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オーストラリアのギラード首相が、「世界滅亡の日がついに来る」と宣言(もちろんジョーク)

Gillard delivers mock apocalypse message (World is Going to End) Must See!!!!


ギラード首相の全世界に向けてのメッセージ:
「世界は滅亡を迎えている。マヤ暦は真実であることが分かった。
たとえ、ゾンビや怪獣に襲われるなど、いかなる死の迎え方であっても、最後の最後まで、私は皆さんのために戦う。
皆さんに幸運あれ」。

大紀元「ギラード豪首相、「世界滅亡の日がついに来る」と宣言 YouTube映像で」

もちろん、ジョークです。

豪首相が「人類滅亡論」?=お笑いビデオに登場

【シドニーAFP=時事】中米ユカタン半島に栄えていたマヤ文明の暦を根拠に、約2週間後の21日で世界が滅亡するという風説が世界に広まっているが、オーストラリアのギラード首相はこのほど、その終末論をちゃかしながら自分を売り込むお笑いビデオを制作した。

 ビデオは若者向け放送局用につくられた。

ギラード首相は神妙な表情で「まだ生き残っているオーストラリア国民の皆さん、世界の終わりが近づいている」と語り掛け、「世界にとどめを刺すのが人食いゾンビなのか、悪魔のようなけだものなのか、はたまたKポップ(韓国ポップ)の全面勝利なのかは分からないが、私は最後の最後まであなた方のために戦う」などと誓っている。(2012年12月6日)


ところが、アメリカでは、NASAなどの政府機関に数千通もの問い合わせの手紙が寄せられているとのこと。
中には、「みんな頭がおかしくなったり、自殺したいと言っているよ」というような子供からも手紙も。

日本は、それどころじゃない。
毎日、追加被曝しないように、どうやって安全な食材を手に入れるか、新たな地震や津波かいつ起きるか(それは起こった)、長いトンネルを通らなくて済むルートはどれか、頭を悩ましているのです。

思わず夜空を見上げて、「“惑星X”だの二ビル星だの、見てみたいもんだ」とつぶやく。

政府は「世界の終わり」(単なる噂)の嘘を暴露する声明を出している
Government Issues Statement Debunking End of the World: “Just Rumors”
(SHTF plan  by Mac Slavo  2012年12月4日)

12月21日に地球に(小惑星が)急激に接近すると見られている、噂の2012 マヤの黙示ですが、NASAのような政府機関には、「この世の終り」を心配している市民から、何千もの手紙が寄せられています。

マヤ暦の終り-- 

何人かの研究者によって理論付けされたミステリアスな“惑星 X(第10惑星、二ビル星とか)”の地球衝突の可能性。
そして、ハリウッド映画「2012」によって広く知れ渡たることになったポールシフトなどの話の周囲にある「最後の審判の日」の恐怖。

合衆国のウェブサイトにある主張が偽りであるということに対して、政府が反証を挙げなくてはならない羽目になっています。

「2012年に世界が終る」という気味の悪い話は単なるデマである

インターネット上をしばらくの間、駆け巡っている「2012年に世界が終る」という噂は、取り立てて珍しいものではありません。

彗星がカタストロフィーを引き起こすとか(そんなこと、ありえない)、隠れていた惑星が、密かに地球に接近して衝突するとか(いえいえ、そんなことない)、その他いろいろですが、多くのこうした噂は、2012年にマヤ暦が終る(本当は2013年以後も続いている)という話を含んでいます。

世界は2012年12月21日に終わりません。あるいは、2012年のどんな日にも終わりません。

不幸なことに、こうした噂は多くの人々を恐がらせ、特に子供を震え上がらせたのです。

NASAは、市民から「世界の終わり」に関する何千もの手紙を受け取りました。

デービッド・モリソン(宇宙生物学について、一般の人々から寄せられた質問に答えているNASAの天文学者であり研究主幹)は、次のように言います。
「私は、少なくとも一週間に一度は、11歳かそれくらいの若い人からメッセージを受け取っています。
その人(子供)は、最後の審判の日が迫っているので、人々は気分が悪くなったり、自殺を考えていると言うのです」。

NASAによれば、
「古い惑星衝突の噂話は2003年にあった。で、何事もなく2004年を迎えると、今度はその噂話は2012年になった」ということです。

そうすると、世界の終わりの噂話は、次はどの年になるのでしょうか?

NASAの科学者たちは、人々がさまざまな理論や噂話に興味を持ってパニックを起こさないように、専用の質疑応答ページを設けました。

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・世界の終り
・予言の大元
・マヤ暦
・全停電
・惑星直列
・ポールシフト(地軸の移動)
・Nibiru/第10惑星/エリス
・隕石衝突
・太陽風

NASAと米政府は、潜在的に生命を終焉に導く「地球の殺人者」が起こすという恐怖をやわらげるために非常措置を取りました。

太陽風が原因で広範囲の停電が起こるのではないかという話は、例えば、そうした破壊的なシナリオがありうるのではないか、と調べている多くの個人の間では、特に懸念されていることです。

安全保障政策センター(Center for Security Policy)が出した詳細な報告によれば、長期間にわたる全国的な停電は、アメリカの約90%の人々を死にゆくままにしておくだろう、ということが分かったというのです。
ただし、もし、それが本当に起こればの話ですが。

このケースでは、市民の恐怖は、太陽の活動周期中、ピークとなる2012年の終わりから2014年にかけて地球を襲うかもしれない強烈な太陽風を警告している多くの報告からきています。

その多くの報告とは、NASAのトップであるチャールズ・ボールデン(Charles Bolden)によって、NASAの内部に広範囲に出された警戒準備警報のようなものです。

ボールデンは、NASAの従業員に、こうしたことが起こるかもしれないと考えるように伝え、“外からの力”によるアタックに備えるよう警告したのです。

NASAとしては、そのような(全国的で長期間の)停電が起きるとは予測していないし、この2~3年の太陽活動周期のピークに関しては、懸念していることはないと言っている反面、巨大な太陽フレアから守るためのソーラー・シールドを積極的に建造しているのです。

また、多くの人たちが、閉じられたドアの向こうで、実際は何が話し合われているのだろうと勝手に思わせたままにしておきながら、そのようなシナリオが展開される出来事については詳細な準備計画を作成しているのです。

さらに、ポールシフト(極移動)や隕石衝突などありえない、とNASAが主張していることから、一層の混乱や不信感が生じているのです。

ポールシフトは、NASAのレポートからも証拠付けられているように、過去に明らかに起きているし、今まさに、それが進行中であるよう見えるにも関わらず、NASAは、
「我々が知る限り、そのような磁気反転現象が起きたとしても、地上の生命には何ら害をもたらさない。
科学者たちは、磁気反転現象は、今後、数千年間は起こりそうもないと確信している」と、明らかに偽りが含まれた文書を出しています。

同様に、NASAは、「この地球周辺において、恐竜を殺すほど大きな小惑星は存在しないと決定している」と述べています。
それにもかかわらず、NASAと合衆国政府は、小惑星のような惑星が迫ってくる脅威に備えるために、積極的に準備しているのです。

政府は、この地平線上に、どんな潜在的な脅威も存在しないことを私たちに知ってもらうために、さまざまな努力をしてきました。

しかし、彼らは燃料の備蓄、食糧供給、そして、万一の場合に備えて、連発的な偶発事故が重なることを想定して、政府の戦略的な準備のために数千億ドルを投資してきました。

世界は2012年12月21日に終る、あるいは2013年にも終ると信じて切迫感を持っていますが、そうした可能性は、ほとんどないのです。

明らかに、政府は、納税者の納めた数十億ドルの予算を使って、バックアップ計画を構築することは有益な投資であると決めたのです。
それは、国土安全保障の食物連鎖のトップ(※官僚機構のいちばん力を持っている人、という意味)にいる官僚が、どこの誰よりも誇大妄想的であることを示唆しているのです。

奇妙にも、こうしたことは、必ずしも従来から言われている「世界の終わりのハルマゲドン」のシナリオではありませんが、「世界の終末」についての議論はごくわずかしかないし、経済崩壊の可能性や、集中統治を通してのエリートによる世界の乗っ取り戒厳令の実施、高まり行く第三次世界大戦の機運については大いに否定しておきながら、政府は、それが起こったときと同様の活動ができるように計画を立てることに熱心なようです。

(管理人:
米国政府は、経済崩壊などない、グローバル・エリートによる世界支配などない、戒厳令など実施されない、ましてや第三次世界大戦など起きない、とことごとく否定しておきながら、これらが起こることを前提に、戦略的な準備をしているように見える、という意味です)


おそらく、「はるかに少ない可能性でも、ありえないことではない」ことを研究する場合に、自分をその立場に置いて考える人たちは、多少なりとも誇大妄想の気があるのです。

しかし、政府が以前と同じくらい不透明で曖昧なので、人々は、当局の話に猜疑心を持ったり、政府の活動が偏執的だと思う以外にないのです。

(ここで終り)



管理人:

二ビルもアセンションも起こらないし、フォトン・ベルトにも突入しないが、原発の電源喪失は可能性がないとは言えない

分かりづらい文章なので、改めて咀嚼してみると、次のようになります。

惑星X、第10惑星、二ビル…呼び方はさまざまですが、これはデマまである。
しかし、2012年暮れから2014年の間にピークを迎える太陽の活動周期において太陽フレアが地球を襲う、という話はあながちデマとは言えない。

アメリカの人々は、この現実的な太陽フレアをいちばん心配している。

NASAは、ポールシフトも、小惑星の衝突もありえないと言っている反面、ソーラー・シールドで施設を覆う建設工事には、「国益にかなう」という理屈で、多額な税金を投入している。

ソーラー・シールドの施工を行っているのはNASAだけでなく、他の政府機関でも行っていることから、経済崩壊後の戒厳令発令に伴う社会的な大混乱、迫り来る第三次世界大戦の足音など、その他の危機が迫っていることから、政府は、「穏やかな」小惑星衝突パニックを煽って準備警戒するための予算を使うことを正当化しているのでは、と人々が考えている、と言っているのです。

このあたりは、この記事を書いたMac Slavo氏(洞察力と構成力に優れているライター)も、ぼかしています。

少なくとも言えることは、大規模暴動から政府機関の施設を防護するためには、ソーラー・シールドより通電した鉄条網のほうが有効でしょう。


巨大太陽風=メガストームが起こっていることは宇宙天気情報センターで、私たちも確認していることなので、「2020年までに太陽メガストームが発生する確率は8分の1(12%)」という科学者たちの発表には耳を傾ける必要があります。

こうした極大のメガストーム現象を、キャリントン事象と呼ぶ場合があるのですが、もし、それが起これば、
「大規模停電によって都市機能の多くが失われ、“宇宙からの攻撃(電磁パルス攻撃)が”断続的であったとしても、長期間続くような事態では、1年以内に、アメリカ人の10人に9人が死ぬだろう。
電気がなければ、、都心にいる大勢の人々を支援することができないからだ」
とセキュリティ・ポリシー・センター所長のフランク・ガフニーは言っています。

前の記事のマウント・ウェザーも、そう考えると納得がいきます。

キャリントン事象が起これば、高いエネルギーの宇宙線が私たちの体の細胞を突き抜けるわけですから、放射線の外部被曝と同じことになります。(人工放射線と自然放射線の違いはあっても)
それなりの健康被害は起きるでしょう。

それより、もっと現実的なのは、太陽フレアによって原子力発電所の循環冷却システムが電源喪失する可能性が出てくることです。

原発関係者は、何よりも太陽フレアによる電源喪失に備えるべきです。

1989年3月、カナダ・ケベック州で起こった大停電が証明しているように、太陽フレアによる大規模停電は、地震と比べて停電が起こる範囲が広くなるので、日本のように150~200km置きに海岸線に原発がある国では、想像を絶することになる可能性があります。

とにかく、プロの原発作業員の数がどんどん減り続け、新しくリクルートできていない状況が続いている以上、このことは深刻な問題です。

廃炉を決めたとしても、核燃料は数年は冷やし続けなければならないのですから、国家的なプロジェクトとして、この事象に備えるべきです。

そうしなければ、ギラード首相が言った「ゾンビや怪獣」を日本が生み出してしまうかもしれません。





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