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遺伝子組み換えの巨人、モンサントが米軍と共謀して、反GOM活動家をターゲットに攻撃を仕掛けていることが分かった。

南ドイツ新聞の緻密な調査によって、モンサントと米軍が共謀して反GMO活動家を標的にしていることが暴露された

Groundbreaking investigation reveals Monsanto teaming up with US military to target GMO activists
(Natural News  by: Jonathan Benson  2013年7月29日)

有益な情報では傑出しているドイツの新聞によって、最近、公表されたパンチのきいた調査報告では、グローバルな農業の支配権を握る巨大化学企業、モンサント社が用いている戦術に関して、いくつかのショッキングな事実が詳述されています。

この綿密な分析によれば、モンサントは、アメリカ連邦政府、アメリカの軍産複合体の膨大な資力とマンパワーを使って、遺伝子組み換え食品に反対している独立系の研究者、科学者、活動家他を特に選んで攻撃の標的にしていることが見て取れます。

このレポートは、7月13日の※南ドイツ新聞(通称SZ)の印刷版に掲載されており、遺伝子組み換え食品や化学的農作物の栽培技術に反対している個人やグループが、GMO推進の現状を変えようと大胆にも行動を起こしたことから、脅かされたり、ハッキングされたり、誹謗中傷されたり、脅迫されたりしている現状を克明に説明しています。

南ドイツ新聞(ズュートドイチェ・ツァイトュング:Süddeutsche Zeitung)

南ドイツ出版社から1945年に創刊発行されたドイツの日刊新聞。43万部発行。
著名なジャーナリストを多数抱え、数々のスクープで政界を揺るがしてきた。左派知識人向けの紙面作りを目指しており、南部バイエルン地方を中心に人気が高い。


文書の場合で言うなら、GMOの危険性やGMOの安全データが不足していることに関する一連の情報がタイムリーに出てこないように、あたかも化学産業のように見せかけた得体の知れない謎の軍隊が、うまい具合にブロックしているのです。

南ドイツ新聞の英訳記事では、「モンサントについて批評している非常に多くの人たちが、プロのハッカーによって定期的に攻撃を受けている」と書かれています。

また、南ドイツ新聞の記事は、「モンサントは、米国の秘密情報機関、米軍、プロフェッショナルな民間の警備会社、米国政府とつながりを持っている」と報告しています。

もっとも分かりやすい事例は、ヨーロッパの環境運動グループ「大地の友(FOTE)」が、ドイツ環境保護連盟(BUND)とともに、モンサントのラウンドアップ除草剤中の主要な有効成分であるグリホサートが、健康に有害な影響を与えているという動かぬ証拠を発表する前に、攻撃のターゲットにされたことです。

その研究を発表するわずか数日前に、謎のウィルスが、その研究の中心的な人物のコンピュータに感染し、いくつかの重要な発表が遅れるかもしれないという事態に陥りました。

GMOに関する真実の情報を伝えている優れたサイト「GMWatch」は、少なくとも2007年以来、非情なサイバー攻撃の標的にされています。

このサイトのメイン編集者が確信している不穏な傾向は、これらがバイオテクノロジー産業から出ているということです。

私たちが2012年に報告したように、こうしたサイトに、もっとも強烈な攻撃が加えられたのは、小売段階で遺伝子組み換え食品であることを示す「GMO」ラベルの表示を命じるプロポジション37(修正法案)の投票が、カリフォルニア州で行われるという歴史的な日を迎える数日前のことでした。

モンサントの標的を絞った活動は連邦政府を乗っ取ることによって可能になった

つまりは、連邦政府の集団の中には、モンサントの“オトモダチ”がたくさん入り込んでいるということです。
実際、政府の重要なポジションの多くが、元モンサントの役員で占められているのです。

政府に入り込んだ元モンサントの役員たちには、多国籍企業の排他的アクセス権が与えられており、自分たちに敵対しているターゲットに大規模なスケールでサイバー攻撃を仕掛けるために必要ないくつかの方策を知ることができるのです。これによって、彼らは戦略的な活動を行っています。

モンサントの役員たちは、過去に、国内、国外の経済的な利益を保護するためには、いわゆるサイバー戦争も必要である、と言ったことがあります。

「テーブルに座って、武器としてのインターネットを想像してみてください」と、モンサントの元広報責任者のジェイ・バーンが、2001年に言ったと伝えられています。

彼は、「あなたが武器としてのインターネットを使うか、相手が使うかすれば、誰かが死ぬことになる」と言ったのです。

これは、非常に強い言葉です。

これは、モンサントが提供するもの(遺伝子組み換え食品)を拒絶する外国の政府に、モンサントが仕掛ける脅迫的な戦術について、その一端を覗かせている言葉でもあります。

最近、ウィキリークスによって公開された機密文書、たとえば、遺伝子組み換え食品を受け入れることを拒否した国に対して報復を行う、という政府高官の計画があることが暴露されたことなどです。

そうした国々の人々が、食品に限らず、テクノロジーを使って作ったどんなものも欲しくないといったところで、彼らには通用しないのです。

バイオテクノロジー産業と合衆国政府との薄汚い共謀活動の詳細については、ここに英語に翻訳された南ドイツ新聞の記事があるので、すべて読むことができます。
http://sustainablepulse.com

また、以下のサイトに行けば、遺伝子組み換え食品の危険性について、さらに知ることができます。
http://sustainablepulse.com/



(管理人)

モンサントが合衆国の食料に関する法律を書いている

アメリカの食品医薬品局(FDA)は、日本の厚生労働省に当たる省庁です。

FDAは、「食糧に係る遺伝組み換え技術」の特許を次々と認可し、その技術を使って加工・製品化して、市場で売らせているのですが、それらの一連の
法案を書いたのは、実は、モンサントの人間なのです。


今まで、多くのモンサント関係者が米政府内に入り込み、米国の食料行政に大きな影響を与えてきました。
モンサントこそが、アメリカの食料行政の「方向性を示すもの」なのです。

以下は、そのいくつかの例です。

クラレンス・トーマス(Clarence Thomas)最高裁判所判事は、1970年代にモンサントの弁護士として働いていました。

トーマスは、2001年、J. E. M. Ag Supply, Inc. v. Pioneer Hi-Bred International, Inc.の各社(すべて食糧生産会社)についての最高裁判所決定において、多数派の意見をまとめました。

トーマスは、こう書いたのです。
「これらの企業で開発されたは新しい品種は、合衆国の特許法の下で、特許であると認めることが妥当である」と。

このトーマスによって、これらの企業が遺伝子組み換え作物から利益を得ることが合法化されたのです。
そのうち、モンサント社が最も大きいものの1つです。

マイケル・R.テイラー(Michael R. Taylor)は、1980年代、モンサントが開発した人工の成長ホルモンを米・食品医薬品局(FDA)に認可させるために、法律事務所でその仕事に 取りかかっていました。

その後、テイラーは、FDAのコミッショナーのアシスタントになり、1991年から1994年までFDAの副コミッショナーになりました。
さらにテイラーは2009年8月、オバマ大統領によってFDA幹部に再任されたのです。

マイケル.A.フリードマン博士(Dr. Michael A. Friedman)は、モンサントの副社長として雇われる前にはFDAの副コミッショナーでした。


リ ンダ・J.フィッシャー(Linda J. Fisher)は、  1995~2000年の間、モンサントで副社長を努めていましたが、その前はアメリカ環境保護局(EPA)のアシスタント管理者でした。
そして、 2001年に、フィッシャーは、EPAの副管理者になったのです。

前の国防長官・ドナルド・ラムズフェルドは、1985年、モンサントによって買収されたG.D.サール社の会長兼最高経営責任者でした。
ラムズフェルドは、この買収劇で上手に立ち回り、少なくとも1200万ドルの個人資産を作りました。

このように、多くの法律(その法律は、上に挙げたような元モンサント従業員たちによって承認されたのです)は、公衆に遺伝子組み換え食品を受け入れさせ、消費させることを容易にしたのです。

以上、『グローバリストが人類の脳を破壊しようとする理由』より

モンサントと米軍のつながりが強くなったのは、ベトナム戦争で1961年から1971年の11年間もの間、投下され続けたエージェント・オレンジという名前で知られる枯葉剤の製造を通じてのことです。

モンサントが製造した期間は、11年間のうちの1965年から1969年の間の5年間だけ(他の6つの化学会社も枯葉剤を製造していた)でしたが、このとき、軍産複合体として完全に組み込まれたのです。

だから、ペンタゴンや米軍と深い関係があるのは当然なのです。
(モンサントのホームページに記述あり:
www.monsanto.co.jp/data/for_the_record/agent_orange.html)


今年4月にボストン・マラソン爆破テロ事件が起きました。

それと、ほぼ同時期に起きたテキサス州の肥料工場の爆発・火災事件ですが、あれだけの死者を出しながら、当初から「事故」と報じているのは不自然です。

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何でも「テロ」に結び付けたがるアメリカの公安当局からすれば、「ありえない」ことだからです。

分かっていることは、この肥料会社が長年、モンサント社を訴えていたという事実があることです。

ウォールストリートジャーナル・ブログによれば、

「この肥料会社は1957年創業穀物貯蔵ビジネスの企業によって造られたもので、地域の農家に化学肥料を犯罪していたが、1970年からは、モンサントを含む農作物の販売を開始した。

その中には、モンサントの除草剤ラウンドアップも入っており、これがモンサントの反競争的な手口によって価格が吊り上げられたことから、2007年にモンサントに対して訴訟を起こしていた」。

最初のうちは、遺伝子組み換え技術に素晴らしい農業の未来を感じて、農家も肥料会社もモンサント製品をこぞって扱ったものの、やがて農家の畑がモンサント製品なしにはやっていけなくなるように改変されてしまった後は、モンサント製品の価格を市場原理ではないやり方で、勝手に吊り上げたので、訴訟を起こした、ということです。

農家はモンサント製品を買うために原価が悪化し、中間の卸はモンサント製品を農家に販売しても、マージンがほとんど取れなくなってしまう、ということです。
まったく麻薬の売人と元締め、麻薬中毒者の関係にそっくりです。

あるいは、「この肥料工場には、ブッシュ一派の武器が大量に保管されていた」とする情報もあります。
だから、米軍の中に本物の愛国者が、この工場をにミサイルを撃ち込んだというものです。

確かに、ミサイルらしき物体が工場に落ちる瞬間の動画がyoutubeにいつくかアップロードされていて、削除されないままになっています。(この情報は確認が取れていません。また、信憑性の点でも問題がありますが、そういう情報もあるということです)。

その動画が本物かどうかは制作者しかわかりません。
しかし、削除されないまま残すことによって、もっとも得をするのは、当のモンサントであるはずです。
「逆らうと、こういうことになる」と凄みを利かせるには格好のコンテンツでしょうから。

つまり、モンサントは、羊の皮を脱いで狼の素顔をさらけ出した後、今度は獰猛な野獣のような本性まであらわにしたということです。軍のバックアップを受けながら。

「日本に脅威を与えたいのなら、穀物の輸出を止めればいい」-つまり、食料を制御すれば日本人を簡単に奴隷にできる

1999年にNHKで放映された『世紀を超えて』「地球 豊かさの限界」という番組の中で、元農務長官 アール・バッツの演説を取り上げています。彼は、こう言ったのです。
(ソース)

アメリカの穀物は武器である

食糧はアメリカが持つ外交上の強力な手段です。
とりわけ、食糧を自給出来ない日本には有効です。
日本に脅威を与えたいのなら、穀物の輸出を止めればいいのです。

                              -元農務長官 アール・バッツ

野田内閣の末期、日本がTPPの交渉参加をするかどうかで揺れていたとき、ジャパン・ハンドラー(日本をグローバリストの利益のために働かせるよう仕向けるスーツを着たヤクザ者)のリチャード・アーミテージとジョセフ・ナイは、彼らの作成した「日本改造プラン」について、こんなことを言っていたのを思い出してください。

この二人は、「第三次アーミテージ・レポート」で、日本がTPPに入るように脅しをかけています。

第三次アーミテージ・レポートとは、

・「日本は原発を続けるべき。原発の再稼動をやるべきだ」
・「TPPは受け入れなければならない」

・「日米同盟はさらに深化させなければならない」
と、日米構造協議の内容を、命令口調にしたものと言えば分かりやすいか。

その他には、
・「日本は移民を受け入れるべきだ」
・「日韓問題においては、日本のほうが譲歩しなければならない」


さらには、「日本の農業は諦めてTPPを受け入れれば、米国は北米大陸から日本人のために食料安定的に供給することを約束する」などなど。

TPPに参加すれば、モンサント社の遺伝子組み換え食品をたっぷりお届けしますよ、ということです。(ソース)

TPPでは、食料が戦略物資として位置づけられているように、グローバリストに乗っ取られてしまったワシントンは、日本の「コメ」を狙っているのです。

コメは瑞穂の国・日本の文化の中心をなすものであり、神道の信仰の対象でもあります。
「稲」とは、「命の根」という意味の漢字です。

日本の文化を破壊し、日本人の精神的な強さを弱めるためには、日本の第一言語を英語にして、日本語で思考させないようにすることと、「コメ」を取り上げることである、と考えているのです。

自民党は、最初から日本の農業を守るつもりなどサラサラない

自民党のTPP交渉団は、初めて参加した会合で、すでに「農業重要5品目は守られない」とギブアップしています。
安倍・自民党は、「5品目だけは死守する」と言っていたのでは?
できないなら、脱退するとも。

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韓国も、米韓FTA交渉の際に、農業の重要品目は死守する、と韓国民に約束していましたたが、結局守ったのは「コメ」だけでした。
その「コメ」も、米韓FTAの締結直後に、「コメも開放しろ」とアメリカが言ってきているのです。

このまま彼らが何もしなければ、韓国の食卓に上るのは、ほとんどがモンサントの遺伝子組み換え食品になってしまうでしょう。

日本でも、TPPに参加した暁には、韓国と寸分違わないことが起こります。
「瑞穂のコメ」が私たちから取り上げられて、代わりにカリフォルニア産の遺伝子組み換え「コシヒカリ」が幅を利かすようになるのです。

すでに、その実験は済んでいます。モンサントの未承認の遺伝子組み替えコメが市場に出回っているのです。
手違いによって市場に流れてしまったなどとワシントンは言っていますが、これは彼らのグローバルな農業支配計画の一環です。人々の反応を調べるために、こうした社会的な実験をやっているのです。

安倍晋三、麻生太郎ら、彼らの内閣、そして自民党の議員たち。
彼らには政策立案能力など、まったくありません。もともと自民党の議員には、そんな力などないのです。

彼らのような無能を絵に描いたような人間たちが、己の権力を保持し続けたいと思えば、数十年前から決まっていたグローバリストのワシントンが作成したシナリオどおりにやっているだけでいいのです。

だから、安倍晋三は、彼らからすれば「優等生」です。

イカサマ大統領選にイカサマ住民投票、イカサマ民主主義のアメリカ

最後に、この南ドイツ新聞に関する記事の中で、ひとつだけ気になることがあるので解説しておきたいと思います。

それは、遺伝子組み換え食品にラベル表示を義務付けるプロポジション37(修正法案)の投票に関することです。

2012年11月6日、アメリカの穀物倉庫・カリフォルニア州で、「遺伝子組み換え食品の良く見える前面に、GMOであることを知らせるラベルを貼る」ことを義務付けるプロポジション37の住民投票が行われました。

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プロポジション37が通っていれば、このようなラベルが貼られているはずだった

この日は、オバマが再選されるかどうか全米の関心が集っていた米国大統領選投票日でした。わざわざ同じ日にぶつけてきたのは、GM企業が、この問題から国民の目をそらせたいからです。

結果は反対53、 賛成47で、モンサントの逃げ切りでした。

プロポジション37に反対するのは、当然、遺伝子組み換え食品をつくっている業者であったり、それを原料にしている飲料メーカー、食品加工メーカーです。(下のコーポレイト・マークの企業)

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モンサントの遺伝子組み換え農作物は、すでにこれだけの広がりを持っているのです。

賛成、反対、両陣営とも大量のPRを展開したのですが、その活動に使われた寄付金は、賛成派が民間の有志、消費者、有機農業事業者からのものでしたが、反対派は遺伝子組み換えの企業からのもので、圧倒的に金額が多いのです。

そもそも、これはは買い手である消費者によって決められるものであるはず。

問題となっている製品の供給側が同じステージで、しかも圧倒的な資力を持って参戦するということ自体が真っ黒な利益相反で、そもそも民主主義に反していることに気がつかないのでしょうか?

これを仕切っている広告代理店にとっては、僅差で、彼らの上得意である遺伝子組み換え企業に勝って欲しいはずですから、両陣営の分析をレポートにして、「モンサント様、あと10億円のPR費を投入すればプロポジション37を潰すことができますよ」などとやるわけです。

GMOラベル表示に賛成しているのは、消費者、公衆環境衛生団体、有機農家、エイミーズキッチンや、ランドバーグファミリー農場等の安全なオーガニック食品を推進したい人たちです。

なぜ、こうした組織までもが騙されてしまうのでしょうか。
賛成派の中に、モンサント派の人々が潜入しているからです。

これが、アメリカの民主主義。もともと茶番なのです。

その前に、知っている農家の15パーセントしかモンサントを食べない、という事実。
モンサントの食堂ではGMOは出されないという現実を報道させるようにすべきなのに。

日本がTPPに参加すれば、日本の農業が壊滅するどころか、毎日毎日、ラベル表示のない、どこの農地で取れたかも分らない材料でつくられた遺伝子組み換え食品を無理矢理食べさせられることになります。

安倍政権と、日本の経済官僚は、それを知っていながら、国民をうまく騙してTPPに突き進んでいることは明らかです。

【参考記事】
・アメリカでは何故遺伝子組み換えの表示が無いのか??
・米国カリフォルニア州の遺伝子組み換え食品ラベル法案は、マーケッターにとって何を意味するのか?

TPP、GMO、HAARP

このように、TPPとモンサントなどの遺伝子組み換え食品とは、密接な関係があるのです。

たとえれば、TPPが新しいOS。ISD条項がハッキングするツール。
そして、ハックした後で開けられた穴から、GMOがウィルスのように侵入し、相手のコンピューターを乗っ取ってしまうのです。

しかし、そのウィルスがないとコンピューターが動かないようになってしまうので、ユーザーはしぶしぶモンサント製品を使わざるを得なくなるのです。

そして、そのウィルスというアプリケーションは、年々更新され、毎年、法外な値段で売られるのです。(一代限りの自殺種子のこと)

さらに気象兵器で洪水や旱魃を計画的に引き起こし、世界の気候を改変してしまえば、毎年の農業の作況をコントロールし、商品相場まで支配できるのです。

その名はHAARP-『電磁波戦争に使われる秘密の気象改変兵器』。

これらは、すべてグローバル・エリートの世界食料支配のための武器です。





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