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HOME   »   NWO  »  中東危機-「別の黙示録」の下で起こる20のこと
       
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ニューヨークで、ワシントンD.C.で、シリア攻撃に反対するアメリカ市民。
日本の国民はまったく無関心。あなたの税金がシリアの子供たちを殺そうとしているのに。

化学兵器によるシリア市民への攻撃は、誰の仕業か独自にまったく確かめようとせず、日本の政権は、アメリカと英国が「決めた犯人」を倒すための軍事攻撃に経済的支援を真っ先に申し出た。

イラク戦争の時もアメリカに言われるままに経済的支援をした日本は、国民の税金で作られた劣化ウラン弾をイラクの子供の頭から落とした。
まったく反省もなく、またまた国民の税金でシリアの子供たちを殺そうとしている安倍晋三と日本人という狂人がいる。



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経済崩壊から新世界秩序への変換には、別の黙示録が必要

さて、世界が、いよいよ混沌としてきました。
各国の為政者は、まるで悪魔に取り憑かれたようになって、戦争に突き進んでいるように見えます。

今、世界中の人々が、米国と英国、フランスが、いつシリアに軍事侵攻するのか批判的な視線を投げかけながら見つめています。

米国がさしたる理由もなく、あるいは、理由をでっち上げてでも他国に軍事侵攻する国であることは、1999年のコソボ事態の時に世界中の周知となりました。
このときから、米国とNATO(特に米国のお囃子である英国)は、国連決議を経ずに戦争を始める国であることを隠さなくなったのです。

人々は、「どうせ、シリアでも同じことをやるつもりだろう」と、半ば、彼らの「難癖戦争」に食傷気味ながらも、「今回はイラクのときとは違う、ひょっとしたら、取り返しのつかないことになるかもしれない」と不吉な予感を感じているのです。

そのとおりで、シリアとイラクとは地政学的に大きな差があります。
シリアこそが、米国を枢軸とする新植民地主義を進める国家群と、ロシア、そして、背後から、何食わぬ顔をして干渉する実利的な中国の軍事衝突ポイントになっているのです。

ここで、戦争が勃発すれば、ほぼ確実にシリアの強い味方、イランが出てくるので、ベトナム戦争の時とは別の形の泥沼戦争になる可能性がある、というのは多くの信頼できる専門家の分析するところです。

そして、もっと重要なことは、この戦争に参加する国々は、すべて財政がひっ迫しており、いつ金融危機の震源になってもおかしくないような国ばかりだということです。

世界は少子高齢化に向かっていて経済のパイが縮小する中で、特に急速に少子高齢化が進み、かつ莫大な借金を抱えている日本のような国が、直接、間接にでもこの戦争に加わった場合は、それは国の存亡に関わることになります。

ましてや、日本は原発からの放射能汚染水流出問題の解決のめどがついておらず、太平洋の島嶼(とうしょ)国からの潜在的な損害賠償の可能性も抱えているのです。
このまま、泥沼の戦争に巻き込まれていった場合は、国家が破綻するでしょう。

日本人は、アベノミクスの呪文によって催眠術にかけられています。

これが、まったく実体のない空手形であるだけでなく、催眠術にかけられている間に、国民は国の借金一人当たり約800万円の他に、戦争に加担させられ、その結果、さらに数百万円もの借金残高が積み増しされることは気にも留めないのです。

米国、NATO諸国は、別な目的をもって、中東でのハルマゲドンを必要としています。

中東で、引き返せない戦争を起こそうとしているパワー・エリートたちは善人ではありません。私たちが、どう感情移入しようとして、彼らの心の中を覗こうとしても、彼らの心の奥底は漆黒の闇のように暗くうかがい知ることはではないのです。
彼らは、常人の想像をはるかに超えたハイパーな狂人たちなのです。

それについて、陰謀論のような曖昧な分析ではなく、リアリストとしての視点をから鋭く近未来を予見している分析家の記事があります。まったく同意できる内容になっています。

Alt Marketのブランドン・スミスの記事がそれで、もし米国がシリア攻撃に踏み切った場合、次の数年に何が起こるのか、もっとも洞察力に優れた記事を提供してくれています。

Alt Market(and Neithercorp.us)では、米国内で起こる崩壊のもっともありそうな道筋、そして、ドルの基軸通貨としての地位の喪失と金融システムのぐらつきによって引き起こされる米国の崩壊の姿が描かれています。

非常に興味深いのは、米国でほぼ確実に起こるであろう、こうした財政危機が、政治的空白の最中には起こらない、と明言していることです。
どういうことなのか?
つまり、「しらふ」のまま、意図的、計画的に引き起こされるということです。

今まで、時間をかけて米国を弱らせてきた中央銀行と国際投資家が、「最後のとどめ」として、米国経済、ドル、グローバル・マーケットの崩壊を引き起こそうとしているわけですが、そのためには、別の「大きなもの」を必要とします。

-それは、一般市民を圧倒的な恐怖と混乱に引きずり込むくらい大きなもの-

要するに、米国崩壊を画策しているグローバル・エリートたちは、でっち上げの「別の黙示録」を必要としているのです。

以下は、米国がシリアへの攻撃を開始した場合、起こることが想定される20のことです。
Alt Marketのいくつかの記事にまたがって書かれていることを箇条書きにしたものです。

1)多くの米国の同盟国がシリアに対する攻撃への即時参加を差し控えるでしょう。 オバマは、直接行動よりむしろ、いっそうイスラエルとサウジアラビアへの継続的な支援を強化することによってシリアに圧力をかけるという方法をとるでしょう。 (※これは、さっそく英国の途中退場によって証明された)

2)オバマは、米国の直接行動を、シリアへのミサイル攻撃に限定することにより一般市民の抗議をかわすことを選ぶはずです。 しかし、こうした「小出しの」軍事行動は、前のイラク、アフガンでの間軍事行動と比べて、功を奏さないでしょう。

3)飛行禁止区域が設けられるが、しかし、米国海軍(艦載機を搭載した空母)は、シリアに配備されている高性能のロシアのミサイルの射程外にとどまるでしょう。そのため、シリアの空軍への応答が遅れるでしょう。
そのため、イラクとアフガニスタンの時と比較して、アメリカ海軍と空軍には、はるかに多数の死傷者が生じることになるかもしれない。

4)イラクは、ただちにシリアを支援するために、軍隊を動かし、武力を行使するでしょう。 シリアは、純粋な政治的抵抗、もしくは国境を守ろうというような戦争ではなく、イデオロギーの言葉尻を取って戦うような、様々な戦闘部隊が入り混じった目まぐるしい「戦争のスープ」になるでしょう。
戦いは、ちょうどベトナム戦争の時のように、他の国々へ、密かに、しかし確実に拡大していくでしょう。

5)イスラエルは、米国の空爆が足りないことを理由づけにして、恐らくシリア(恐らくイランにも)に公式の地上部隊を送り込む、最初の国家になるでしょう。そのときになってから、アメリカの軍隊もシリアに入るでしょう。


グローバル・エリートたちが、どのようにチェスの駒を配置しようとしているのか、そして、起ころうとしている不可避の世界的な崩壊から、私たち自身をどのように遠ざけたらいいのか。 

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