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2011~2012年の太陽フレアの極大化に伴って、原発関係者は太陽フレアによる電源喪失に備えておくべきだった。
それは確かに起こっていた。
2012年7月、過去150年間で最も強力な太陽風が地球をかすめていた。
しかし、ここでも神の采配が働いて、地球を直撃するはずが、わずかにそれたのだ!
科学者たちが警告する。「次の巨大太陽フレアによる電源喪失に備えろ」と。



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致死的な太陽爆発が起こる確率は10年間で12%


この高度にシステム化され制御されている社会で、そんなことが起こるのかと考えがちですが、実際にそれは起こったのです。

1989年3月、カナダのケベック州で、スーパー・フレア(太陽爆発)による地磁気の乱れによる誘導電流で大停電が起きました。(ケベック州大停電)

このときは、600万世帯が影響を受け、完全復旧に何ヵ月もかかったのです。
これが真冬に起きていたら、さらに深刻な事態に至っていたでしょう。

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こうした事象を「キャリントン事象(Carrington Event)」といい、上のイラストのように、地球にさまざまな障害をもたらします。
最悪の場合は、宇宙からの強い放射線を浴びることによって人間が死に至ることもあると考えられています。

以下は、2012年2月23日に公表された「極端な天候事象が発生する確率について」の中から:

キーポイント:

・次の10年の間にキャリントン事象が起こる公算は12%。

・宇宙物理学のまとまったデータを見ると、しばしば「べき乗則の分布」を示していることがある。

・「べき乗則の分布」は、極端な事象が起きることを予言する場合に利用されることがある。

1859年のキャリントン事象のような極端な宇宙天気事象は、めったに起こらないことなので研究することが難しいし、発生確率を推定することも難しい。
従って、特定の未来事象の予測は、事実上、不可能なのです。

さらに、事象は、一つのパラメーターに極端に比例しますが、他のパラメーターに対しては標準的です。

この研究では、宇宙天気事象(たとえば太陽フレアの強さ、コロナ質量放出の速度)のさまざまな激しさの度合いについて分析をしています。

発生頻度が事象の厳しさの逆べき分だけあることを示しており、そして、この関係が、より大きな状態で留まっているのですから、ある基準より、ずっと大きな事象が、今後、一定の間隔内で起こるであろう可能性を算定できるのです。

そういったことから、たとえば、別のキャリントン事象が次の10年間に起こる可能性は12%ということになるのです。

※キャリントン事象:
イギリスの天文学者リチャード・キャリントンは、それまで5年間にわたって太陽黒点の観察を続けていましたが、1859年9月1日の朝、太陽表面で巨大な太陽フレアが発生し、 時速およそ640万kmで移動する粒子の流れが地球に向かって放出されているのを観測しました。

通常、太陽でこうした現象が起こっても、極地地方でオーロラが顕著に出たりする程度ですが、このときは、ニューヨーク、キューバ、ハワイ、チリ北部でもオーロラが観測されたのです。

これをキャリントン事象と言っており、続いて起こった現象は、電信局での火災や、通信網の大規模障害など、社会インフラまで破壊するほどの被害を出したのです。

磁気観測所は、このときメーターの針が振り切れるほどの乱れを記録していました。

2012年3月13日に、キャリントン事象について警告するために書いた「キャリントン事象が起これば、経済・金融システムは崩壊」では、停電や強い磁気嵐によってコンピュータ・システムが破壊され、金融崩壊する可能性を書いています。

キャリントン事象が起こる蓋然性は「10年間で12%」の確率とされていますが、これは相当高い確率です。

まだ先のことかと思っていたら、この記事を書いた4ヵ月後の2012年7月23日、過去150年間で最も強力な太陽風が地球をかすめていたことがNASAの発表で分かったのです。
しかし、いつものようにNASA、いつもNASA・・・

それはともかく、まずは、原文に忠実に訳しておきます。

2012年の強力な太陽風は、わずかに地球をそれたが、それは再び起こるだろう
Internatiomal business times  2014年7月26日

まず、原文に忠実に訳しておきます。

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2年前の2012年7月23日に起こった太陽嵐が、もし地球に向けられていたら・・・
この4世紀以上の間で、最も壊滅的な磁気嵐を引き起こし、広範囲に及ぶ電力トラブルを引き起こしていただろう。

今回(2012年7月に起こった)の太陽爆発は、結局、地球から離れたところ向けられたわけだが、科学者たちは今後10年間、今回と同じような規模の太陽嵐が地球に衝突する確率は非常に高いと考えていると、ロイター通信が報じている

「2012年7月の太陽嵐は、政府の政策立案者や宇宙天気の専門家にとっては、ひとつの警告だった」と米国を拠点に活動している研究者たちは、去年、スペース・ウェザー・ジャーナルの中で語っている。

「もし、この太陽嵐が2012年7月中旬に生じていたならば、地球は直接のターゲットになっていただろう。また、先例のないほど大規模な宇宙天気事象が生じていただろう。
我々の社会が、今でも、その大惨事の後片付けと復旧作業をしていたかもしれないのである」。

極端な太陽風を研究する際に、研究者は、1859年に起こった強力な太陽嵐をひとつの基準として考えることがある。

それは、いわゆるキャリントン事象(Carrington Event この現象を初めて観測した英国の天文学者リチャード・キャリントンにちなんで命名された)と呼ばれている。

1859年に起きたキャリントン事象は、コロナ質量放出(CMEのこと)を直接、地球に向けて放ち、北米とヨーロッパの至る所で、電信システムの壊滅的破壊を引き起こした。

サンディエゴの予知科学の研究主幹、ピート・ライリーは、キャリントン事象と同じような太陽嵐が起こる確率は、今後10年間で12%であるとはじき出した。

2012年7月の太陽嵐が、もう1週間早く起こっていたら、膨大な数の高エネルギー荷電粒子が、秒速約1500マイル(約2400km/sec)の速度で地球の磁場を襲っていただろう。

それは、世界中の送電網に大打撃を与え、数ヵ月どころか、数年にわたって何億もの人々を電力が使えない状態にしていたかもしれないのだ。

米国科学アカデミーは、実際に強力な太陽風によって大きなダメージを被れば、回復までに要する時間は4年から10年程度かかるだろうと見ている。

また、それにかかるコストは、ハリケーン・カトリーナからの復興にかかったコストの20倍相当、つまり1兆ドルから2兆ドルはかかると見積もっている。

科学者たちは、電力会社と政府が、非常に強力な太陽嵐が起こりうるものであること、そして、こうした事情によって影響を受ける可能性のある電力システムを特定する必要があると主張しています。

「私の見解では、2012年7月の太陽嵐は、少なくとも、あらゆる点で1859年のキャリントン事象と同じくらい強いものだった」と、米コロラド大学大気宇宙物理学研究所のダニエル・ベーカー教授はNASAに伝えた。(→それを報告しているNASAの記事

「ただ一つの違いは、地球をそれたことだ」。


54基の原発が同時にキャリントン事象に見舞われたとき何が起こる?


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まず、一つの考察を進めるために、この科学者たちの警告を素直に受け取っておきましょう。
キャリントン事象が日本で起こったら、何が日本を破滅させるでしょう。
それは、原子力発電所の電源喪失です。

福島第一原発に致命的な結果をもたらしたのは、地震であり津波です。
しかし、直接的な原因は、原子炉や使用済み燃料プールの水を冷やす循環注水冷却システムが止まってしまったことです。

つまり、キャリントン事象は、地震、津波と並んで放射能災害を引き起こす大きな脅威になりうるのです。
にも関わらず、「宇宙の脅威など天文学的な確率さ」と笑い飛ばすかのように、地震・津波対策ばかりに人々の視線が注がれています。

しかも、この地球上の広範囲に影響を及ぼす“宇宙災害”は、ひとつの町ではなく、日本列島全体に同時に襲いかかってくるのです。
全国にある54基の原子炉の循環注水冷却システムがすべて停止したら何が起こるでしょう。考えただけでも背筋が凍ります。

しかし、2012年7月23日に、実際にそれは起こっていたのです。

今回は、まさしく“神の采配”によって、危機一髪、地球はCMEの直撃をかわすことができたわけですが、次も幸運が味方してくれるとは限りません。

電力会社が「ミサイル攻撃を受けても原子炉は壊れない」と胸を張っていた「5重の壁」は、たった数時間、電気が止まっただけで破壊されてしまいました。
バックアップ電源であるディーゼル発電機も作動しませんでした。
電源喪失の前には、鉄壁の守りも成す術がなかったのです。

福島第一原発が破壊された翌月の2011年4月、日本列島を永久に再起不能にしてしまうのはキャリントン事象に違いない、と確信を持つようになりました。
4月、5月に、政府や「原発関係者は太陽フレアによる電源喪失に備えるべき」と、二度にわたって警告記事を書きました。

政権与党は、再稼動させるために、原子力ムラから入ってきた人間たちによって拙速にまとめ上げられた「新安全基準」に適合したとして、鹿児島県の川内原発を「審査合格」とした原子力規制委員会の判断を歓迎しました。

もちろん、「新安全基準」には、キャリントン事情が発生する事態など、まったく想定していません。それどころか、住民の避難計画さえもないのです。

それでもなおは、原子力規制委員会の田中委員長が公式会見で述べた、「基準の適合性は見ているが、安全だとは申し上げていない」という声明を逆手にとって、「新安全基準にのっとっているから再稼動が適当」と、何が何でも再稼働を強行する構えです。

「10年に12%の確率で起こる」のであれば、地震が次の10年で起こる確率と大差ないでしょう。

しかも、キャリントン事象を引き起こすような強力な太陽風が直撃する範囲は、地震の被害が及ぶ範囲より、ずっと広い。それだけキャリントン事象はリスクが高いのです。

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安倍首相は、7月18日、福岡市内の料理屋で九州の経済人とともに会食したときに、こう言ったのです。
川内原発の再稼動は、私がなんとかしますよ」。

「再稼働のための新安全基準」が、まったくの科学的根拠のない捏造基準であることを、安倍首相自らが自白した瞬間です。

そして、地球の命運がかかっている重大な話を、料理屋ですること自体、この国のトップがいかに不潔で知性が欠如しているのかを物語っているのです。


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2012年7月、過去150年間で最も強力な太陽風が地球をかすめていた!
編集後記
NASAが“オカルト組織”と呼ばれる理由


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