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HOME   »   経済崩壊  »  NY証券取引所の停止は、秋以降のイベントの予行演習か
       
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セレブがアメリカから逃げ出す準備をしているそうです。
NY証券取引所、WSJのウェブサイトのシャットダウン、ユナイテッド航空の全便運休・・・同時多発コンピュータ・システム障害を引き起こした犯人の目的は?


経済崩壊のリハーサルに余念がない米国のグローバリストたち

おとといの8日、ニューヨーク証券取引所がシステム障害によって3時間半、取引停止になりました。

同時に、ウォールストリート・ジャーナルのウェブサイトがシャットダウンし、これも同じ時間に、ユナイテッド航空のコンピュータ・システムがトラブルを起こし、全便運行停止という異常事態が発生しました。

この“同時多発コンピュータ・システム障害”について、FBIのコミー長官は、米上院特別委員会で、「偶然を信じきっているわけではない」とした上で、「不正アクセスやサイバー攻撃があったことを示す兆候は認められない」と話しました。

また、米・国土安全保障省(DHS)のジョンソン長官は、ワシントン市内で行った講演で、これらのトラブルについて「犯罪的な行為の結果ではない」と外部からのサイバー攻撃の可能性を否定しました。

つまり、FBIとDHSは、このアメリカを象徴する3つの機関と企業で、ほぼ同時に起こったコンピュータ・システム・トラブルは、「偶然を信じ切っているわけではないが、やっぱり偶然なんだよねー」と言っているのです。

まさか、こんなことを鵜呑みにしている人はいないでしょう。んっ? いるのかぁ。困った。
そんなことでは、これからやってくる大規模金融災害から逃げられないでしょう。

去年の8月22日、ハイテク銘柄の多いナスダック市場が、やはりコンピュータ・システム障害で取引停止になったことは記憶に新しいでしょう。

このときも同じように、どのメディアも、ナスダック職員の「システム上、バグが発生したため」という理由をトラブルの根拠として報じていました。

しかし、何人かのサイバー・セキュリティー専門家は、「これはアクシデントではなく、どちらかといえば、イランが背後にいる組織、『The Izz ad-Din al-Qassam・サイバー戦士』として知られるハッカー集団の仕業に違いない」と分析していました。

このときは、オバマが、米空軍にシリア空爆の指令を出すか出さないかの緊迫した情勢だったことから、シリアの同盟国であるイランの秘密工作部隊がやったに違いない、という推測が乱れ飛んでいました。

今回は、イランとの核交渉が順調に進んでいることから、そうした邪推の類は影を潜めており、犯人探しの折には、いつも必ずと言っていいほど出て来る中国人民解放軍のサイバー部隊犯人説も人々の関心を集めることはできないようです。

というのは、同時期に、中国市場の大暴落が起こり、中国当局は事態の鎮静化に集中していたのですから、そんなときに米国株が暴落でもしようものなら、中国市場がクラッシュして、それこそ取り返しのつかないことになっていたでしょう。
いくら中国でも、そんな無謀なことをするはずがないのです。

で、アメリカのアルファ・ブロガーたちは、The Hillの「アノニマス犯人説」に移っています。

The Hillは、ニューヨーク証券取引所の売買停止を含む“同時多発システム障害”が起こる前夜、アノニマスのアカウントで、次のようなツイートが投稿されていたという事実に注目しています。


「明日、ウォールストリートにとって悪いことが起きるかもねぇ・・・そうならないことを望んでいる」とツイートしています。

これは偶然かもしれない? そうでしょう。
偶然である確率は、“同時多発コンピュータ・システム障害”が起こる何万倍、いや何百万倍も高いでしょう。

しかし、去年のナスダックのシステム障害に続いて、これで二度目です。それも、今回は複合的なコンピュータ災害です。
これを偶然であると納得するためには、そうした過去の記憶を消し去る必要があります。

少なくとも、アメリカの証券取引のITインフラが、私たちが考えている以上に脆弱で、外敵に無防備に晒されていることを完全に露呈することになったのです。

むしろ、サイバー攻撃を受けたとするほうが、アメリカの金融当局にとってはイクスキューズになるし、何より気が軽くなるでしょう。
「本当は、アメリカの証券市場のシステムなど穴だらけで決して使える代物ではない」と、投資家たちをさらなる恐怖に陥れることを防ぐことができます。

ただし、状況証拠から言えば、明らかにアノニマスのハッカーが好き放題にニューヨーク証券取引所をシャットダウンできる、ということを認めることになってしまうので、両刃の剣とも言えます。

幸いなことに(不思議なことに)、去年のナスダックの一時取引停止も、今回のニューヨーク証券取引所の一時停止も、現地時間で正午付近でトラブルが発生し、即刻、停止。4時間程度で復旧したことから、今のところビルから飛び降りるようなトレーダーは出ていないようです。

取引の後場の終了まで復旧しなければ、時間外取引でパニックが起こっていたでしょう。

とはいえ、今回のシステムの停止は、メッセージ性を含んでいます。

世界最大の証券取引所と、世界でもっと投資家に読まれているウォールストリート・ジャーナル(その名前もズバリ)と、世界最大の航空会社のコンピュータ・システムが、ほぼ同時に止まったのです。

この3つは、古き良き時代のアメリカの資本主義を象徴しており、同時に集金マシーンであるウォールストリートに関係があるのです。

予想通り、常日頃から虚偽情報を流し続けているアメリカの企業メディアは、これが、サイバー攻撃であったという事実を今度も隠蔽しています。

しかし、私の見方は少し違います。

アメリカの象徴は何でしょう。

ニューヨーク・マンハッタン地区にそびえたっていた双子のワールドトレード・センタービルはもうありません。その跡地には代わりに、ワンワールド・トレードセンター(One World Trade Center: 1WTC)が建っています。

この意味は、
双子のワールドトレード・センタービルは、弁証法の『正と反』を表していたが、すでにその段階は終わって、一つに収斂していく『合』の段階に入った。その象徴が、独立棟のワンワールド・トレードセンターなのだ」ということです。

で、「次はウォールストリートの創造的破壊である」という世界支配層のメッセージが込められていると考えられます。

今回の“同時多発システム障害”は、アノニマスの仕業であろうが、ワシントンの自作自演であろうが、それとも、ワシントンの下請けの成り済ましアノニマスの仕業であろうが、それだけが重要なのではなく、ウォールストリートを標的にした大規模なイベントの予行演習であった、という視点こそが重要なのです。

本番が実行されるのは、おそらく太陽フレア活動が極大化する時です。

実際には、1989年10月19日、カナダのケベック州起きたような「X13」という巨大な太陽嵐による電力システム崩壊に至らなくても、それに似た規模のイベントを人為的・計画的に引き起こすことができればいいのです。

後は、銃を持ったプレッパーたちが、州兵を相手にほうぼうで市街戦を展開するはずです。そして、戒厳令が発動され、FEMAがウォールストリートを占拠します。

カナダのケベック州のパワーグリッド崩壊による停電は9時間続きました。そして、完全に復旧するまでに数ヵ月もかかっているのです。
きっと、人々が「やっと、テレビもエアコンも、シャワーも元通りに使えるようになった」と喜ぶ時には、アメリカは別の国になっているのでしょう。

世界支配層から、たっぷり予算をもらったメディアは、その後で「自然災害が原因だった」とけたたましくテレビ・新聞で連呼するでしょう。

アメリカは、その実験を繰り返しているのです。

もちろん、そうなれば、120兆円相当の米国債も、市場に注ぎ込んだ年金資金も吹き飛ぶでしょう。
そのときこそ、法令違反を繰り返して日本を崩壊させた安倍政権の無法者政治家どもを国民の手で法廷に引きずり出して、刑務所に入れるときです。




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