カレイドスコープ

| 全記事タイトルリスト
HOME   »   日本解体阻止  »  日本の第二占領と第二砂川裁判・・・カルト自民党の集団自殺
       
120150908-1.jpg

「7月15日、衆院平和安全法制特別委員会で安保法案が与党単独で強行可決された日、安保法案反対デモの中継に国会議事堂前へ行くのに、たまたま道を間違えて、最高裁判所の前を通ったら、何と、そこに、アメリカ国旗(星条旗)がたなびいているではないか!」(ソース)

現実的になった「徴兵制を断れば、軍法会議にかけるし、死刑もありうる」

書いてきたとおり、いよいよ「米国による日本再占領が始まる」ということだ。無知がここまで呼び寄せてしまった。

mag20131129-4.jpg

そして、再び、現代の“砂川裁判”が使われる、ということ。

ここまでは、ずいぶんと多くの伏線があった。最初から書いていたら、本一冊分書かなければならないので要点だけ。

これは、利に聡く如才がない石破茂が、「徴兵制を断れば、軍法会議にかけ、死刑もありうる」といった、“いつか来た道”のことだ。

安倍晋三が「徴兵制はない」と言い張っているのは、「憲法を改正すれば、徴兵制を導入できないことはない」と言っているにすぎない。
つまり、口の軽い石破茂が早々と漏らしていたように、国民が忘れた頃に「徴兵制を復活させる」ということである。

もちろん、それは第二次世界大戦の時のような徴兵制ではない。みんなが財界(日本・米国の財界をも動かしている国境なき巨大資本)のために納得して死ねるようなシステムに違いない。

歴代の最高裁長官が、ことごとく、「安保法制は違憲だ」と断定しても、どこふく風。官房長官の菅義偉は、国会でこう言った。
「(過去に最高裁長官だったとしても)市井の一個人が何を言おうが憲法の解釈改憲には影響しない。われわれは最高裁の決定に従う」と。

野田聖子が潰された今となっては、巨大地震や原発事故でも起きない限り、安保関連法案は、違憲状態のまま通過するだろう。
まるで、山口組の抗争そっくりだ。

自民党の副総裁の高村は、「国民の理解が得られなくても成立させる」と、すべての意見をまったく聞かずに、採決を強行すると言っている。完全な精神異常者であるばかりでなく、すぐに更迭するか逮捕しなければならない。

安倍内閣の閣僚たちは、その危険性ではヒットラーの閣僚たちを確実に凌ぐ。完全に「魔物」に憑依されている。

野田聖子が総裁選出馬を断念したとたんに、自民党本部で安倍晋三を280人の議員が取り囲んで万歳三唱だ。

TPP断固反対を公約にして当選した自民党の議員たちが、当選したらすぐに公約を破り、国民の8割以上が猛烈に反対している秘密保護法案を十分な説明なしに強行採決してしまうし、さらに、ほとんどの国民が「今国会で成立させるべきではない」と反対している安保法制を、同じ党の議員の総裁選出馬を潰しておきながら、「やったー!」と怪気炎を上げているような精神異常者集団である。

まさに太鼓持ちと厚化粧の芸者しかいない自民党。公明党も、こっそり隠れてバカ騒ぎしている絵が浮かんでくる。

まったく、安倍晋三が自宅でいつも観ているというホラー映画そのものである。

もはや、自民党は完全にカルト化している。

安倍の閣僚たちは、純真無垢(笑)な自民党の議員たちを地獄に引きずり込もうとしている。自民党と公明党の議員は、人生最後の議員生活を楽しむことになるのだろう。

だから、安倍の閣僚たちは、必ずこう言う。「国民の理解は得られないが日本は戦争に参加する」。

政権の維持のために平和外交など放り投げ、戦争の恐怖を煽りに煽りながら国民の頭をリセットしようとするはずである。

自民党と公明党の議員は、自立的思考ができないサラリーマン奴隷議員ばかりだ。まったく憲法を蹂躙する無法者たちである。

その後で、憲法学者、弁護士、文化人などが違憲訴訟を起こすだろうが、最高裁で、再び“第二の砂川裁判”が起こされるかもしれない。

もちろん、砂川裁判は集団的自衛権とは無関係である。
しかし、再び、最高裁が利用される線が濃厚である、ということなのだ。

そのために、官邸はアメリカからやってきた司法関係者との「連携」に同意している。

司法の独立性が脅かされる、と言っている有識者は10年遅すぎた。アメリカの日本の司法に対する恫喝と工作は、ほぼ終えているようだ。

7月15日、衆院平和安全法制特別委員会で安保法案が与党単独で強行可決されたが、その5日前の7月10日、日米連邦最高裁のジョン・ロバーツ長官が最高裁を訪れて、「司法での日米交流継続を」と訴えている。

いったい何のための司法の交流だ。

そう、1959年の砂川裁判で「米軍の日本駐留は合憲である」と判決を下した当時の最高裁長官・田中耕太郎に対する恫喝が、現・最高裁長官・寺田逸郎に対してもなされているのだろう。

最高裁に、どんな判決を下させるのかって?

もちろん、集団的自衛権の行使が、現在の憲法下で合憲であり、アメリカのために地球の裏側まで日本国防軍の派兵を許し、アメリカの代理として戦うことが合憲である、という判決を寺田逸郎に下させるためである。

それは、アメリカが顎で指図した場所なら、地球の裏側まで行って戦う、ということである。

その際、防衛大臣の中谷が言ったように、「核兵器の運搬も“やぶさかではない”」ということになる。

そのときは、石破茂が漏らした「徴兵制を断れば、軍法会議にかけ、死刑もありうる」といった、一見、非現実的なことさえ合憲とされるかもしれない。

外交問題評議会(CFR)、その下部組織としての実行部隊である戦略国際問題研究所(CSIS)、新アメリカ安全保障センター(CNAS)、そしてブルッキングス研究所

このことは、2、3年前に決まっていたことだ、と言っている人たちがいるが、そうではない。
少なくとも、10年以上前に全体のデザインは決まっていた。

外交問題評議会(CFR)が発行するフォーリン・アフェアーズ・マガジンに掲載された「東京のターニング・ポイント」と題する記事では、以下のように書かれている。

「この災害が、日本が今までの保護政策を放棄し、TPPという自由貿易の真似事をする格好の機会である」と書かれている。
(原文:‘Tokyo's Turning Point’ 2011年4月9日にネット上に公開)

CFRの「東京のターニング・ポイント」計画の大枠は3.11前からあったということである。
なぜなら、「震災のドサクサに、日本をTPPに入れてしまえ」と言っているからである。

今、安倍内閣を引率している安倍の側近たちは、一時期、ブルッキングス研究所に留学し、グローバリズムを徹底的に刷り込まれた連中である。
安倍晋三の演説のゴーストライターの一人と言われている内閣審議官の谷口雅彦も、またその一人である。

そのブルッキングス研究所の日本の再占領に関するロバート・ポウゼンのレポートの抜粋。


《ブルッキングズ研究所のロバート・ポウゼン(Robert Pozen)のレポート

2011年3月21日:
日本は新しい経済基盤の上でこそ復興を遂げることができる("Japan Can Rebuild on New Economic Foundations")とタイトルが付けられたブルッキングズ研究所のロバート・ポウゼン(Robert Pozen)によって書かれた報告書は、日本は境界を撤廃すべきだという要求を含んでいる。

このレポートには、日本が海外からの移民を受け入れることによって、少子高齢化を乗り切ることができるだろう、ということ、そして地方において予算を使うこと(地方分権を意味している)を阻害している日本の政治制度を組み立てなおすこと、そして、もちろん、コンピュータ・テクノロジーの進歩を伴った経済成長、新薬の開発、そして「金融革命」を刺激すること、などが盛り込まれている。

これは、2011年3月21日の時点でのレポートである。

この報告書で述べられている金融革命が、新しいデリバティブの創造と、市場導入を意味していることは言うまでもない。それは、アメリカが計画的に金融崩壊させられた後のことだろう。

また、新アメリカ安全保障センター(CNAS)は、このように言っている。

同センターのパトリック・クローニン()は、彼の「‘Japan's New Deal Opportunity’(日本のニューディールの機会)」という記事(2011年4月11日)の中で、こうした見方に同調している。

さらに、クローニンは、(これから始まる)一連のミッションでは(-それは、おそらく災害救援と人道的支援から始まる-)、日本の自衛隊をNATO形式の軍事相互運用の中に完全に統合すべきであると主張している。

日本が再び立ち上がるにつれて、そのような「相互運用性」や、クローニンが日本に参加してほしいと考えている一連のミッションは、彼のシンクタンクであるCNASに資金提供する軍産複合体にとって、莫大な利益をもたらすことは疑いのないことである。

つまり、こういうである。

1)グローバル・エリートは、日本の大災害を契機として、「日本のつくりかえ」を3.11のずっと前から考えていた。
2)「創造的破壊」-破壊は、次なる発展への道である。
3)あらゆる保護政策(コメなどの、いわゆる聖域)を撤廃させ、完全な自由貿易の世界に日本を引きずり出す。
4)コンピュータ・テクノロジーの進歩を伴った経済成長、新薬の開発、そして「金融革命」を刺激する。
5)日本の自衛隊をNATO形式の軍事相互運用の中に完全に統合すべき。

以上を簡潔に書くと、
「日本にあらゆる規制の撤廃を迫り、新しい金融デリバティブで金融革命を刺激する。
新薬の開発は、住民の被曝データを取りながら、福島の医療特区で行われる。

そして、そこでつくられた自由診療のモデルは、混合診療に組み込まれて、全国の自治体に広げられる。
TPP参加を前提としたCSIS「復興計画」が震災直後に始動していたのです。

だから、3.11は日本の再占領の始まりの日。

つまり、3.11に日本は一度殺された。
そして、グローバリストの手によってフェニックス(不死鳥)のように蘇ったのである。

だから、「33」・・・つまり、「3×11」の日に地震は起こされたのだ。(面倒くさいので、分かる人だけでよし)

3.11の数日後、首相官邸にアメリカの核専門家が常駐し、核災害の対応をやっていたことが、後なって分かった。
メディアは、これをひた隠しにした。

それは、北半球が死滅するかもしれない4号機の使用済み核燃料プールの破滅的事態を阻止するため、NRC(米・原子力規制委員会)のメンバー数名の匿名チームだった。

さらに、3月下旬からは、米軍人や核専門家で構成された数十人の進駐軍が、官邸とその裏にある内閣府のビルにこもって対応に当たっていた。

その中には、オバマ政権で科学技術担当補佐官を務めるジョン・P・ホールドレンもいた。
彼は、狂信的な環境保護主義者で、「人間は地球のごみである」とまで言っている男である。(ジョージア・ガイドストーンに書かれてあることと同じことを主張している)

そう、彼は、オバマ政権で、人口削減計画を求めている人物なのである。

3.11後、原発災害担当の細野豪志に指示を与えていたのが、このホールドレンだった。
細野が東電の出した工程表を前倒しさせたのも、このホールドレン。

このときが、日本の第二占領が始まった日である。

そして、軍事では、「こっちは、ちょっと手がふさがっているから、代わりに、お前さん方、行っておくれよ」と“気軽に”声を掛け合うことができるように、防衛システムや、さまざまな軍事規格、防衛産業同士を相乗りさせて、共通のスタンダードを構築する。

これがNATO形式の軍事相互運用だ。

その中には、MK-URTRAなどの兵隊の洗脳システムも加えられるはずである。

そう、太平洋戦争の時に、昨日まで会社勤めをしていたものの、突然の赤紙によって召集された気の弱い“にわか作り”の兵隊を即戦力にするために、現地人を捕まえてくる必要もない。

上官は、つい先日まで、会社で帳簿をつけていたような平凡なサラリーマンに、調達した現地人の首を日本刀で切らせたり、銃剣を構えたまま体当たりさせたり、拳銃で背中や頭を撃ち抜かせたりしていたが(ISISなど目じゃなかった)、もう、そんなことは必要ないということだ。

そうした何の罪もない現地人のことを、上官は「スパイだ」と断定して、兵隊たちに憎しみを植え付けようとしたのだ。

ひょっとしたら、どこにでも現れるべトコンに対する恐怖心を麻痺させるために開発されたコカ・コーラのような、兵隊専用の飲み物も開発されるだろう。食品会社や清涼飲料会社までが軍事産業に参入しようと、躍起となるのだ。

コカ・コーラのレシピは、いまだに完全に秘密にされているが、それでも、わざわざ発がん物質がたっぷり入った日本人向けの特注品を造ってくれているらしい。

まさに、こんな国に生まれ変わる

このことは、安倍晋三が2012年12月、100%不正な選挙によって自民党が圧勝し、彼が日本の総理大臣に選ばれる前から決まっていたのだ。

これを精神異常者と言わずして、なんと言えばいいのか。大悪魔か。

さすがに、統一教会からパクった「美しい国(うちゅくちぃ国)」は使えず、今度は、「積極的平和主義」を連呼して、憲法の解釈改憲を主張した。
もちろん、「積極的平和主義」も、「平和学の父」として知られるヨハン・ガルトゥング博士が提唱していた概念をパクッたものである。

その概念は、安倍の主張とは180度正反対のものである。

つまり、安倍晋三・・・いやいや、自民党の議員というのは、昔からパクリの名人だったということである。
パクリにパクッておきながら、「わが自民党には人材が豊富」だと言い続けて国民をひたすら欺いてきたのである。

実際は、金の大好きな単なるバカの集団だったということである。

日本の本当の第一占領は、ここから始まった

では、第一占領が始まった日はいつなのか。

ここに暗示的な写真がある。

120150908-2.jpg
120150908-3.jpg
120150908-4.jpg

日本の敗戦後、マッカーサーが日本占領軍司令官として厚木基地に到着するや否やすぐに命じたのは、フリーメーソン東京支部が入る建物の接収であった。

それは、東京の芝にあった水交社本館ビルで、昭和9年に建てられた白亜の3階建てのビル。

この建物は、終戦までは日本海軍将校の親睦・研究団体である水交社の会員によって使用されていた。

昭和20年8月、水交社本館ビルは米軍によって接収され、屋上にはフリーメーソンの例のコンパスのマークが高々と掲げられたのである。

世界中で周知となっていることだが、マッカーサーはフリーメーソン高位階のメンバーであった。
今でも、在日米軍基地にはフリーメーソンがたくさんいる。特に沖縄基地には多いと以前から言われている。

この写真は、フリーメーソンの最高指導者と親交を結んでいた久保田政男氏によって書かれた「フリーメーソンとは何か」(昭和56年9月1日 初版 日刊工 業新聞社刊)という本の10ページに掲載されている。

写真には、昭和52年2月24日、財団法人・水交社(「水交誌」だと思われる)編集主任・沢島栄次郎氏撮影とクレジットが入っている。
米軍による接収の後、昭和52年に財団法人として復興してすぐのことだった。

水交社の創設は明治9年に遡り、旧海軍将校・士官の親睦団体として、当初は築地に置かれていたが、関東大震災を契機として、昭和3年、久松伯爵家の所有地だった現在の東京タワー近くの地に移転された。

マッカーサーの命令によって、フリーメーソン用の施設として米軍に接収された後、昭和24年末に、接収が解除され、てっきり民間に戻されるものと思いきや、そのまま変換されることなく「財団法人東京メソニック協会」に、国から土地・建物とも払い下げられた。

今は、その跡地に「東京メソニック・ビル」と「メソニック38MTビル、「メソニック39MTビル」が建っている。

GHQの司令本部より、フリーメーソンの米軍将校のための施設を接収する方が優先されたのだ。これは、何を意味するのか。

少なくとも、戦後、フリーメーソンによって日本の財閥は解体され、産業界と官が一体となった帝国主義(列強は、そのようなレッテルを貼った)はその基盤を失った。

以後、軍国主義悪玉論がもてはやされ、欧米から輸入した民主主義がいかに快適な社会を創るか体験した。
これで、グローバリスト(世界政府主義者)の日本破壊は完了した。

その後は、日本の旧財閥企業に外国資本を入れて、二度と日本が軍国主義に戻らないように、一人勝ちさせない方向で適度に弱体化させながら、「監視」してきた。日本の財閥は、それを受け入れた。

だから、フリーメーソンと関係のあるのではないか言われている日本の大企業がいくつもあるのは当たり前である。

そして、次に株主至上主義がインストールされ、その究極的な姿としてブラック企業化が進み、その跋扈を許すことになってしまうのは誰でも一度くらいは想像したことがあるはずだ。

フリーメーソンが目指しているのは、帝国主義の徹底的な破壊である。それを「創造的破壊」と彼らは呼んでおり、まもなくグローバリストたちは、自らが築き上げてきた世界を崩壊させる。

いったん壊して、初の本物の共産主義社会を創ろうと考えている。

それまでの「つなぎ」として、日本の優れた戦闘能力を使おうと考えている。

グローバリストから見れば、世界を統一し、戦争のない世界を創るのだから、われわれ支配層に協力するのは当たり前じゃないか、ということになるのだ。

しかし、それは列強の傭兵として、自衛隊を差し出すことを言う。

彼らは、最後まで「血を流さなければ平和は勝ち取れない」と信じ込んでいる。

オバマは稀有な例として、こうした列強先進国の支配者のほとんどはクリスちゃーんである。
世界各国の指導者の6割以上がクリスちゃーんである。しかし、それは、似非クリスちゃーんである。

キリスト教のような善悪二元論の宗教の世界では、戦争はなくならないことは自明である。むしろ、簡単に戦争を引き起こすことができるのが、善悪二元論の世界である。

それは、平和宗教を謳っている創価学会が支援してきた公明党が、戦争に突き進むように根底から変質してしまったことでも分かる。だから、政教分離なのだが、それがもっともできていないのがキリスト教なのである。

必然的に放っておいて何もしなくても、アブラハムの三大宗教が今のまま続く限り、人殺しの世界は続く。そのように、三大宗教には戦争がインストールされている。これは、歴史的に証明されている。

それでも、共存できないことはない。グローバリズムの完全奴隷化世界よりは、ずっと快適だ。

アベノミクスの化けの皮が完全に剥がれ落ちた今、今度は海外で「アベノミクスは、ウーマノミクス(womenomics)です」と言い出した。

エコノミストは、“ひとつのフレーズに「アベノミクス」と「ウーマノミクス」という二つの酷い言葉を結びつけながら、こう高らかに謳いあげた”と、痛烈な皮肉を込めて安倍内閣を批判。

安倍の言う、どこまでいっても陽炎のようにつかめない(中身は空)「アベノミクス成長戦略」は、女性を「資源」として活用することを宣言したのである。

今に、自民党は、今までの方針をコロッと変えて、ジェンダーフリーを推進しさえするようになるだろう。

問題となった柳沢大臣の「女性は産む機械」発言を肯定し、さらに「働く機械」として、女性に頑張ってもらおう、ということである。それを、この政党は「輝ける女性」と言い換えている。とんでもない詭弁である。いや、すべてが詭弁だ。

今日も、日経平均は-433円の大暴落。終値は17,427円。今日もまた、私たちの年金基金が消滅した。

だから、この観点から見れば、9月にFRBが利上げを強行して株式市場が崩壊、ドルが暴落しようとも、これは既定路線である、ということ。

ドル崩壊など大したことじゃなかったよ、などと後になって言うほどのことが待ち構えているということだ。

人々は、いまだに洗脳から抜け出すことができない。
富裕層の下っ端フリーメーソン(つまり、奥義は何も教えられていない)は、今日も、支配者気取で自らの恥を晒しまくっている。

つまり、こういうことだ。

日本を操るパペットマスター(権謀術数を巡らし裏で糸を引く人)と、その下で踊る人形たち。

これは、外交問題評議会(CFR)で安倍晋三がスピーチした時の写真だ。
これが、官邸のホームページに堂々と掲載されているのである。

いったい安倍と世耕は誰にアピールしているのか。この肖像画の爺さんだ。
爺さんは、つい先日100歳を迎えた。

官邸は、この爺さんに恭順の意を示すために、わざわざこんな不自然なアングルで撮った写真を官邸のホームページに貼りつけているのだ。
この爺さんの前では、徹底した隷属と自虐的なまでに自分たちを卑下しているのである。

さらに、上には上が。
この上に君臨しているのが・・・

20141227-2.jpg

世界中の「本当の敵が誰か」を知っている人たちが言っている「国際銀行家ファミリー」、「国際金融マフィア」。つまり、ロスチャイルド、モルガンなどの金融帝国の支配者たちである。




関連記事
       
NEXT Entry
「メルマガが届かない」というトラブルの解消法・設定変更
NEW Topics
8月1日のハードフォーク後に分裂するビットコインとICOの未来
ビットコイン8月1日以降のハードフォーク分裂危機!
TBSラジオ・リスナー調査 「93%が安倍を支持しない 」
安倍・世論調査に決まった名簿の存在
加計学園疑獄は巡り巡って日本の「食」を脅かす
安倍夫妻とアベトモこそが共謀罪適用第1号に相応しい
火星への大量移住計画と避けられない地球の氷河期突入
共謀罪、ヤクザ利権、北朝鮮、CIA vs ペンタゴン
炙り出されてきた加計学園疑獄の黒幕
産経の大嘘書き・阿比留瑠比が何度も言論自爆テロ
CIA読売新聞が「萩生田が大臣規範に違反」と報じる意味
レイプ犯隠蔽の安倍と日本は、「異常な首相と国民」と海外
ID2020「バイオメトリクス」は、ビッグブラザーを具現化する
加計学園・生物化学兵器疑惑とF1の4号機建屋の謎の爆発
惨敗を「こんな人たち」のせいにする末期的な幼痴園内閣
web master

ダンディ・ハリマオ

Author:ダンディ・ハリマオ
ようこそ、陰謀の迷宮へ--
いま、あなたに仕掛けられた壮大な罠を快刀乱麻を断つがごとく解き明かす!

ご質問について
Categories...

openclose

カテゴリー+月別アーカイブ
 
全記事表示リンク
Archive Calendar
Sun Mon Tue Wed Thu Fri Sat
- - - - - - 1
2 3 4 5 6 7 8
9 10 11 12 13 14 15
16 17 18 19 20 21 22
23 24 25 26 27 28 29
30 31 - - - - -
メールフォーム

名前:
メール:
件名:
本文:

■放射能・地震から身を守る
原発・放射能、内部被曝、避難・疎開、火山噴火・地震に関する最新記事はアーバンプレッパーへ↓
検索フォーム
リンク1-反グローバリズム
(日)は日本語サイト。(英)は英語サイト
リンク12-未来学
Translation(自動翻訳)
ログイン
QRコード
QRコード

Page Top