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画像は、PRIより

シリアをよってたかって攻撃するアメリカと、その同盟国の陰謀について、なんと西側の主流メディアが報じ始めた。
これは、アメリカ崩壊の確かな予兆以外のなにものでもない。


イスラム国(ISIS)が、アメリカ、英国、イスラエルその他の同盟国によって育て上げられた、というゆるぎない事実

イスラム国(ISIS)が西側メディアに流しているプロパガンダ・ビデオには、常にトヨタの新品のピックアップ・トラックが映っています。

下の画像は、2014年6月に、イスラム国の“サラリーマン傭兵”たちが、数十台のトヨタのピックアップトラック「ハイラックス」に分乗してイラクに入ったときに撮られた一枚です。多くの西側メディアが取り上げて物議を醸し出した写真です。

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なぜ、これだけ多くの同一規格のトラックが(それもすべて新車)イスラム国の手に渡ったのか。

そして、なぜ、壊れても壊れても、いつの間にか新品のトラックが補充されているのか、中堅の独立系ネットメディアのアルファブロガーたちが、このとき調べ始めたのです。

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それは、すぐに判明しました。

2013年、英語圏の有名ブロガーたちが、ISIS(アイシス)という言葉を使い出した時に、この殺人を趣味とする“過保護のテロ集団”が、アメリカと、その同盟国から資金提供受けて増殖している殺人ネットワークに過ぎない、ということが。

彼らに与えられた役割は、シリアを細切れにして、西側のNATOが占領しやすいようにすることと、シリアの石油を奪い取ることでした。
その分け前の何割かが、イスラム国の“サラリーマン傭兵”のお給金となるわけです。

当ブログでも、2年以上前から同じことを書き続けてきましたが、日本人の関心は別の方向を向いていました。それは、アベノミクスによる株価の騙し上げです。

いつものことですが、日本人は、危機が目の前にあるのに、まったく気がつかないのです。だから、私は「自殺したがる日本人」と書き続けているのです。

まず手始めに、トヨタのトラックをどうやってイスラム国のテロリストに引き渡しているのか、その点について明らかにしましょう。

お馴染み、非常に緻密で論理的な分析をするトニー・カータルッチは、「いまさら、どなたでも知っていることと思いますが・・・」と断り書きを入れながら、イスラム国(ISIS)の本当のパトロンが米・国務省であることを導き出しています。

そうです。イスラム国の育ての親は、米国の国務省と、その同盟国で間違いありません。

同盟国とは、英国、イスラエル、サウジアラビア、カタールです。トルコだけは表立ってはいませんが、微妙な立ち位置です。

以下は、トニー・カータルッチの記事の要点のみ。

・・・米・財務省は、多数の真新しいトヨタのピックアップトラックが、イスラム国(ISIS、またはISIL)で使用されていることについて、最近、取り調べを開始しました。

問題は、ロシアのシリア空爆に引き続いて巻き起こりました。

そして、米国自体が、シリアとイラク全域で、テロリスト集団をアメリカの「軍」として計画的に恒久化させようとしてきた疑いがますます強くなっているということです。

ABCニュースは、「イスラム国が、どのようにして、こんなに多くのトヨタ・トラックを手に入れたのか、米・当局が調査に入った」という見出しの記事を出しています。以下は、その抜粋。

米国の対テロ対策部門は、シリア、イラク、リビアのテロリストのプロパガンダ・ビデオに顕著に見られる大量のピックアップトラックやSUVを、イスラム国が、いったいどうやって手に入れることができたのかを確定するために、世界第二位の自動車メーカーであるトヨタに聴き取り調査を行っている。

それに対してトヨタは、イスラム国がどのような方法で車両を獲得したのかは分からないとしながらも、米・財務省のテロ資金部門(西側の製品がテロ組織の手に渡ることを阻止しようとしている部門)による取り調べには協力する意向を示している。

さて、このABCニュースの記事は、駐米イラク大使のルクマン・フェーリ(Lukman Faily)からの話を引用しています。
「これは、われわれが“隣人”にしている質問と同じです」と、ルクマン・フェーリは言っています。
「これらの何百台もの新車の4WDトラックは、いったいどこからやって来たのか」。

もっともなことですが、米・財務省の取り調べは的が外れています。

米・財務省はトヨタを取り調べるより、“隣人”の米・国務省の取り調べから始めなければならないのです。

謎は解明された

昨年、米・国務省は、「それは自由シリア軍である」と主張しているシリアの反アサド政府軍(“サラリーマン傭兵”)に、特別にトヨタのピックアップトラックの車両隊を送ったと報告しています。

米国の財団が運営資金を提供しているパブリック・ラジオ・インターナショナル(PRI)は、このことについて、2014年の「このトヨタピックアップトラックは、自由シリア軍、そして、タリバンの買い物リストの最上位に挙げられている」という見出しの記事で報告しています。

そこには、こんなことが書かれています。

最近、米・国務省は、シリアの反政府軍への非軍事援助を再開したが、そのリストには、43台のトヨタのトラックが含まれていた。
トヨタのピックアップ・トラック「ハイラックス」は、自由シリア軍の要望リストにある。

ワシントンに拠点を置くシリア全国連合(he Syrian National Coalition)のアドバイザーである「オーバイ・シャフバンダル(Oubai Shahbander)」は、トラック好きだ。

「トヨタのハイラックスのような特別な装備品は、シリア、イラクなど比較的穏健な反体制派(ここでは過激なイスラム国も含む)にとって、多くのことを可能にしてくれる力の象徴的存在として見なされている」とシャフバンダル。

シャフバンダルは、「米国が提供するピックアップ・トラックは、戦闘の場に戦闘員や物資を運んでいる」と話す。
それだけでなく、ピックアップ・トラックの一団は、戦場では兵器にさえなるのである。

英国政府もまた、明らかにシリアの領土内で戦っているテロリストに数台か数十台の車両を提供してきました。

ブリティッシュ・インディペンデントの「暴露:西側諸国がシリアの反政府勢力に与えているもの」と題する2013年の記事では、以下のように書かれています。

インディペンデントの記事で紹介されている公文書によれば、
「これまで英国は、防弾装備付の5台の4WD車、20セットの防護服、3台の25tトラックと1台の20tトラック、6台の4WD・SUV、5台の非装甲ピックアップ・トラック、1台の修理用車両、4台のフォークリフト、地域の拠点で使うために緊急時のレスキュー用に開発された先端的な治療セット、130台の太陽光発電バッテリーと約400台のラジオ、その他には、浄水器とゴミ収集キット、ラップトップ、VSAT(データ通信のための小さな衛星システム)とプリンターなどからなる約800万ポンド(日本円で約15億円)の非軍事的援助を行ってきた」とのことである。

こうしたレポートが公開される前も後も、米・国務省と英国政府は、あらゆるルートを使って、これらのトラックをシリアの(イスラム国などの)テロリストに、半ば、日常的に送っていると考えるのは妥当です。それは、今でも。

これで、なぜイスラム国がトヨタの同タイプのピックアップの新車を何百台も所有できるのか、という謎は解けました。

米国と英国政府は、過去、テロリストたちにこうした機器や物資の供給を行ってきたことを自ら認めたのです。

それだけでなく、港に陸揚げされた数十台のトヨタのトラックを運転してシリアの領土に入る途中で通ったと思われるトルコ、ヨルダン、イラクの国境でさえ「誰からも攻撃されることなく」、難なく通過していたのです。

その長大な車列は、きっと、イスラム国の掃討を掲げているアメリカや、その同盟国であるイスラエルやサウジの偵察機には見えない“ステルス・トラック”なのでしょう。

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イスラム国のテロリストたちは、どれだけ過保護なのか。

本当の謎はなんだ?

日本も含めて世界の人々は、米・国務省が、イスラム国の最大の支援者であることなど、とっくに分かっていました。

問題は、なぜ、米・財務省が、すぐに嘘と分かってしまうような見せかけを今でも続けているのか、ということです。

信じられないでしょうが、ワシントンの人々の中には、イスラム国が、アメリカの国務省やペンタゴンの一部、そして同盟国に手厚く保護されているからこそ、シリア砂漠の中央部に軍備を配備することができるに違いない、とは考えないグループがいるのです。

そうした人々は、過去、こうした陰謀に従事させられたことがない役人たちです。
彼らは、毎朝、すがすがしい青空を仰いで深呼吸し、「さあ、今日も元気にいくぞ!」と掛け声をかけるような健全(ノーテンキ)なアメリカ人です。

とはいえ、もちろん、トヨタのトラックが、シリアの青空からふってわいたように現れるわけはないのです。

こうしたことは、シリアの領土の外側で始まり、シリアの領土の外側のエアコンの効いた快適な一室で計画され、お膳立てができていたことなのです。米国と中東の同盟国の共謀によって。

米・財務省が、実は、米・国務省が(自動車ディーラーから買い上げて)所有するトラックが、いったいどこからやって来たのかをトヨタに訊ねること自体、米国の外交政策、その合法性、その信頼性がいかに失われているかを示していることになるのです。

アメリカの官僚は、どうも「やる気を喪失している」ようです。
つまり、あまりにもオバマ政権が腐っているので、世界中の市民にアメリカの姑息な陰謀が分かってしまっても、いいさ、と考えているのです。

これは、多少なりとも愛国心が残っているワシントンの官僚の、せめてもの抵抗なのかもしれません。

アメリカ崩壊の予兆は、どうも金融システムだけではないようです。アメリカの政治・行政の中枢まで及んでいるということです。

なるほど、FEMAというワシントンとは別個の政府軍が必要になるわけです。

暴かれるアメリカ、ヨーロッパの西側首脳たちの陰謀

日本でも同じように報道されています。

しかし、レコード・チャイナだけは「米・国務省が調査」としています。
これは事実ではありません。取り調べを行っているのは、日本の外務省に当たる国務省ではなく財務省です。経済制裁や資産の凍結を行う米・財務省です。

このわずかな違いは重大な意味を持っています。レコード・チャイナは、ある意図をもって誤報を流すことがあるので注意することが必要です。

さて、ここからもう一歩踏み込んでいきましょう。

辛いでしょうが、もう一度シリア難民の3歳の男の子の悲しい死を思い出してください。
このとき、押し寄せるシリア難民の扱いについて、ヨーロッパ各国の首脳がコメントを出しました。

フランスのオランド大統領は3万人のシリア難民を。英国のキャメロン首相は今後5年間で最大2万人のシリア難民の受け入れを表明しました。
キャメロンの芝居ががった苦悶の表情をよく観察してください。小心者のオランドの定まらない目線を見てください。

特にキャメロンは、「今後5年間で」と言いました。
少なくとも、キャメロンは、「シリアの悲劇はすぐに終わらない。それどころか、ここからハルマゲドンに入っていく」かのようなコメントを出しているのです。

米・国務省と英国政府がイスラム国に、少なくとも物的な面で支援していたことが明確になりました。
オバマとキャメロンは、シリアで何をしようとしているのでしょう。答えは読者のみなさんが知っているでしょう。

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このイスラム国の、後から後から補充される新品のピックアップ・トラックの謎について、西側メディアがいっせいに報じ始めました。堰を切ったかのように・・・

・ABC
・CNN
・その他のメディアも

まるで踵を返したかのような、この大きな変化は、なぜ起こったのでしょう。
西側メディアのほとんどには、直接・間接的にロスチャイルドの資本が入っています。これ以上、期待はできませんが、これで十分なのです。

きっと、アメリカの多数のメディアの記者、ヨーロッパの多数のメディアの記者、中国などアジアの多数のメディアの記者たちの前で、ある男が行った印象的な演説のせいでしょう。

彼の演説を聴いた世界中の人々は、この世界で最も残酷で粗野で傲慢、かつ罪深い国が業火で焼かれる日を想像したかも知れません。





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