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米国の主流(企業)メディアは、一斉に「2016年の予想」を出しています。
「2016年、投資家に警告すべき株式市場崩壊の10の兆候」・・・


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・・・では、ひとつひとつ補足説明を加えながら進めていきましょう。

1)バルチック海運指数(The Baltic Dry Index)が過去最低を更新

2)国際商品市況がリーマン破綻のときより悪化


3)ドル建て名目GDP・日米比較ー安倍政権で30%も日本の経済力が削がれてしまった


4)総売上に対する企業在庫比率の悪化が止まらない


5)米・財務省の利回り曲線(イールド・カーブ)はインフレを反映している!?


6)財務会計に化粧を施すアメリカ企業


7)ドル指数の上昇は、企業の収益と多国籍企業の収益の両方を傷めつける


8)数字を捏造しても、製造業の不況は隠せない


9)米国・ヨーロッパとも金融不安が増大している


10)スタンダード・アンド・プアーズ500種銘柄のバリエーションは、史上二番の高さ


大規模リストラ時代は始まっている


メルマガ57号パート1で書いたように、ウォーレン・バフェットは株式市場時価総額対GDP比という指数が好きです。
前述した別名「ウォーレン・バフェット指数(Warren Buffett Indicator)」のことです。

彼は、2年前には、「株式市場はバブルの兆候を示してはいるが、まだ、それほど危惧する段階には来てない」と言っていました。

しかし、その1年後、ウォーレンバフェット指数は、とうとう天井に到達し、米国株は今後50%の調整が入るとの観測が現実味を帯びてきたのです。

しかし、50%の下落など、まだまだ甘い、と見ているアナリストは実はとても多いのです。

米国の金融機関の大量リストラは始まっています。

原発事業の失敗によって粉飾決算を行った東芝は7000人のリストラを発表しました。
・・・もっとも、知らないのは嵌められた経営トップだけなのかもしれません。

何年も隠蔽と不正を続けていながら、今まで発覚しなかったのに、なぜ、今頃になって出てきたのでしょう。そして、いったい誰から漏れたのでしょう。

問題は、グローバル経済が、ゆっくりと縮小していくことです。
それは、2~3年ではありません。もっと長い時間をかけて、じわりじわり進められていくのです。

大手企業の社員といえども、ノーテンキではいられなくなります。

ましてや、権力にすり寄り、安保法案・可決に向けてのプロパガンダを展開し、
民意に背いてTPPを強引に進めようとしている日本のマスコミ諸君などは、真っ先にその犠牲者となるでしょう。隅田川の河岸や荒川、多摩川の河川敷には、ホームレスになった元テレビマンや元新聞記者のテントが所狭しと密集するかも知れません。

・・・多くの経済指標を虚心坦懐になって眺めてみると、答えは自ずと出てくるのです。
それに反して、世間は、あまりにも無防備で無頓着です。

ドル建てて見ると、日本のGDPの30%が、たった3年で失われたことを軽視しないでください。
米国の金融を牛耳っているシオニスト・ユダヤは、7回目の世界恐慌に向けて、慎重に一歩ずつ歩を進めていることは確かなことです。


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