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朝鮮半島で、第三次世界大戦の導火線に火がつけられたのかも知れない。

(※これは、メルマガ第142号の圧縮ダイジェストです)

急転直下、慰安婦問題で日韓合意した背景

朝鮮半島で不気味な蠢動が始まっています。
「北朝鮮が、ミサイルの発射準備をしている!」と、CNNロイターテレグラフなどの海外の主流メディアがいっせいに報じています。

CNNによれば、「米・当局は、発射されるのは大陸間弾道ミサイルの可能性があると見ている」とのこと。

・・・目的は何?

・・・中国の核弾頭ミサイルでさえ、米ロのそれと比較すると“張子の虎”と揶揄されるほど精度が低く、破壊力が劣るというのに、突然、北朝鮮は、太平洋を渡って、アメリカ本土まで到達するICBMを開発した、と言っているのです。眉に二度唾をつけなければならない話です。

南シナ海の緊張が日本のプレゼンスを高め、「アジア版NATO」の存在感をアピールすることになる

結論から言いましょう。

・・・これは、ワシントンのネオコン、そして、米軍の中に潜入している秘密結社カルテルのシオニスト勢が、北朝鮮の軍事力を過大に評価することによって、日・米・韓の3国を使嗾して朝鮮半島で戦争を起こそうとしている証拠です。

・・・さらに、ネオコンとNATO、それに「見えないドイツ=ナチス」が仕掛けたウクライナ紛争や、イスラエルとアメリカ、NATO諸国が生成したイスラム国 (秘密結社カルテルによって操作されている)によって戦禍を広げられたシリア戦争にロシアが本格参戦するという、国際金融マフィアにとっては予想外の展開 になってまったため、若干のシナリオの書き換えを行って、朝鮮半島で紛争を表面化させることを優先することに決めたのです。

ウクライナ紛争を拡大して第三次世界大戦を引き起こそうとしたものの、ロシアのクリミア併合によって小康状態になってしまったので、アメリカのネオコンは、次の一手の準備に取り掛かったのです。

習近平が英国王室による屈辱的な扱いに忍従した理由

・・・むしろ、中国の関心とエネルギーは、南シナ海より欧米との通貨戦争に注がれています。

まず、屈辱的な扱いを受けるかもしれないと分かっていて、なぜ去年の10月下旬、習近平は英国王室を訪れたのでしょうか。
これは、国際通貨基金(IMF)に特別引き出し権(SDR)と呼ぶ準備通貨に中国・人民元を採用させるためのお墨付きを得るためです。

・・・そのロンドン・シティーは、世界最大の金融マシーン、ウォール街を大西洋の向こう側からコントロールしています。

・・・米・FRBの株主は、なぜか非公開とされていますが、その大口株主が、ロスチャイルド、ゴールドマン・サックス、JPモルガンなどの国際銀行家たちであることが判明しています。
日銀も同様に、個人部門筆頭の出資者がロスチャイルドであることも公然の秘密とされています。

つまり、ドルや円の支配者である、これらの国際銀行家は、その国の政府を財政的に困窮させて国債(借金証書のこと)を大量に発行させ、ただ同然で増刷した紙切れをその代金に充てることによって、政府を乗っ取るのです。

そのために、ロスチャイルド、ゴールドマン・サックス、JPモルガンなどの国際銀行家たちは、軍事産業やマスメディアと結託し、無用な戦争に国民を引き込んでいくのです。

いわゆる主流メディア、企業メディアと呼ばれるほとんどのメディアにロスチャイルドやロックフェラーの資本が入っており、世界的なメディア・コングロマ リットによって国と国との間に、宗教と宗教との間に、民族と民族との間に「怨念」や「確執」を醸成させて対立構造を構築するのです。

このロスチャイルドら国際金融帝国の資本によって運営されている主流メディア、企業メディアのことを「シオニスト・メディア」と言い換えてください。少しは真相に近づくことができるのではないでしょうか。

傷口に焼けたジンを注ぎ込む手口で中東に戦争を引き起こすシオニスト・ユダヤ

・・・サウジアラビアもまた、イスラエルと同様、アメリカが創った人工国家です。
しかし、その役割は大きく異なります。

サウジは、石油輸出国機構(OPEC)をコントロールして原油の生産量を調整することによって、あたかも自由主義経済の下で原油価格が決められているような錯覚を与えるために創られた国家です。

こうした欧米列強が創り出した人工国家の役割と目的が理解できるようになると、イスラエルやサウジがなぜこの地域にインストールされたのか、真の意味が浮き彫りにされてくるはずです。

・・・つまり、すべてが幻想なのです。
これは、決して比喩的な意味ではなく、実際に、私たちはこの瞬間も夢を見せられているのです。そうです、夢の世界を魂のない幽鬼のようになって徘徊しているのです。

ちなみの、世界地図を眺めていて、国境線が定規で線を引いたような国は、例外なく世界支配層(=西側のシオニスト=その中の国際金融資本のスーパー・パワー)が、後々に戦争を引き起こすために計画的に創られた国です。

それを知るためには、国旗を見てください。
ほとんどにすべてに五芒星が使われているはずです。

これらの国々は、フリーメーソンによって人工的に創られた国家です。
そして、この秘密結社カルテル最大の宗教(フリーメーソンは宗教です)は、英国王室、ロスチャイルド、ロックフェラーなどオカルティストにつながっているのです。

ところが、最近はこの「イスラエルーサウジアラビア」の血で血を洗うビジネス・モデルが崩壊しつつあることを悟ったのか、新しい戦争モデルを成功させるた めに、イスラム国(ISIS)という金で殺人を請け負う傭兵組織を英米、仏、イスラエル、サウジ、カタールなどの西側同盟国が協力して育成・孵化させたの です。

・・・もちろん、イスラム国も、フリーメーソンとイルミナティーといった秘密結社カルテルによって創られたのです。
あのムスリム同胞団も、イランの前の大統領、アフマディネジャッドを背後から操っていたホッジャティエも、このフリーメーソン組織といっても間違いではありません。

習近平は、こうした西側の新世界秩序という巨大な枠組みのすべてを熟知しています。
なぜなら、中国こそがフリーメーソンによって建国された国だからです。

ユーラシア共同経済圏は、とっくの昔に出来上がっている

中国の動きは、それだけにとどまりません。今度は、サウジアラビアを上海協力機構に取り込もうとしているのです。

上海協力機構については、どういうわけか日本のマスコミは取り上げません。
しかし、新世界秩序に対抗しうるロシア・中国が主導する上海協力機構については、しっかり知っておく必要があります。

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上は、上海協力機構が対象とする地域と、西側の新世界秩序(ビッグブラザーの世界政府主義)が大中東で進めようとしている世界支配層のための奴隷化地域です。

上海協力機構と大中東アジェンダが重なり合っている国々は、シリア、イラク、イラン、パキスタン、アフガニスタン、トルコ、カザフスタン、ウズベキスタン、キルギス、そしてトルコなどです。

茶色の文字の国は、すでに上海協力機構の参加している国か、ロシアの同盟国です。
トルコが、両方の対象国に入っていますが、ロシアはトルコへの報復を抑えながら孤立化させる戦略を取っています。

まず、この地図を見比べて鮮明に色分けできるのが、イスラム国を筆頭とするイスラム過激派テロ組織が侵入して内戦を惹起しているのが、シリア、イラク、そしてそれを支援しているトルコであることが分かります。

また、これらの国々は、西側の新世界秩序が、大中東アジェンダのターゲットにしている国であることが分かります。

イスラム国が、英・米・仏、サウジ・カタールなどの西側の同盟国からの資金提供によって、これらの国々で破壊の限りを尽くしていることは何の不思議でもないのです。

しかし、サウジアラビアは上海協力機構の対象国に入っていません。

なぜ、中国がサウジアラビアを上海協力機構に取り込もうとしているのでしょう。
最大の目的は、サウジアラビア(OPEC)を取り込んで原油の価格決定権をロシアとともに中国が握ろうということです。

サウジアラビアは、アメリカとNATOに支援されたアルカイダ系イスラム武装テロ集団とイスラム国をともなって、イエメンを支配しようと戦争を仕掛けています。

サウジアラビアは、アメリカの代理戦争としてイエメンを攻撃して大中東アジェンダを推進しようとしいるのです。
しかし、アメリカは、イランの経済制裁を解除したり、サウジのはしごを外すような真似をしています。

サウジの西側諸国に対する不信感は頂点に達しているはずです。決断を後回しにしている間に、アメリカと袂を分かつことが、サウジの唯一の生き残りの道になってしまったのです。

サウジが、ヨルダンと同じように、上海協力機構に加わった場合、イエメンを攻撃しているイスラム国やアルカイダ系イスラム武装テロ集団に対する支援が打ち切られます。残るはカタールですが、これも時間の問題で、ロシアと中国に寝返る可能性が出てきます。

そうなった場合、イスラム国は、完全に兵糧攻めに遭うことになります。実際に、イスラム国の傭兵の月々のサラリーは半分にされたと報じられています。

彼らは主義主張があって戦っているわけではないので、まさしく「金の切れ目が縁の切れ目」で、次の好待遇の紛争地域へ移動していくでしょう。

・・・サウジアラビアを上海協力機構に組み込むことは、イエメンの戦争を終わらせ、サウジと二人三脚でテロ組織を支援してきたカタールをも西側から引きはがすことになります。

・・・ただ、ひとつだけ不確定要素が、あります。

それは、民主党から今年の米・大統領選候補に立候補したバーニー・サンダースが、ここのところヒラリー・クリントンに肉薄するくらい支持を集めていることです。

バーニー・サンダースは、「1%」と「99%」との格差を是正し、TPPに覚悟を決めて反対しているので、彼が大統領選の民主党の候補になってくれることは、TPP反対派にとっては福音なのです。

しかし、バーニー・サンダースは、サウジアラビアをアメリカのもっとも信頼できる同盟国であると位置づけています。
また、イスラエルのネタニヤフに白紙委任状を渡すかもしれない危うさも秘めている議員なのです。

西側に寝返って次々とロシアに組する国々

・・・何より、イランの石油の大口取引先は中国です。その中国は、貿易決済通貨からドルを排除して人民元を使用する「非アメリカ化」を宣言しています。市場からオイル・ダラーを排除することを決めた国は、ロシアを筆頭に、今までのところ10ヵ国以上にも及んでいるのです。

サウジアラビアがイランと国交断絶を決めた理由も、ここにあります。

こうなると、ドルの崩壊は必至です。それは、「もういくつ寝ると」と数えることができるほど差し迫っているでしょう。
そして、その後に国際通貨システムの改訂へと進むでしょう。

ロシアのプーチンの破竹の勢いは止まりません。

・・・その上、同盟国であるはずのアメリカが40年ぶりに原油の輸出の解禁を決めただけでなく、今年、日米合同のシェールガス輸出プロジェクトも動き出そうとしています。

これは、アメリカとサウジにとって、「肉を切らせて骨を切る」のごとく、自らを崖っぷちに追い詰める破れかぶれの戦略です。

まず、如才ないヨルダンが西側諸国に寝返ってロシア側につき、トルコとサウジアラビアが孤立化を深め、さらに、NATO加盟国のギリシャまでもがロシアと軍事同盟を結び、ロシアから武器を購入することを決めたのです。

もともとロシアはギリシャに接近してはいましたが、これほど早くNATO連合にひびが入るなどと考えていなかったのかも知れません。

アメリカには、こうした現象に歯止めをかける経済力も国際的信用力も、すでにありません。あるのは巨大な墓標のごとく立ち尽くす兵器群のみです。もはや、NATOにさえアメリカは見捨てられそうなのです。

こうなると、ヨーロッパと中東は、新世界秩序ではなく、ロシアと中国の東側の世界秩序に組み込まれざるを得なくなるのです。
それを察知した先見の明のある国々が、ヨルダンであり、ギリシャである、ということです。

そして、ほぼ間違いなくアメリカに見捨てられたサウジアラビアの選ぶ道は、中国が薦める上海協力機構に参加して、中国にサウジアラビアの石油を買ってもらうことによって財政破綻を回避することだけです。

・・・なぜなら、中国はサウジアラビアから購入する石油の代金を、国際通貨基金(IMF)が特別引き出し権(SDR)に組み入れた人民元で決済するからです。

日本が朝鮮半島での戦争に巻き込まれる日

・・・この兆候は、去年の秋にすでに出ていました。
それは、米原子力空母ロナルド・レーガンが10月15日に横須賀の米海軍基地に配備されたことです。

そして、年明けて1月6日に北朝鮮が核実験を行った4日後、米軍のB52爆撃機が米領グアムのアンダーセン空軍基地を出発し、韓国軍のF15戦闘機、米軍のF16戦闘機とともに韓国の烏山(オサン)上空を飛行しました。

核爆弾を搭載できるB52爆撃機が韓国上空を飛行した意味は明白です。米太平洋軍のハリス司令官は「これは同盟国の韓国や日本、そして米本土を守る固い決意の表れだ」と述べています。

週刊現代2016/01/30日号のトップ記事は、「【世界の敵】金正恩はまもなく殺される」です。

2年前に書いた「金正日の死後2、3年以内に北朝鮮は崩壊するだろう」という記事の中で、すでにアメリカが北朝鮮に暗殺部隊を送り込んで、金王朝を崩壊させようという計画があることを伝えました。

2013年2月12日に3度目の核実験を強行した北朝鮮に、オバマは実際にCIAのエージェントを北朝鮮に送り込むと宣言しました。それは、金正恩第一書記の暗殺団です。

それだけでなく、今年1月6日の水爆実験と称する地下核実験を行った北朝鮮には中国も激怒していて、中国のエージェントによる暗殺の可能性を示唆しました。

さて、これをどう読み解くかです。
この謎解きは、意外に簡単です。

・・・アメリカ国民を「それなら仕方がない」と納得させるには、北朝鮮が大陸間弾道ミサイルを持っていなくても、メディアを使って、あたかも、そうであるようなプロパガンダを展開すればいいからです。
そして、米軍は、今度こそ、それを展開しているのです。

ただ、その場合、いくつかの条件があります。
実際に北朝鮮がミサイルを発射し、それが南朝鮮(韓国)の領土内、あるいは最低でも領海内に着弾しなければならない、ということです。

さらに、ぞっとする想定を考えれば、着弾するのが日本の領土内、あるいは領海内という可能性も出てきます。

そして、北朝鮮の王朝が崩壊した後も、大量の難民が乗った船が、日本海側の海岸に押し寄せて来ることも考えておかなけばなりません。

・・・そして、その次が、緊急事態条項の必要性を国民にしっかり刷り込み、憲法改正に一気になだれ込むことができる安倍政権と、彼を支えている財閥の軍産複合体です。

そうしたシナリオを考えると、その時期は?

参院選が訪れる夏がやってくる前でしょう。安倍政権の支持率が急激にアップしたことを、有権者の脳裏にしっかり刻み付ける時間も必要でしょう。

その後、実現するかどうかは別にしても、集団的自衛権の行使が可能になった日本は韓国軍とともに、朝鮮半島で北朝鮮軍と戦う、というシナリオが用意されているはずです。

すべてが、ネオコンと秘密結社カルテルの陰謀であることに、この政権は永遠に気づくことはないでしょう。

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