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日本の未来は、「優生思想」を政策の柱としている安倍政権と、世界政府主義をインプリントされて日本に戻ってきた官僚たちによって、暗い淵に突き落とされようとしている。

(※メルマガ臨増のダイジェストです)

アベノミクス1億総活躍社会とは、アイ、ロボットの世界

・・・つまり、今後も非正規雇用を増やすと同時に、正規雇用者の賃金も非正規雇用並に引き下げよう、というのが目的なのです。これよって、正規雇用者は企業へのロイヤリティー(愛社精神、忠誠心)を喪失させられ、業種間で労働力をさらに流動化させるのです。

そして、この労働環境の変化は、さらに非正規雇用を増やすことに繋がっていくのです。

新アベノミクスの1億総活躍社会の風景とは、これです。

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これは、映画『アイ,ロボット』の象徴的なシーンですが、このロボットたちは、実は私たちのことです。感情をなくした無機質で中間色で、空っぽの人間。次に、私たちに用意されているのは人民服でしょう。

自民党のすべての政策の根底には「優生思想」が流れている

・・・この頃は、ロンドン五輪のマスコット・キャラクターのウェンロック(Wenlock)と、マンデビル(Mandeville)のプロモーション・ビデオに、子供がハイル・ヒットラーのポーズを取っている映像がインサートされていました。

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・・・こうした現象は、グローバリスト(世界政府主義者=共産主義者)が、「優生学」を思想的背景としている証拠です。

「優生学」ですぐに思い出すのが、ナチスのヨセフ・メンゲレ博士の子供たちを使った残酷な生体実験の数々でしょう。(youtube ショッキングな映像多し。閲覧注意)
また、日本では、ハンセン病患者の隔離として知られています。

しかし、「優生学」のルーツはナチス・ドイツではなく、ウィリアム・アヴェレル・ハリマン(William Averell Harriman)、そう、あのアメリカの鉄道王、エドワード・ヘンリー・ハリマン(セオドア・ルーズベルトが、泥棒男爵と言い、公共の敵だとレッテルを貼った)の息子です。

ウィリアム・アヴェレル・ハリマン(以下、ハリマン)は、1946年から1948年の間、トルーマン大統領の政権下で商務長官を務め、アメリカ対日協議会のスポンサーでもありました。
また、イェール大学では、世界的秘密結社カルテルのスカル・アンド・ボーンズのメンバーであったことが知られています

トルーマン大統領は、アメリカ第33代大統領のハリー・S・トルーマン(Harry S. Truman)のことです。彼もまた、世界的秘密結社の“最大手”、フリーメーソンの最高位の幹部でした。

ハリマンとロックフェラーの「ナチ・コネクション」

・・・それを明瞭に説明するために、再び「優生学」の生みの親、ハリマンに戻らなければなりません。

ドイツの歴史学者シュテファン・キュールが書いた「ナチ・コネクション」という本には、アメリカの優生学者とナチスの親密な関係が紹介されています。
この本には、人種改良(つまり、優生学)のイデオロギーは、戦後、ドイツを裁いたアメリカこそがその先駆者であったことが解説されています。

・・・ウィリアム・アヴェレル・ハリマンも、ロックフェラーも、学者ではありませんが、紛れもなくドイツ優生学の安定的なスポンサーとして資金提供を続け、「優生学」を開花させたのです。

その後、「優生学」はグローバリスト(世界政府主義者=共産主義者)のさまざなに機関に浸透し、人口削減という、具体的で恐ろしい考え方に変わっていったのです。

「すべては人口削減につながっている」ということ

・・・ですから、ビル・ゲイツとロックフェラーが、北極圏のスピッツベルゲン島に「最後の審判の日」種子貯蔵庫を 建設したり、ビル&メリンダ・ゲイツ財団が農業基金を設立したり、また、種々のワクチン接種を強く薦め、アフリカの子供たちに無料で摂取させているのも、 すべてホールドレンの「強制中絶と強制不妊」を具現化して、人口を削減する活動なのです。(メルマガ第45号で詳述。ブログ記事のダイジェストはコチラ)

だから、ビル・ゲイツ&メリンダ財団に、ウォーレン・バフェットが300億ドル以上という巨額な資産を寄付したのは、何もバフェットが篤志家だからではないのです。もちろん、将来の莫大なリターンを期待してのことですが、彼は、そのとき、この世にいないでしょう。

さらに言えば、ビル・ゲイツとウォーレン・バフェットが、世界中の超富豪とひとりひとり会って、「次の世代のためにより良い世界を創造するために」という大義で、遺産の大部分を寄付するように促した「the Giving Pledge運動」を始めたのも、全人類を支配して、超富豪のための“輝かしい世界”を創るためです。

その前提として、過酷な人口削減があるのです。


ウィリアム・タープリー博士の解説が長すぎて飽き飽きして来たら、CNN創業者テッド・ターナー氏の人口削減論をご覧ください。企業家だけあって、「人を減らせ!」と単刀直入です。

マイナス金利政策の結果は日経平均14000円割れか!?

・・・そもそもが、 藤巻健史氏が言うように、日銀の量的金融緩和とマイナス金利政策とは、真逆の流れをつくろうとする政策なので、互いに減殺し合い、すぐに矛盾が噴出してくるでしょう。

ただ、日銀は、この当座預金を三段階に分けて、民間銀行の日銀に対する当座預金を維持させながら、一方で貸し出しに振り向けさせるということですから、いずれにしても効果はほとんどないと言えます。

すると何が起こるのでしょう。

週刊現代2月6日号の表紙に恐ろしい見出しが躍っています。
「日銀内部資料を入手 激震!最悪の事態を想定せよ 株価1万4000円割れへ」。

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・・・中国経済の減速が鮮明になり、それがアジア経済全体に波及し、アメリカ経済もデフォルトに入ったので、今まで買われていた株式や不動産から資金がいっせい引き上げられ、株式市場の暴落を招く、というものです。

日本の再占領は、吉田茂内閣が霞が関にインストールした外務官僚によって始まった

公益財団法人「国際問題研究所」の理事長は、経済企画庁や外務省の官僚の天下り。彼らは、こぞって日本の解体に手を貸すことを決めたのです。

・・・英国王立国際問題研究所(チャタム・ハウス)を模範として設立されたこのシンクタンクが「不偏不党」とは・・・日本の外交、経済は、こうした視野狭窄の“見識ある長老”たちによって、ゆがめられてきたのです。

そして、日本が一気に欧米の世界支配層に取り込まれたきっかけとなったのが、1959年(昭和34年)12月16日に最高裁によって下された砂川裁判の逆転判決だったのです。

砂川裁判の逆転判決の翌年、「国際問題研究所」を正式に発足させた外務省の中には、その段階で、とっくに世界政府主義の走狗が入り込んでいたのです。

彼らに取り憑いて日本をグローバリズム(世界政府主義)の渦の中に叩き込もうとしている正体こそが、三島由紀夫に、「25年前に私が憎んだものは、多少形を変えはしたが、今も、相変わらずしぶとく生き永らえている。 生き永らえているどころか、驚くべき繁殖力で、日本中に完全に浸透してしまった」と言わしめた実体なのです。

超党派でグローバリズムを進めている

・・・「日本経済研究センター」は、日本経済新聞社が欧米支配層の意向を受けて設置した「日本をグローバリズムに組み込むことを目的とした、シンクタンクという名の工作機関」であると断定しても間違いではありません。

また、
「国際問題研究所」が、そのモデルとした「英国王立国際問題研究所(チャタム・ハウス)」とは、安倍政権の本当の主人である外交問題評議会(CFR)の姉妹機関として、主にヨーロッパのグランド・デザインを描き、下部機関に実行させる司令塔のような組織です。

外交問題評議会(CFR)は、主に北米と日本を対象としています。

さらに、念押しするように、外交問題評議会(CFR)の名誉会長を務める
ディビッド・ロックフェラーは、黒い貴族のズビグニュー・ブレジンスキーとともに、1973年に設立したのが日米三極委員会です。

・・・これらの組織の下部に位置する実行機関が、CSISのような「日本の戦略担当」の民間シンクタンク、そして、ブルッキングス研究所やランド研究所といったワシントンの民間シンクタンクなのです。

中でも、ブルッキングス研究所は、日本の未来を設計する上で大きな役割を果たしており、日経とCSISが共同で設立した「バーチャル・シンクタンク」なる日本人洗脳機関で、官僚だけでなく御用学者へもグローバリズムのインストールを行っています。

こうして、
日本の外務官僚や経産官僚の何人かは、ブルッキングス研究所などのシンクタンクに研究員として派遣され、世界政府主義をインプリントされて日本に戻ってくるのです。

・・・
それは、官僚の「勝ち馬に乗る」という習性を巧妙に引き出すことによって施されるマインド・コントロールそのものなのです。

ですから、去年11月に「富士山会合」に出席した人々のほとんどがグローバリストなのです。
マイケルグリーン、リチャード・アーミテージ、、スタインバーグ元国務副長官、ケネディ大使、藤崎一郎、竹中平蔵、福田達夫(福田元首相の息子)、麻生太郎副総理ら。

また、去年のゴールデンウィークに訪米した富士山会合議員団は、春原剛(富士山会合事務総長)を筆頭に、北岡伸一団長、森本敏副団長、参福山哲郎、長島昭久、玄葉光一郎、前原誠司、小野寺五典、岩屋毅、西村康稔、上田勇らの超党派です。
北岡伸一団長以外は、全員が大臣か副大臣経験者。

つまり、自民党、民主党の別なく、国会議員もグローバリズムを促進しようとしているのです。

日本の国会で論戦が展開されているのは、雇用問題や予算の割り当てについてです。
しかし、TPPのような日本の運命を決める大きな外交案件は、実は国内では議論されないのです。

・・・日本のマスコミが過剰に自粛してしまう本当の理由は、日本のマスコミ人が官邸の肩越しに見えているグローバリストの顔色をうかがっているからで、寿司トモは、安倍晋三がその代理を務めていることを知っているために、“同病相憐れむ”の心理が働くためでもあるのです。

そして、ムサシをめぐる不正選挙疑惑がこれだけ噴出しても日本のマスコミが報じないわけがここにあるのです。

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