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HOME   »   原発・放射能  »  3.11前に酷似 川内原発は桜島、霧島連山のすぐ近く
       
噴火している火山から50kmの場所を「遠い」というのは日本だけ。これは国土が狭いこととは何の関係もない。
安倍政権になった途端、こうした異常なことが続いている。

彼の内閣が立案した政策など、ただのひとつも存在しないということを知らなければならない。
すべては、海の向こうにいる支配者によって押し付けられたものである。

そして、原発の再稼動も、もちろんそうだ。間もなく次の原発事故は起きるだろう。それは、時間の問題だ。

都心の地鳴り・・・大深度で何かが起こっている

2016年2月5日 7時41分頃、神奈川県東部を震源とする最大震度4の地震が起こったときは、事前に何人かの方から「東京周辺で地震が起こるので注意のこと」という警告のメールをいただいていました。

それは実際に起こったのですが、予感があったので、さして恐怖を感じませんでした。
しかし、昨日(2016年2月7日)19時26分頃に起こった震度4の地震は異様でした。

まさに、直下型の典型。下から、ズズズッと来ました。

気象庁の地震サイトから分かるように、ここ数日、茨城県北部、南部で、比較的大きめの地震が頻発しています。すぐに頭に浮かぶのは、やはり東海第二原発です。

さて、2月5日の神奈川県東部の地震を皮切りに関東各地で続発している地震が始まる前に、私に「その間、関東から遠くに行っているように」と警告してくださった方のメールの一部をご紹介したいと思います。

ただし、メールの転載許可をいただいていないので、ごく一部を表現を変えて紹介します。

1)東京の地下鉄の大深度路線の構造についてーーー

(※「大深度」とは、首都圏、中部圏、近畿圏の3大都市圏を対象に、2000年に制定された大深度法によって定義された「地下40メートルより深い地下空間」のことで、公共事業に限って法的制約を受けない、という法律。つまり、「大深度」においては、地権者の権利が一切及ばないので自由に開発すことが可能になる)

都心での地下鉄をはじめとする地下施設は、ますます大深度化していくが、もともと水分が非常に多い地層であるため、敷設した地下鉄の線路が浮いてしまう。
そこで、バラスト(砂利など)の量を調節することによって線路の浮き沈みを調節している・・・

2)都内で聞こえる地鳴りについてーー

地鳴りは高層ビルの基盤の地中杭が低周波を拾っていると推測される。

地中の音は先のーーにも書きました関東ローム層の堆積岩盤下の岩石から発せられている模様。
この岩石が崩壊するたびに、水分をたっぷり含んだ流動性のある層の中で、それが動いている音と思われる。

大元は、数種の大陸プレートが深部でゆっくりと大きく位置を変えているということ。直ちにではないだろうが、確実に異変は遠からず、起きます。

「1)東京の地下鉄の大深度路線の構造について」は、NHK「クローズアップ現代」の記事を併せてお読み下さい。

今後、都心の開発は、この「大深度」に移っていくので、将来の大災害につながることは明らかです。原子力ムラの安全神話ととも、ゼネコンの大深度・安全神話がここにあるのです。人間の愚かさには限界がないようです。

「2)都内で聞こえる地鳴りについて」は、東京で相次ぐ地鳴りの報告 地震の前兆? 飛行機の音? 」を参照のこと。

要するに、都心のかなり深い地下では、「小規模の地滑り」が起こっている、ということ。
東京の都心に住む人たちは、交通騒音が大きいので感じることはなかったようですが、都心から少し離れた閑静な地区に住んでいる多くの住民は、口々に地鳴り体験を語っています。

そして、今日もまた、「トンッ、トンッ」と下から突き上げる小さな1回限りの揺れが起こっています。この種類の、この規模の地震は引き続き都心で起こるでしょう。

国とゼネコンは、法律を変えてまで、「大深度」という手つかずの地下空間を新しい市場にしたいのです。それで、経済を浮揚させようとしているのですが、それは自滅への道です。ごく当たり前のことが霞が関の連中には理解できないのでしょう。

国内外の地震学者は、この地滑りは「急激な気圧の変化によって加速されうる」と分析しています。
1~2週間の間注意」警告と地震トリガー急減圧説を参照してくださいー。

噴火中の火山から、たった50kmしか離れていない原発を再稼動させようとしている狂人国家

ロシアの英語圏向けメディア「RT」が、「日本の桜島が噴火しているが、原発から50kmしか離れていない」という記事を載せています。「なんという精神異常国家なのか」という含みを持たせて。

日本の原発事故は世界規模で考える必要があるのです。
次に事故が起これば、すでに2014年暮れから売り越し一辺倒(政府とメディアが隠しているのだが)の外資は、日本の株式市場から一斉に逃げ出して、今度こそ二度と日本に戻ってきません。

不謹慎なことに、国民の命の値段を無視したとしても、経済と原発再稼動との利益は相反するのです。
これが海外の常識なのですが、日本では、これを取り上げるだけでヒステリックな反応を示す人たちがいます。

それは、いまだに「原発で飯が食っていける」と信じている人々です。その最たる精神異常者が安倍内閣と彼を「よいしょ」しながら、利得にあやかろうとしている側近の官僚たち、絶滅寸前の御用連中です。

最近は、火山学者までもが、多くの犠牲者を出した「御嶽山噴火」をきっかけに、「火山の噴火の予知はできない」と言い出しました。

おやおや、それまで「火山噴火の予知は、ほぼ可能である」と言うことになっていなかったのか・・・御嶽山が水蒸気爆発する兆候は、前に出ていたはず。御嶽山の噴火が、火山学者や地震学者の都合の良い免罪符に使われているのです。

桜島のような周期性のある火山は、呼吸をするように、「噴火→小康→噴火」を繰り返します。そのたびに噴火の規模が大きくなっていきます。

このことについては、「さらなる大きな噴火が近づいている」と、すでに3年前に、ごくごく簡単なデータを出して書いています。データを細かく分析すれば、噴火の兆候を捉えることができるはずなのです。

ところが、この死神男がトップを務める原子力規制委員会は、「川内原発が稼動している数十年の間に噴火は来ない」など、まったく非科学的な“ロシアン・ルーレット理論”を振り回して、再稼働に猛進しています。

この田中俊一という男は、科学者でもなければ、有識者でもなく、単なる博徒にすぎないのです。

しかし、もっと悪いことは、この博打打ちが、ことごとく「外しまくっている」ことです。

福島第一原発構内の放射能汚染水を貯めたタンクから、高濃度の汚染水がだだ漏れしても、「よくあること。大げさに取り上げることではない」と一蹴。その後、太平洋の放射能汚染は、世界的な問題になっています。


「おおげさに取り上げるべきでない」というなら、まず、日本の国民にではなく、世界中のメディアに言ってからにすべきでしょうに。
しかし、彼は、それは決してしないのです。すぐに論駁されて、コテンパンにやられてしまうことを知っているからです。

20120725-7.jpg

そして、今回の桜島の本格的噴火についても、同じようなことを言っています。

原子力規制委員会HPにある「原子力規制委員会記者会見録」(15年8月19日分)に、この死神男の会見が掲載されています。
4ページ目の「○ 記者朝日新聞のオオムタです」以下を読んでください。

死神は、こんなことを言っています。
「川内原発 、50kmまで大きな影響が及ぶようだったら、今、もう鹿児島市内、人がおれないですよ。違いますか。そんなの常識ではないですか」。

「桜島の噴火が4だとか、3だとかいうことで、今、ばたばたするような状況ではない」・・・田中俊一には火山学の知識がないにもかかわらず、またまた巧妙に確率論にすり替えようとしているのです。

つまり、田中俊一もまた、「プルニウムも飲んでも平気」と原発立地の住民説明会で力説していた悪魔的な御用学者、大橋弘忠が、盛んに使っていた「ラスムッセン報告」を利用しているのです。

「ラスムッセン報告」とは、「原発が破壊される可能性は、地球を破壊するような小惑星が地球に衝突する確率より小さい」という詭弁的な論理のことで、長年、原子力ムラの人々の安全神話を補強する「理論」として重宝されてきたものです。

しかし、チェルノブイリ原発事故に続いて、スリーマイル島原発事故が現実に起こってしまったことから、まったくのデタラメであることが証明されてしまった虚構理論のことです。

それを、田中俊一という原発狂信カルトは、今では、アメリカの原発推進御用学者でさえも口に出したとたん排斥されてしまう「ラスムッセン報告」後生大事に抱え込んでいる、ということなのです。

この死神男のトンデモ記者会見の模様は、リテラに読みやすく書かれています。

霧島連山で噴火の蠢動ー3.11前の状況に似てきた

桜島に続いて、今度は鹿児島・宮崎県境の霧島連山にある「えびの高原・硫黄山」で火山性微動が続いています。川内原発から、直線距離でわずか60~70kmのところにある活火山です。

硫黄山噴火の兆候については、去年の夏から報じられていました。秋になっても一向に消息の気配が見られず、とうとう最終段階にまで来てしまったようです。

火山性微動が起こったことが、なぜ、重大なのか、それは、「噴火スタンバイ」の状況を示す重要なシグナルだからです。

20160208-1.jpg

2011年3月11日、東日本大震災が発生する2ヵ月前の2011年1月26日に、鹿児島県と宮崎県県境にある霧島連山の新燃岳が噴火したことを思い出してください。

九州電力は、川内原発の再稼動に当たって、コストを理由に免震重要棟の設置を拒んでいます。川内原発をこのまま再稼働させれば、必ず次の原発大災害が起こるでしょう。

これも、日本の安倍御用マスコミは完全にブロックして国民に報じていませんが、海外では、「日本人は、こんなことを黙って見ているほど愚かなのか」、「今や、日本はアジアで最低の国に成り下がった」と書かれているのです。

再稼動に賛成した薩摩川内市の岩切市長、そして、薩摩川内市の市議会の面々は、たかが数十億の経済効果を目当てに、本当に「日本をアジアで最低の国」にしようとしているのです。




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