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スポーツ界の自民党・読売巨人も、同じように暴力団と手が切れない
なべつねは、あっさり辞任の後、沈黙を守っている。
読売グループそのものが反社会勢力の巣窟であるということだ。外国メディアの論調も完全に変化してきた。
諸悪の根源・自民党の凋落が始まっている。

今度も不正選挙をやれば自民党は永遠に葬られるだろう

あり得ない自民圧勝の選挙。ありえない東京都知事選の開票結果。

誰もが、安倍の関係している「ムサシ」による不正選挙を疑っている。
そして、今度も、安倍晋三なら当然、不正を行うだろう、と多くの国民が考えている。

エコノミストは、アメリカの不正選挙を2002年の段階で報じている。
エコノミストだけではない。メジャーな企業メディアのほとんどが、「アメリカの大統領選では不正が行われてきた」と暴露しているのである。

不正選挙のやりかた」に関する記事をまとめたサイトもできている。
検索には、たった10秒しか時間をかけていないので、不正選挙に関してもっと核心に迫る記事がたくさんあるであろうことは想像できる。

今まで「ムサシ」に騙されてきた日本の有権者も、今度は逆に選管を監視しようという動きに出てくるだろうから、凝りもせず、不正選挙を画策している者たちは、まさに命がけだろう。

そんな空気を察してか、最近の安倍晋三の顔は、徐々に土気色に染まり、まるで土偶のようだ。

憲法を蹂躙し、国民を騙している間に完全独裁体制を築いてしまおうという晋三の閣僚たちの魂胆は、見事に主婦に見破られてしまった。

女性の真の怖さを知らない政治家は政権を取れない。どうやら、晋三の顔色が悪い原因は、ここにもありそうだ。

それしても、彼の周辺からのリークは、日に日に増えている。
これは、何を意味するのか、晋三がいちばんよく知っているのだろう。まっとうな官僚が静かな造反を起こしているのだ。

興味深いのは、上の画像を巡る安倍信者の狼狽ぶりだ。

さすが、安倍の内閣支持率が実は10%台しかなく、寿司トモメディアによる捏造であることが明らかとなった今、どうやら自分たちは多勢に無勢らしいぞ、と神経質にならざるを得ない気持ちも分かろうというもの。

「選挙のためだったら何でもする、こんな無責任な勢力に負けるわけにはいかない」と、晋三が野党連合にネガティブなスピーチを送った場面にテロップが貼張り付けられた。それが上のキャプチャーが画像だ。

これは、そのままそっくり晋三に、跳ね返って来た。
そもそも、「自社さ」の村山連立政権では、自民党は、まさになりふり構わず社会党と組んで政権に居座ったのを忘れたのだろうか。

「では、自公はどうなんだ」、「カルト宗教をバックにつけた公明党と組む自民党よりマシだ」、「選挙のためだったら何でもするのは、自民だろうに」といった具合だ。

これが、安倍の「自民党ためなら何でもする」CIAポダムのコングロマリット放送局が流したものだから、B層白痴ネット右翼たちの憤懣はやるかたがなくなっている。

晋三を応援するためなら何でもやってきたCIAポダム・メディア・コングロマリットに足をすくわれた信者たちは、今度は、日テレを攻撃し始めた

「これは、日テレのミスだ」「偶然だ」・・・白痴B層たちは、いったいどこまでお人好しなのだろうか。

彼らは、日本の避けられない終末では暴徒と化すだろう。
公安は、むしろ、こうした連中を今のうちに内偵して、潜在的犯罪分子としてリスト化しておくべきだろう。決して無駄にはならないはずだ。

さて、今度の選挙戦に異変が起きていることに気が付いているだろうか。
それは、2012年12月に衆院選のとき、投票前に、すでに勝ち誇った表情をしていた安倍晋三と比べて見れば一目瞭然だろう。

2012年、彼を徹底的に後押ししていた欧米ロスチャイルドのメディア群が、いっせいに安倍と距離を置き出したのだ。

それだけでなく、国連でさえ、日本の行き過ぎたナショナリズムを辛辣に批判しているのだ。

それとも、この漢字の読めない日本の最高権力者を相手にするのが面倒くさくなってきたのだろうか。

とりわけ、安倍晋三の大失態は、アンダーコントロールに始まって、アベノミクス、郵政3社の株式上場、TPP、非正規雇用化促進で労働者の奴隷化、大学の学費アップ、待機児童対策放置(選挙までの話。選挙が終われば、スッポカシは見えている)、経済的徴兵制への準備着々、年金消滅から消去へ、世界支配層のプッシュによる国民監視システムであるマイナンバー制、国家破綻の密かな予行演習、自民党への多額のキックバックを目論んだオリンピック詐欺、甘利をはじめとする刑事罰を免れない閣僚による凶悪犯罪の数々。電波停止恫喝・・・。

緊急事態条項は、安倍完全独裁への強力な布石であることは間違いがない。
書ききれないので、「安倍晋三のウソ一覧」をどうぞ。

エコノミストに毒づく安倍晋三

晋三が、この3年間でやったことのすべてが、国民を不幸にし、自分が原因で引き起こした世界最悪の原発事故によって被曝させられた子供を救うどころか、反対に見殺しにし、老人を21世紀の姥捨て山に送り込むようなことだけである。

経済はますます疲弊し、国民の生活は困窮し、老人は年金減額で餓死の心配をさせざるを得なくなったばかりか、赤ちゃんのときから、「1984」のビックブラザーの監視システムに取り込み、年金の取り返しのつかない巨額損失によって若者の未来まで摘み取っておきながら、「日本の若者であれば、夢はアメリカ様といっしょになって海外で銃をぶっぱなすことが当然でなければならない」というのだから、安倍内閣の閣僚たちは、今すぐに拘束して精神病院に入れなければならない。

安倍晋三と犯罪閣僚たちに、本当に殺されるかもしれない」と、やっと国民が気づき出したのである。
この政権によって、国民の生存権まで奪われようとしていることは確かなことである。

国民には、ならず者しかいない自民党の議員たちを、日本国憲法にのっとって法廷に引きずり出し、しかるべき罰を与える権利があるのである。

そして、国民に敵対する内閣を放置している自民党、公明党の議員すべてに、度重なる公約違反の罪を償わせなければ、失われた信頼を取り戻すことは不可能である。

しかし、ここまで腐敗しきってしまうと、もはやなす術はないのかもしれない。

このままは、国富が外国の支配勢力に流れてしまうのを止めることはできない。
気が付いたころには、間違いなく財政は破綻している。
国民は植物図鑑を手に携え、食べられそうな野草をかき分け、路傍の石をじっと見つめるのである。おにぎりやぼた餅に見えるようになるからだ。

これだけ酷い政権は、過去にもなかっただろうし、未来にも、なかなか出てきそうもない。
安倍政権は、歴史上、もっとも劣悪な政権として歴史に刻まれることが確実になった。

その点では、すでに子ブッシュの政権を、とっくに超えているだろう。

とりわけ、日銀の本当のご主人様であるロスチャイルドの政治・経済週刊紙「エコノミスト」による安倍晋三への批判は手厳しい。

それに、報復したつもりなのだろうか。

驕れる安倍自民党「密室大暴言」を一挙暴露(1)次から次へと出てくる暴言のオンパレード

驕れる安倍自民党「密室大暴言」を一挙暴露(2)なぜ不用意な発言が飛び出すのか?

驕れる安倍自民党「密室大暴言」を一挙暴露(3)安倍総理自身の言動が影響している?

「モタニ?アイツだけは許さない。あの馬鹿っ!俺に喧嘩売っているのか」・・・

安倍晋三の表の顔と裏の顔が著しく違うことは、これまで安倍のこうした暴言を直接聞いた人々から漏れ伝わっている。アルコールが入ると、特に気が大きくなって、下品な言葉を吐き散らすようである。

まさに、批判する者を許さない臆病者を首相に持つ日本の悲劇が、今度こそ本当に始まったのだ。

だがしかし、「アベノミクスを全面的に批判しているエコノミストを名指ししたうえで、『俺に喧嘩を売っている、あのバカだけは許さない』などと罵倒した」というのが事実であれば、取り返しがつかない。

エコノミストはマズいでしょ、ということ。

3月12日の日経新聞の「真相深層」で、辺野古和解受け入れの舞台裏が暴露された。

「菅氏(官房長官)は法務省幹部らと協議し、『勝てる』と判断した・・・菅氏らの報告を踏まえ、首相は(3月)4日午前、最終的に決断した。『不可逆性を担保できるなら、それでいこう』」。

常に裏側で手をまわし、沖縄を罠に嵌めることしか考えていない官房長官の菅のこれ以上ないほどの悪辣ぶりがよくわかる記事である。
これについては、途中まで読むことができる。(日経新聞 3月12日付)

天木直人氏は、これは重大な「司法介入」に他ならないとしている。

どういうことかというと、「翁長知事が再び辺野古工事承認取り消しの訴訟を起こしても、判決が出たら国と県の双方がそれに従う」ことに合意したのだから、後から官邸が司法に圧力をかけて工事再開の判決が出るようにすればいい、と安倍と菅が策略を巡らせているということである。

だから、選挙が終わるまでは沖縄県民が騒がないようにしておいて、選挙に勝った後、一気に司法に圧力をかけて工事を強行できる判決を下すようにしてしまえ、ということである。

この人間たちは「真」の欠片もないようだ。彼らの頭の中にあるすべてが「国民を騙す」ことだけである。

日本経済新聞は、去年、ピアソンからがフィナンシャル・タイムズを1600億円で買収した。

 例の謎めいた表紙が話題の「エコノミスト紙」の経営権と版権は、このフィナンシャル・タイムズの親会社であるピアソンとロスチャイルド銀行家ファミリーの独立系株主グループが持っている。

「ピアソンが50%出資する英経済誌のエコノミストは、日経の今回の買収対象には含まれない」ということだが、不吉な表紙が話題を呼んでいるエコノミストの臨増「世界はこうなる」シリーズの日本版が日経BP社から出版されていることから、両者の関係はますます深くなったと見ることができる。

どうも、安倍晋三という人は、他人の目が届かないところでは見境なく、「俺に喧嘩売ってるのか」と言っているらしい。
彼の小心さ、恐怖心は、妄想を生み出すまでに肥大化している。

よりによって今井絵理子と乙武洋匡・・・どこか狂って来ている

欧米メディアの論調が、安倍政権を終焉を導くように変わってきたのは確かなことである。
また、安倍晋三と彼の閣僚に反感を持っている官僚の数は、日々、多くなっているという。

日本の寿司トモも、見切りをつけるのは早いだろう。彼らは利害に敏感だ。

そこで、苦肉の策として、自民党が比例区の集票マシーンとして起用したのが、元SPEEDのメンバー・今井絵理子と、「五体不満足」のベストセラーで巨額の印税を手に入れて以来、経済的強者となった乙武洋匡である。

有権者の率直な感想は、「よりによって、なぜ彼らなんか」ということだろう。

今井絵理子は、半同棲状態の恋人が、未成年者を風俗店で働かせていたことで逮捕された問題のある男性であることが週刊誌ですっぱ抜かれたばかりだが、さらに仰天したのが、今井絵理子が、その風俗店にたびたび訪れていたというのである。

今井絵理子は、未成年者を働かせていたことを知っていながら風俗店を訪れていたとしたら、そもそも選挙に名乗りを挙げる資格はない。

今井絵理子を選挙に誘い出したのは、例のゲスな国会議員、山東昭子である。
なんと、彼女は、
自民党の党紀委員長なのである。

その山東が、犯行現場の風俗店を今井が訪れていたことを知っていながら、比例候補に推したとすれば、もう完全なモラルハザードの政党である。その非常識に仰天するばかりである。

乙武も、「ISISとは、話し合えば分かる」と言ったり、「レストラン入店拒否」問題では、まったくトンチンカンな騒動ばかり起こしている男だ。

今回も、この過去のツイートでネットユーザーが盛り上がっているが、どうも、彼には、ものごとを正確に捉えたり、状況を把握する能力が決定的に欠けているようなのだ。

自民党は、他の芸能人にも多数を声をかけたというが断りを入れられた。
結局、今井と乙武が残った。

大丈夫なのか、安倍晋三。

阪神淡路大震災は自民党が議席を失って「自社さ」連立政権ができたときだった。
3.11東日本大震災が起こったのも、自民党が大敗して下野したときだった。

次は何をお見舞いしましょうか」・・・

トランプが米・大統領になれば、安倍晋三政権は、日米間だけでなく、国際的にも存在感を完全に失うだろう。
そして、東京五輪のときは、おそらく自民党政権ではなくなっているだろう。

いずれにしても、選挙前に何か大きなことが起こるだろう。





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