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(画像:Puppet Masters)
・・・カリブ海のタックスヘイブンの仕組みを作ったのはロスチャイルド・ファミリーであることは公然の秘密です。
事実、ケイマンをはじめとするカリブ諸島の影のオーナーと言われてきたのがロスチャイルド家の
ジェームズ・ゴールドスミスです。

スイス銀行の秘密のシステムを根底から破壊した男

・・・しかし、「パナマ文書は詐欺である」。
そして、「パナマ文書の背後には、新世界秩序(NWO)が控えていることはほぼ間違いがない」とする「ベテランズ・トゥデイ」の見解には、大方、賛同するしかないのです。ある一点だけを除いては・・・

「大方」と書いたのは、このベテランズ・トゥデイの記事にもディスインフォメーションが含まれているからです。それは最後に自ずと判明します。

・・・このことから、多くのジャーナリストは、「CIAの仕業である」という根拠なき空論を振り回しています。

・・・つまり、バーケンフェルドが裁判にかけられ判決を言い渡された2009年以前から、米政府による計画的なタックスヘイブン狩りが始まったということです。
その最初のターゲットにされたのが、世界最大のタックスヘイブンの一つであるスイス銀行の難攻不落の秘密のシステムだったわけです。

天高く悪臭を放つパナマ文書

・・・最初のうち、人々は、パナマ文書は税の不公平を是正し、崩壊寸前の世界経済の救世主になるかもしれない、という淡い期待を抱いたことでしょう。

しかし、今では、「果たして調査する価値がある理論なのだろうか」と懐疑的になっている探究者が日に日に増えています。

それは、人々が、パナマ文書のすべてが、天高く悪臭を放っていることに気づいたからです。

・・・冷静になって考えてみれば、すぐに分かること・・・

もしCIAが主犯だとすれば、ハッキングしてデータを盗んだのがCIAであろうがなかろうが、この事件が単なる暴露にとどまらず、でっち上げられたスクリプトの続きがまだ残されている、ということになります。

この物語には続きがあり、脚本家がいる、ということです。

モサックもフォンセカも、英国王室とロスチャイルドの利益のために働いてきたエージェントだった!?

実は、この物語の結末は、初めから分かっています。
しかし、そこに至るまでには多くの作業をこなさなければなりません。

まず、この物語のプロデューサーや脚本家が誰なのか知る必要があるのですが、それが容易に分からないときは、演技者からアプローチする方法が有効です。

それは、モサック・フォンセカ法律事務所、告発者でハッカーと言われている謎の男「ジョン・ドゥ“John Doe”」、それに国際調査報道ジャーナリスト連合(ICIJ)という国際コンソーシアムです。

なぜ、欧米の企業メディアは、唯一、真相を知っているこうした演技者に焦点を当てることなく、ICIJが公開したデータベースに、どこどこの企業の名前があった! だれだれの政治家の名前が見つかった、と愚にも付かない報道を繰り返しているのでしょう。

欧米メディアの不可解な調査報道自体が、この物語のステルス・プロデューサーや、ステルス脚本家の正体が世間に知られないように煙幕を張っていることに気が付かなければならないのです。

・・・モサック・フォンセカは、1986年、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの卒業生、ラモン・フォンセカ(Ramon Fonseca)と、ドイツ生まれでロンドンの銀行業界で働いていたユルゲン・モサックの二人によって立ち上げられた法律事務所です。

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左はユルゲン・モサック。右はラモン・フォンセカ

ユルゲン・モサックの父親は、パナマに逃げてきたナチス親衛隊のメンバーで、後、CIAにキューバにおけるスパイ活動を申し出た男です。
西側のためにCIAエージェントになることを志願したのは、時効なきモサドの追及から逃れるための苦肉の策だったのかも知れません。

ユルゲン・モサックは、2009年から2014年の間、英国王室の支配下にある王立国際問題研究所(略称RIIA 別名:チャタムハウス)のパナマ・ブランチであるコナレックス(Conarex)で働いていました。
ちなみに、王立国際問題研究所(RIIA)の米国ブランチが、外交問題評議会(CFR)です。

また、ラモン・フォンセカは、つい最近まで、パナマのファン・カルロス・バレーラ大統領の最上級アドバイザーを務めていました。

両方とも歴史的に、英国王室とロスチャイルドの利益のために奉仕してきた白い肌をしたパナマのエリートのメンバーです。(モサック&フォンセカ/知っておくべき5つの事実)

カリブ海のタックスヘイブンの影のオーナーはロスチャイルド

モサック・フォンセカ法律事務所が、顧客のために、オフショアの秘密の銀行口座を開設した金融機関トップ10の名前を知ったら、パナマ文書に名前が挙っている湾岸の石油王やウクライナのファシストなど、いっぺんに吹き飛んでしまうほど驚くでしょう。

この犯罪ネットワークを推進している10の銀行は、以下です。

・・・(割愛)・・・

・・・カリブ海のタックスヘイブンの仕組みを作ったのはロスチャイルド・ファミリーであることは公然の秘密です。
事実、ケイマンをはじめとするカリブ諸島の影のオーナーと言われてきたのがロスチャイルド家のジェームズ・ゴールドスミスです。

・・・つまり、タックスヘイブンのルーツは、宮廷ユダヤ人の隠密裏のプロジェクトということになります。

物凄いディスインフメーションの嵐が吹き荒れている

・・・「ある一点だけを除いて、ベテランズ・トゥデイの見解に賛成する」と書いたのは、まさに、この「モサド犯人説」です。

このパナマ文書のリークは、特定の国家の利害とは無関係です。もちろん、犯人をCIAやモサドに違いない、と断定するのは賢明ではありません。

タックスヘイブンの世界的ネットワークを広げたのは、紛れもなくロスチャイルドです。それは、ロンドン・シティーという英国の中のバチカンのようなインナーワールドを支配しています。

タックスヘイブンの発案者は、国境という概念をまったく持たない真のグローバリストです。だから、「特定の政府を代表して活動している情報機関の仕業」であるという考え方は、多くの矛盾を噴出させ、致命的な論理破綻を招くことになります。

南ドイツ新聞、ジョン・ドゥ、ICIJ、CPI、そしてユダヤ系ファミリーの企業メディア群・・・これらの役者たちが仕掛ける劇場型イベント

・・・このCPIという調査団体のスポンサーは、ロックフェラー・ファミリー基金、東欧のカラー革命の黒幕で、ロスチャイルドの子飼いであるジョージ・ソロスの オープン・ソサイエティー財団、その他、フォード財団、カーネギー基金、WKケロッグ財団などのCIAのカバーとしても有名な米国の5団体。

「国際調査報道ジャーナリスト連合 (ICIJ)」は、組織的には、米国国際開発庁(USAID)を通して米国政府によって資金を調達している「組織犯罪や汚職レポートプロジェクト(Organized Crime and Corruption Reporting Project:OCCRP)」の一部に組み込まれています。

・・・ここで、“ジャーナリズム印の「パナマ文書」ブランド”のプロモーションをせっせとやっているニューズウィークのちょうちん記事を読んでください。

・・・「捜査当局が生のパナマ文書を調べれば、数千件の事件に発展するだろうと、情報源(ジョン・ドゥ)は言う。またリークの動機として、腐敗の蔓延と金持ちに有利なグローバル金融システムを挙げる。所得格差は最も重要な課題だ、と」。

ニューズウィークが、「格差に対する不満」を世界中に煽りに煽っているように、“ジャーナリズム印の「パナマ文書」というブランド”は、まさしく庶民にとっては、魔女狩りのための格好にツールになったのです。

ウィリークスのアサンジは知っていた

ニューズウィークに限らずユダヤ系ファミリーにコントロールされている欧米企業メディアは、ICIJや、これに参加してパナマ文書の解析に尽力している正義感に満ちたジャーナリストの暴露を受けながらも、肝心の“役者”たちの怪しい点にはいっさい触れず、ひたすら、大衆の憤怒を煽ることに専念しています。

・・・実は、ニューズウィークが「ウィキリークスが暴露した外交公電などゴミだ」とくさしているジュリアン・アサンジのもとにも、ジョン・ドゥ“John Doe”からのパナマ文書のデータ提供の話が持ち掛けられていたのです。

しかし、アサンジは、ジョン・ドゥ“John Doe”の申し出に乗りませんでした。

そのウィキリークスのジュリアン・アサンジは、こう言っています。
「これは、どでかいリークだ!と言いたいところだが、小さなリークに過ぎない。
パナマ文書の大部分は、決して公開されることはないだろう」。

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アサンジは、ジョン・ドゥ“John Doe”が提供を申し出てきたデータは、公開しても差し支えない部分だけであること、そして、ウィキリークスが、ニューズウィークが果敢にやっているような大衆扇動に利用されることを事前に察知して、それを受け入れなかったのです。

“踊る阿呆に見る阿呆  同じ阿呆なら 踊らにゃ損々”・・・

そう、パナマ文書のリークは、世界中に「ハレ」をもたらしました。

肝心なことは、つられて踊りに参加することではなく、いったい誰が太鼓を叩き、誰があなたの気分を高揚させ、誰があなたを情動に駆り立てようとしているのかを知ることなのですが・・・

それで、祭りの後に待っていること・・・あなたにも見えますか?

ジョン・ドゥ“John Doe”が、つい、うっかり本音を漏らしています。このことに、わずか数行であるものの、しっかり触れているのは日刊ゲンダイ・デジタルだけです。探してみましょう。答えが見つかるはずです。


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