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パリとニューヨークで秘密裏に行われた、決して世間に知られることのない「二つの秘密の会合」・・・そこでは、新世界秩序(NWO)のためのデジタル国際通貨システムに関する議論が交わされた。
プーチンは、NWOの奴隷キャッシュレス社会にNO!を突きつけた。

(メルマガ第157号の一部分です。全文はメルマガでお読みください)

新しい国際通貨システムの未来を見せられた“選ばれた人々”

今年の3月から4月にかけて、パリとニューヨークで二つの「秘密の会合」が開かれました。

欧米の主流メディアでは、ブルームバーグ以外、報じていませんが、このどちらの会議も、これまでの国際通貨システムを廃止して、まったく新しい通貨制度を構築するための“密会”であることには変わりがありません。

・・・「ウォール街がデジタル・キャッシュをテストする秘密の会合の内側で」と題するブルームバークの記事の冒頭には、「アメリカ合衆国で最も大きい金融機関のいくつかから100人以上の経営陣が参加した秘密の会合が、ニューヨーク市にあるNASDAQ社のタイムズ・スクエアのオフィスで開かれた」と書かれています。

・・・しかし、この革命的な国際通貨テクノロジーが、私たちに夢のような未来を現実に与えてくれるのであれば、なぜ、ブルームバーグの記事に「秘密の会合(Secret Meeting)」という見出しが付けられたのでしょう。

キャッシュレス社会に向けたこの大きな一歩が、世界中で現金が不要とされ、完全に撤廃されるキャッシュレス・エコノミーへの確実な移行の動きであることを一般市民が確信すれば、おそらく、そのほとんどが強い警戒心を抱くことでしょう。

欧州では現金取引を縮小する動きがあからさまになっている

スウェーデンでは、すでに小売業務の95パーセントには現金が不要となっています。そしてまず農村地帯から、何百台ものATMが撤去されているのです。

また、現にデンマークの官僚たちは、2030年までに“現金を根絶する”という大目標を掲げて、さまざまな条件整備を進めているのです。

さらに、ノルウェーでは、ノルウェー最大の銀行が、すべての現金の除去を求めることを公的に宣言しています。

こうした動きの一方で、ヨーロッパの他の国々は、一定額以上の現金取引をすでに禁止しています。
ここに二、三の例があります・・・

スペインでは、2012年から脱税防止の名目で、2500ユーロ以上の現金取引が禁止されています。
そして、フランス、イタリアの両方とも、1000ユーロ以上の現金取引がすでに禁止されているのです。

さらに今年の2月、ドイツでは5000ユーロ以上の現金取引を禁止する計画があることが、ドイツ財務省によって明らかにされました。

他の国々と同様、ドイツも資金洗浄とテロ資金対策の名目で現金取引を制限しようとしているわけですが、地方での取引の79%が現金取引のドイツでは、スカンジナビア半島の国々のようなわけにはいきません。ドイツ金融当局は、国民の猛反対に遭っています。

ドイツでは、「現金でこそ日常の取引を匿名で行うことができる。これは憲法で保障されている権利だ」と、国会議員からも強い反発が起こっており、すんなりことは運びそうにありません。

しかし、欧州中央銀行(ECB)が、5月4日、最高額紙幣である500ユーロ札の印刷と発行を2018年末まで停止することを決めたことから、他の国も、これに追随して高額紙幣の発行停止に踏み切ることは確実。

つまり、EU諸国全体が、現金を廃止してデジタル通貨を導入しようと、着々と条件をととのえているのです。

・・・2014年には世界60ヵ国で、およそ4170億件ものキャッシュレス取引が行われました。2015年では、当然のことながら、さらに増えているでしょう。これは、ほんの始まりに過ぎないのです。

パナマ文書のリークは、キャッシュを撲滅させるための国際世論を形成するため

・・・キャッシュレス社会の初期段階では、携帯電話の端末にブロック・チェーンのソフトウェアをインストールすれば、誰でも好きなものが買えるようになります。

・・・しかし、政府の口車に乗せられてキャッシュレス・エコノミーを受け入れた人々は、政府に金融取引のすべてをモニターされ、実質的に個人の人生までをもコントロールされてしまうのです。
財政的なプライバシーが保たれるのは実物通貨(印刷した紙幣)あってこそです。

おそらく、最後の一人がキャッシュレス社会を受け入れるまで、世界からテロや麻薬はなくならないでしょう。それは、世界の人々を完全奴隷化するために必要だからです。

だから、パナマ文書の漏洩は、「99%」の人々に税の不公平感を焚き付け、キャッシュの撲滅を叫ばせることによって国際世論を形成するために実行されたのです。

キャッシュレス社会を推進するグループにとっての抵抗勢力

南ドイツ新聞は、モサック・フォンセカ法律事務所からパナマ文書の一部をリークした、John Doe(ジョン・ドゥ)なる匿名の人物のマニフェストを公開しています。これは、John Doe(ジョン・ドゥ)自身がパナマ文書をリークした動機について表明したものです。

その最後に、このように書かれています。

・・・それでも、われわれは、安価で果てしなく広がるデジタル・ストレージと、国境を超える高速インターネットの時に生きている。
・・・難なく点と点が接続される。最初から最後まで、グローバルなメディアの分配に始まり、次の革命はデジタル化される。

・・・また、英国の首相、キャメロンの名前がリストにあったことから、ロンドン市街でも抗議デモが行われましたが、これについては、地元ロンドンっ子たちは意外に冷ややかに見つめています。

というのは、キャメロンを批難している市民たちは、日頃からアンチ・キャピタリズムなどのデモを行っている「プロ市民」で、本当のプロテスターではない、と見ているからです。

英国の市民が本気で抗議デモを行うときは、下の写真のように、各々プラカードを掲げてメイン・ストリートをひしめき合って行進するのが常なのです。

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つまり、パナマ文書のリークを発端とした抗議デモの背後には、これを扇動している「仕掛け人」の存在があるに違いないと、賢明なロンドンっ子たちは考えているのです。

デジタル通貨によるキャッシュレス社会は、すべての市民の生活と人生までもが、銀行に依存せざるを得なくなる世界です。それは、ロスチャイルド・ファミリーを筆頭とする国際銀行家のグループが世界政府システムを構築する上で、絶対に避けて通れない道程なのです。

・・・一方、欧米の国際銀行家にコントロールされている大手メディアの役割は、本来は世界政府を許すか許さないか、という政治的な問題を、税の不公平という市民目線の日常的な経済問題にすり替えることです。

・・・だから、もはや公然の秘密であるCIAの麻薬ビジネスやキッシンジャーが麻薬組織の幹部であることなどは、このリークによって、かえってかき消されてしまうでしょう。

つまり、パナマ文書のリークは、あらかじめ入念に計画されたもので、世界政府主義者たちにとって不利になるデータは今後も出て来ないのです。愚かな大衆は、単なる課税逃れのためにタックスヘイブンを利用している小者だけを攻撃しています。

んっ? キャメロンは、どうしたって?

デイビッド・キャメロンは、英国王室のウィリアム4世の非嫡出子の家系で、もともと王室に入ることが許されないのです。

英国王室やロスチャイルド家は、昔から大勢の非嫡出子をつくります。
そうした
非嫡出子たちが、彼らのサタニズムの儀式殺人の生贄として使われてきた歴史を見れば、キャメロンは捨て駒であることが分かります。そう、ちょうどリーマン・ブラザーズが破綻させられたように・・・

西の新世界秩序と東の世界秩序

タックスヘイブンの“魔女狩り”キャンペーンは、今のところ、成功しているとも言えるし、そうでないとも言えます。

・・・欧米グローバル・エリートにとっての本当の抵抗勢力とは、パナマ文書のリークが報じられたと同時に名前が挙げられたロシアのプーチン、中国の習近平、シリアのアサドら、反グローバリズムの指導者たちです。

彼らは、ロスチャイルドの国際決済銀行(BIS)、国際通貨基金(IMF)、世界銀行による西側の金融システムに組み込まれていない国家指導者たちです。

・・・ただし、この中で中国だけは、世界政府を推進しているグローバル・エリートたちに対して面従腹背の演技を貫き通しています。

・・・大量の金(ゴールド)に裏付けされた人民元の国際通貨としての台頭が、習近平に反旗を翻えさせる機会を与えるでしょう。

戦争とテロの連鎖を断ち切るためには、米国債を買わないこと

パリとニューヨークで行われた二つの「秘密の会合」のうち、もうひとつは今年の3月31日、パリでの特別な会議---「南京II(Nanjing II)」と名付けられた「密会」です。

中国は、G20グループの中の一席を占める国として、パリで特別な会議を組織するようフランス側に頼みました。

・・・事実、この会議には、米国の上級政府当局者は一人も呼ばれていませんでした。
この秘密会議「南京II(Nanjing II)」に関して、ブルームバーグは、このように報じています。(内容割愛)

・・・戦略的リスク・コンサルタントで、石油地政学のエキスパートでもある、お馴染みウィリアム・エングダール(William Engdahl)が、オンライン・マガジン「New Eastern Outlook」に寄稿した記事の中で、中国のユーラシアでの戦略について鋭い洞察力を働かせています。

・・・エングダールは地政学的見地から、この“外貨準備高の循環”を、このように説明しています。

「中国が外貨取引で得た利益を、中国や同盟国のロシアの主権の利益に反して、米国政府の負債を増やすこと(米国債を買う、ということ)に費やすということ は、結局は、チベットから香港、リビアからウクライナに至るまで、米国務省が裏で仕掛けてきたカラー革命に際限のない融資を行ってきたことと同じことであ る。
つまり、それは、ワシントンの軍事行動に事実上、融資したことと同じことであり、さらには、ワシントン経由で中東のイスラム国のようなテロ集団(「アルカイダ系」と総称される)に資金が提供されていることを許す結果となっている」と。

マルチ通貨の次を見据えている中国

2008年のリーマン・ショックを発端とした世界的な財政危機以来、北京政府が歩んできたステップをもう一度つぶさに見ていけば、周小川総裁と北京の指導者には、一本の線で結ぶことができる長期戦略があることがわかります。

特にアジア・インフラ投資銀行、BRICSの新開発銀行、ドル決済を回避するためのロシアとの相互的な国家通貨エネルギー協定の締結・・・どれを取っても、すべては一つに収斂していくのです。

・・・ある推計では、世界中で循環しているドルは、1970年から2000年の間に約2500パーセントも増加したとのことです。それ以降もドルは希釈され、現在では、1970年の時点と比較して、ゆうに3000%は増加しています。

これを金(ゴールト)を絶対的価値として見れば、ドルに対して金(ゴールト)の価格は30倍以上も上昇し、反対にドルの価値は金(ゴールト)に対して30分の1になったと言えるのです。

上海が国営ファンド「シルクロード・ゴールド基金」を創設した意味

・・・2015年5月11日、中国の上海金取引所は、「シルクロード・ゴールド基金(Silk Road Gold Fund)」を正式に創設しました。

この新しいファンドの二つの主要な投資家は、中国でもっとも大きな金生産企業ーファンドの割り当てのうち35%を保有する山東黄金集団有限公司(Shandong Gold Group)と、25%を保有している陜西省分与陝黄金集団股份有限公司(Shaanxi Gold Group)の二つの企業です。

狙いは、ロイターが報じているように、「このファンドは、産金会社と金融会社によって設立された新会社によって運営され、三段階にわたって161億3000万ドルの資金を集める」ことにあります。

これは、習近平の「ニューエコノミック・シルクロード」、あるいは、「一帯一路」、あるいは「ワン・ベルト ワン・ロード」と呼ばれている新しい高速鉄道プロジェクトに沿って、金産出計画をサポートするための計画の一環として進められます。

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(画像のソース)

ファンドは、ユーラシア・シルクロード鉄道のルートに沿って(ロシア連邦の、目下のところ実地調査中の広大な地域を含む)金生産プロジェクトに投資されるでしょう。

・・・つまり、ユーラシアの広大な資源豊かな地域でインフラ開発を進め、世界中から資金を呼び込むことによって、人民元の国際通貨としての地位を高めることが最終的な目標なのです。その裏付けに必要な金(ゴールド)を中国は果敢に買い進めているのです。

これは、西側の新世界秩序の枠外で進められていることです。

・・・5月11日、中国が「シルクロード・ゴールド基金(Silk Road Gold Fund)」を創設する直前、中国黄金集団公司(China National Gold Group Corporation)は、ロシアの金生産企業グループ「ポリウス・ゴールド(Polyus Gold)」との協定に署名しました。
ポリウス・ゴールドは、ロシア最大の産金企業グループで、その規模は世界トップ10に入っています。

中国黄金集団公司とポリウス・ゴールドの2社は、ロシア連邦のマガダンのコリマ川地区東部にあるナタルカ(Natalka)のロシア最大の金鉱床の資源探査を行うことになっています。

・・・今現在、北京の海外資産の“お買いものリスト”の筆頭に挙げられているのは、世界中の金鉱です。金は、実にルネッサンスの始めにあります。

FRBは、経済時限爆弾に点火した

・・・ピーター・シフ(Peter Schiff)は、最近、アメリカのテレビ番組に出演して「2016年5月28日、経済崩壊が起こるかもしれない」と警告しています。

ニュアンスとしては、「そうなると100%断言することはできないが、そうなる蓋然性は非常に高い」といったところです。

・・・同じく、中長期の未来予測では驚異的な的中率を誇るジェラルド・セレンテも、先週、「2016年の警報」と題して速報を出しました。

セレンテは、以前から「2016年に株式市場の大暴落が起こる確率は50%以上」と、さまざまなメディアで経済崩壊近しの予測を出してきましたが、いよいよ、その条件が整ったと具体的な警告を出してきました。

彼が発行している経済の未来予報誌「トレンド・ジャーナル 2016年春号」では、表紙にでかでかと、「中央銀行は経済時限爆弾をつくる」と書かれています。

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中身は、KWNに書かれているように、「中央銀行は、いつでも起爆できる経済時限爆弾を株式市場に仕掛けており、それは、いよいよ点火された」と過激な表現さえも躊躇しなくなっています。

・・・“銀行マフィア”の中でも、JPモルガンのプライベート・バンク部門の担当者ソリタ・マルチェッリ(Solita Marcellli)は、セレンテの警告を裏付けるように、富裕層の顧客たちに、このように言っています。
金の新しい、非常に長い強気相場が出現したので、私たちの顧客には、そのようなポジションを取るように勧めている」。

「ロシアは、新世界秩序(NWO)のデジタル・キャッシュレス・システムを絶対に受け入れない」

ロシアは、西側の国際銀行家集団による新世界秩序(NWO)の侵入を200年もの間、防いできました。

・・・そう、ロシア国民は「死んでも、新世界秩序に組み込まれることを拒否する」のです。

西側のプロパガンダは、盛んにプーチン独裁体制を喧伝してきましたが、それは国家資本主義によってロシアを守るためにそうしているに過ぎないのです。

・・・さて、そのプーチンがピーター・シフと同様、日付けを特定して、「5月28日、アメリカが経済崩壊するかもしれない」と警告しているというのです。
どうも、陰謀論では有名なディスクローズ・テレビが発信源のようです。

・・・もちろん、プーチンは日付を特定しているわけではありません。
ただ、ロシア、中国は、2008年の世界金融恐慌以来、ドル崩壊を規定路線として位置付け、着々と新しい通貨制度の準備をしてきたことは確かです。

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ゼロヘッジが指摘しているように、2008年以降、ロシアの中央銀行の金現物の保有高が急激に増えていることが何よりの証拠です。これは、中国も同じです。

・・・クレムリンの大統領府によって書かれた最近の金曜日のレポートによると、ロシアは部分準備銀行制度をドブに捨てて、デジタル専用キャッシュレス社会に向けて進んでいる西側世界の動きに対抗する決意を再度、表明したということです。

プーチンは、デジタル専用キャッシュレス社会を、「市民をコントロールするための新世界秩序(NWO)の戦術」であると位置づけているので、ロシアにおいては現金の循環を止めることは決してあり得ない、とロシア国民に誓って明言しています。

・・・これについて、クレムリンのインサイダーは、プーチンは現金を禁止する世界的な銀行カルテルの計画を中止させることが、新世界秩序との戦いの鍵となると考えていることを伝えています。

グローバルな銀行ロビーをコントロールしているロスチャイルドは、デジタル・キャッシュレス・システムを切望しています。

なぜなら、それによって、国際銀行マフィアの金融システムを組み込まれた国の国民を、さらに自由自在にコントロールすることができるからです。
彼らは、どんな取引一つとっても細かく監視し、資金の移動を追跡し、すべてをコントロールしたいと考えているのです。

そのために、まず最初に、実物の国際通貨(キャッシュ)を破壊しようとしているのです。

プーチンの大統領府によって書かれたレポートは、デジタル・キャッシャレス網に頼り切った社会では、危機のときには成す術がなくなり、テロや他国からの軍事攻撃、台風や停電でさえ、それまでの一見して機能的な経済が簡単に終わってしまうことを警告しています。

そのときこそ、世界市民は、国際的な銀行カルテルの世界政府と陰で糸を引く暗いエリート銀行家集団のコントロール下に奴隷市民として置かれるのです。

「東アジア共同体構想」に欠けていた「金の裏付け」と「新世界秩序との関係性」

民主党が政権を取ったとき、鳩山政権が「東アジア共同体構想」を打ち出したことがありました。

しかし、すぐさま、日本の大手メディアと、グローバリズムの正体を知らずして盲目的に信奉している“有識者たち”が、「反日」「反米」のレッテルを貼って潰してしまいました。

もっとも、「東アジア共同体構想」が、いとも簡単に潰えてしまった原因は、こうしたエージェントのせいだけでなく、国際情勢に無頓着な政治家・官僚・メディアと無知な国民の双方にあります。

この構想にはアジア共通通貨という視点はあったのですが、「その通貨を何で裏付けするのか」という視点、そして、「新世界秩序」という視点が欠落していたのです。

鳩山政権が誕生する8年前に、中国とロシアは上海協力機構によって新世界秩序への対抗姿勢を密かに表明しているのです。時すでに遅しの感があります。
アジアインフラ投資銀行(AIIB)や、BRICSの新開発銀行の設立は、これに沿ったものです。

・・・そもそも、「反日」「反米」とレッテルを貼る行為自体が、新世界秩序に対抗しようとする人々の分断を図るための破壊行為に過ぎないのですが、グローバリズムを理解できない人々は、こうしたレッテル貼りをすることは国の為である、という幼稚な信念に支配されているので、これからも目覚めることはないでしょ う。

・・・彼らの仕事は、私たち国民に「存在しない幻想」を与えつつ、私たちに新世界秩序を監視することを手薄にさせて、カオスに導くことだからです。

最後に・・・
ロスチャイルドら国際銀行カルテルが隠然と進めてきたキャッシュレス・エコノミーで使われるデジタル通貨は、何で裏付けされるのでしょう。

2008年を境に、世界中の金(ゴールド)を買い集めてきた中国とロシアが、その明解な答えを持っています。

が、しかし、ここでは、『いまなぜ金復活なのか―やがてドルも円も紙屑になる』の著者、フェルディナンド・リップス(Ferdinand Lips)の言葉を借りることにしましょう。

「すでに金の戦争は2002年に決着し、われわれ、すなわち、ロスチャイルドはこの戦争に勝利した」・・・


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