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(画像に関連している重要記事)

昨日8月3日のブルームバーグがトランプの警告を取り上げています。
「人工的な低金利が株式市場を押し上げたとしても、個人投資家はそろそろ市場から退出すべきだ」と。

リーマンショック以来、ほぼゼロ金利下での量的金融緩和が7年継続されています。
S&P500指数は3倍以上に、500種銘柄平均の株価収益率(PER)も約20倍に上がってきています。
実際に、トランプは、保有していたアップル株とブリストル‐マイヤーズ・スクイブ株、それに社債を売り払いました。「そろそろ潮時」・・・

・・・しかし、重要なことは、そのことではありません。
米国本土で、いよいよ戒厳令の発動に備えて州軍がスタンバイしていることです。それは、人口削減の具体的な兆候です。


(※この記事は、メルマガ第168号のパート1、パート2の2本の長文を圧縮したダイジェストです。文脈としては、とぎれとぎれになっています。
全文はメルマガでお読みください)

“死に体”の中間層にさらに大増税を課すヒラリー

映画監督のマイケル・ムーアが、自身のウェブサイトに「トランプが勝つであろう5つの理由」という記事を掲載し、トランプが次期米国の大統領になるという大胆な予測を行っています。

この数日、ハフィントン・ポストを含めた他の数紙、米国のアルファ・ブロガーたちがマイケル・ムーアの記事を取り上げています。

だからといって、彼らに決してトランプを応援する意図があるわけではなく、米国の有権者の“恐いもの見たさ”について語っているのです。
(ハフィントン・ポスト日本語版)

・・・彼は、ウォール街抗議デモやドナルド・トランプのような反エスタブリッシュメント、反ホワイトハウスの大統領候補者が出てくると、きまって米国民の間で物議を醸すような言論を投げかけてきました。

トランプ支持のコア層は、2011年の秋から全米に拡大していったウォール街占拠デモよって、米国に革命をもたらそうとしたプロ米国市民です。

このとき、マイケル・ムーアは、どこからともなく現れて、ウォール街を占拠している抗議者たちに穏やかな檄を飛ばしたのです。

ナオミ・クライン、マイク・マイヤーズなどの反IMF(国際通貨基金)主義者、反TPP、反アベノミクスを表明しているノーベル経済学賞、ジョセフ・スティグリッツもムーアとともにデモの現場に現れました。

彼はウォールストリート以外、たとえばデンヴァーの占拠デモにも参加しました。テレビのニュース番組にも・・・

伝えられるところによれば、ノーム・チョムスキーもデモ現場に足を延ばしたとか・・・
ノーム・チョムスキーとは、グローバリズムや大衆洗脳をマーケティングの視点から解き明かそうとしている“世界の良心”といわれている男です。

しかし、ノーム・チョムスキーという男は、高度なディスインフォマーなので扇動されないように要注意のこと。

ちなみに、チョムスキーは、テロリズムに関するブッシュ理論の熱心な支持者です。

これらの論客たちが、社会的に冷遇されてきたリベラル左派の一連の人たちにまで抗議活動を広げようと一堂に会したのがウォール街占拠抗議デモでした。

・・・なぜなら、マイケル・ムーアが自分の映画のプロモーションを支持させるために、こうしたデモ抗議活動の場をよく利用してきたことを知っているからです。

・・・「UFO情報の開示」という大衆受けする公約を掲げて浮動層の注目をさらったヒラリー・クリントンは、今では、すでに破綻している米国の財政を支えるため、抜本的な税制改革を打ち出しています。

そこにある新増税の全リストを見せられた米国の有権者は、誰でも血の気が引いたことでしょう。

「所得税の増税」、「事業税の増税」、「相続税の増税」、「土地・建物などの譲渡所得税の増税」、「株式取引で得た譲渡益課税の増税」・・・あげくの果ては、「国外移住税」まで、それはもう増税の嵐。

それだけでなく、今後10年以上にわたって、少なくとも1兆ドル分のネット課税を米国民に課すことさえ計画しているのです。
ヒラリーの、この増税リストは、彼女の大統領選キャンペーンのウェブサイトに公式に掲げられていることです。

今や、ミレニアル世代(米国で2000年代に成人あるいは社会人になる世代。 1980年代から2000年代初頭までに生まれた人をいうことが多い)の持ち家率は、1965年以降、最低水準となっており、米国経済を支えてきた中間層が、もはや完全に崩壊してしまったことを示しています。

・・・そのとき、ヒラリーはイランとの間で戦争を起こすことによって国民の不満を巧妙にかわしながら、国内の暴動が内紛に発展するのを防ごうとするでしょう。

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米国経済は完全なる破綻に向けて加速化しています。これは、もはや誰も否定できません。
(※参考記事 メルマガ第138号パート2「2016年から、世界的な景気後退と金融危機が表面化する」)

ワシントンを“ぶっ壊して”くれる男の素顔

ヒラリー・クリントンの役回りは、大増税を通じて米国の最終的な崩壊を推し進め、国民に米国が共産主義化する以外に再生の道がないと思わせることです。

・・・バーニー・サンダース(彼は、共和党のロン・ポールの役目を引き受けた)が立候補しなければ、すでに小規模の暴動が、あちらこちらで起こっていたかも知れません。

・・・しかし、トランプだけは、今までような“火消しの類型”に入らない男なのです。

・・・したがって、トランプに対しては企業メディア連合が目を覆いたくなるような苛烈なネガティブ・キャンペーンを展開しています。
しかし、さして功を奏しているようには見えないのは、なぜなのか・・・

米国の有権者は、彼に品行方正を求めているのではなく、彼の破天荒でパワフルな扇動家としての才能を求めているのです。

ヒラリー、トランプのどちらが大統領になっても米国は救えない。それなら、トランプを大統領にして米国の行きつく先を見てみようじゃないか、というのが支援者の偽らざる心境です。

ここに、ドナルド・トランプの素顔を知っている、という人物の記事があります。シェアは6万件です。
「私は政治には関与したくないし、みなさんが誰に投票しようが自由だ。しかし、トランプについての真実を伝えることに道徳的な義務を感じている」・・・

このように述べているのは、トランプをハイスクール時代から知っている、というピーター・ティクティン(Peter Ticktin)という男性です。彼は成功している法律事務所の代表です。

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ティクティンはハイスクールの高学年時代からトランプをよく知る立場にありました。
トランプは、当時から礼儀正しく正直な男性で、周囲から頼りにされていた模範的な生徒だったと語っています。

「1%」と「99%」とのコントラストを際立たせ、米国を革命へと誘う

1994年1月1日、ビル・クリントン政権下でNAFTA(北米自由貿易協定)が発効して以来、米国から何万もの産業施設が消え去り、給与・待遇の良い仕事が奪われていきました。

それ以前、デトロイト市の一人当たりの国民所得は全米一だったのです。

しかし、現在のデトロイトは、廃墟が立ち並ぶSF映画の犯罪都市のごとく、すっかり変わり果てた姿をさらしています。

ビル・クリントンとヒラリー・クリントンは、長い間NAFTAを支持し続けています。
彼らは、自由貿易の名の下で、着々と米国経済のインフラを組織的に解体する役割を果たしてきました。

トランプの選挙キャンペーンは、この二人に命令を与えている米国の真の支配層から、かつての米国を取り戻そう!と、寂れゆく大国の有権者に呼びかけることによって、「1%」との対立軸を鮮明に描き出したのです。

しかし、マイケル・ムーアは、トランプに投票しようとしている米国の有権者に対して、果たして彼でいいのか自問自答すべき重要なポイントを指摘しています。

それは、「米国の有権者が自暴自棄になっている」という点です。

マイケル・ムーアは、トランプの支持者は「怖いもの見たさで、この国の谷底がどこまで深いか見てみたいという好奇心にかられている」と述べています。

・・・これらの経済指標は、1949年以降の年間平均成長率がもっとも弱くなっていることを示す数字であり、米国経済が復活することは二度と「ありえない」ことを暗示しているのです。

オバマがもたらした最大の“成果”は、政府の「補助的栄養支援プログラム」(SNAP:俗称フードスタンプ)に依存しなければ、最低限の栄養補給ができない5000万人もの貧困層をつくりだしたことです。

大増税のオンパレードを実行しようとしているヒラリーであれば、それをさらに過酷にすることは誰が見ても明らかです。

一方、金融政策の点でも、オバマは大きな“成果”を出しました。

・・・大増税を実行することを公約として掲げているヒラリー・クリントンが大統領になれば、いよいよ米国経済は完全な死を迎えます。

米国の影のエスタブリッシュメントがヒラリーを大統領にすることがあるとすれば、それは米国の経済復興ではなく、中間層を一人残らず潰して、彼女の任期中に完全に「1%」と「99%」に仕分けさせることを目的としていることになります。

・・・
の世論調査の結果は、11月8日の投票日直前には、「両者拮抗」に変わるでしょう。いつものように、「あらかじめ練られたシナリオ」が繰り返されるのです。

・・・そのとき生まれた無政府状態は、全米で暴動を誘発するでしょう。それは、「99%」の憤怒からだけでなく、すでに米国内で準備万端ととのえているテロリストがトリガーを引くかもしれません。

そう、トランプが大統領になった場合、「1%」と「99%」とのコントラストをいっそう際立たせ、彼こそが革命の劇的な開戦の火ぶたを切ることなるでしょう。

そして、1年内に彼は・・・

グローバル・エリートの人口削減アジェンダはマルサスの「人口論」から発している

トランプが始める新世界秩序との戦いは、いつまで続くことになるのでしょう?

・・・トランプが始める戦いとは、米国人から始まる人口削減に抗するさまざまな活動のことです。

反GMO(遺伝子組み換え)、反ワクチン、反パンデミック、反フェミニズム、反ジェンダーフリー・・・およそ、フェビアン社会主義と正反対の運動です。

これらのアンチの活動は、ばずり、反マルサス主義活動と言い換えるほうが適切です。

英国の経済学者、トマス・ロバート・マルサスは、1978年に著した「人口論」によって、“科学的人種差別の父”と呼ばれるようになりました。彼の思想の根底には、明確な優生学思想が流れているからです。

マルサスの「人口論」とは、世界の貧困層の人口膨張を放置しておくと、やがては地球の食料供給能力を超えて飢餓や戦争が起こり、最終的には地球が破滅する、という極端な理論です。

このマルサスの「人口論」を方便に使って、いよいよ本格的な人口削減に踏み出そうとしているのが、いわゆるグローバル・エリートと言われている人々です。

こうしたマルサス主義の人口削減を提唱しているラディカルな学者や有識者が世界中で増えています。

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グローバル・エリートたちは、こうした学者やメディアを総動員しながら、米国を経済崩壊に導くことから始めます。

・・・後は、「いつ、引き金を引くか」だけです。

テロリストは、すでに門の内側に入ってきて、「彼ら」のエージェントによって援助を受けています。
大統領選が近づくにつれて、米国人の間では、その脅威が触知できるほど身近なものとなるでしょう。

経済崩壊のカオスから「われわれが」米国を不死鳥のように蘇らせる

グローバル・エリートたちは、ひとりの例外もなく共産主義者で、マルサスの信奉者です。

・・・「いやいや、彼らは弱者をバッタバッタと切り捨てる新自由主義を愛するリバタリアンじゃないか、共産主義者であるはずがない」と言いたいでしょう。

共産主義について間違った解釈をしている人が、あまりにも多すぎます。

共産主義社会を統治する人間が誰になるのかを考えれば、共産主義こそが、彼らの資本と権力を温存してくれる唯一のイデオロギーであることが分かるはずです。

・・・米国の多くの人々が、このことに気が付き始めています。そして、トランプに触発された人々は増えるばかりです。

グローバル・エリートは、確かにこのように言っています。(画像クリック)

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「われわは、世界的変化の境い目にさしかかっている。
われわれが必要としているすべては、正に大規模な危機(の演出)である。そうすれば、国々は新世界秩序を受け入れるであろう」
-デーヴィッド・ロックフェラー(1994年9月23日の国連での会合におけるスピーチから)

・・・そして、それを「彼ら」自身の手で制御することによって新世界秩序を人々に受け入れさせようとしています。
これは、ロックフェラー自身から発せられた言葉です。

しかし、それはあくまでも彼らの想定内の範囲のことで、制御できないほどのカオスを望んではいないのです。

・・・今、危機感を募らせているグローバル・エリートには、それほど時間が残されていません。

ブレジンスキーの言葉を思い出してください。「100万人を(洗脳によって)コントロールするより、100万人殺すほうがたやすい」。

“人間改造党”の党首も、大統領選に立候補している

新世界秩序の計画の第一段階は、全人類の90%を根絶するというものです。

米国の目覚めた人々は、このまま成す術もなく唯々諾々と「彼ら」の人口削減計画の犠牲者になるというのでしょうか。

人類根絶の最終段階では、肉体の破壊だけでなく、人間の魂のもっとも重要な構成要素、つまり、「創造主」とされる存在と感応する自然の力を奪うことにあります。

これが、トランス・ヒューマニズムの背後にある本当の理由です。

・・・つまり、グローバル・エリートである「彼ら」が本当に根絶したいと考えているのは、「神」という概念そのものである、ということです。それこそが、彼らがグノーシス主義者である証拠なのです。

・・・そのコンピュータとは、もちろん、人工知能のことです。つまり、世界政府とは人工知能政府のことを指しています。
その人工知能の世界政府の下で推奨されるのが、トランス・ヒューマン(人造人間といえばイメージが湧くでしょうか)なのです。

この“フランケンシュタイン・テクノロジー”を主唱している一人が未来学者のレイ・カーツウァイルです。

さらに言えば、トランス・ヒューマニズムを中心につながっているのが、ビル・ゲイツ&メリンダ財団であり、マルサス論者であり、ダーウィン論者であり、ベンサム論者であるジョン・P・ホールドレン(人口削減のための大量虐殺をオバマの政府に提案しているホワイトハウスの生態系狂信者)であり、実はオバマそのものなのです。

いいですか、彼らは本当に人口を削減したいと真底考えている環境狂信者です。
いや、もっと正確に言えば、環境狂信者のふりをして、自らが「創造主」になろうとしている悪鬼たちなのです。

今回の米・大統領選には、民主党にも共和党にも属していない男が立候補しています。彼は、ゾルタン・イシュトヴァン(Zoltan Istvan)といい、自ら立ち上げた超零細政党「トランスヒューマニスト党(Transhumanist Party)」の党首です。

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テレビのインタビューで抱負を語るゾルタン・イシュトヴァン党首

彼の公式サイトと、トランスヒューマニスト党の公式サイトです。

オバマは7月1日に、すでに大統領令に署名している

メルマガ第163号「EUの崩壊と米国の崩壊、暗号通貨がワン・ワールドに導く」の中で、テスラ社のCEOであるイーロン・マスクが、「われわれは、いつの日にかサイボーグにならなければならない日が来るだろう」と言っている理由について、少しばかり説明しました。

ホーキング博士も、ビル・ゲイツも、このイーロン・マスクもシンギュラリティの到来は地球の破滅につながる、という点では同じ意見を持っています。

・・・7月1日、なぜオバマが、米国を征服することを目的とした国連の平和維持軍を本土に持ってくる権限を与える大統領令に署名したと思いますか?

ホワイトハウスの公式サイト(7月1日)にそれは明記されています。(確認したい方は→ホワイトハウスの公式サイトに遷移します)

7月1日のワシントン・ポストも、このことを伝えています。
「なぜドローンを使う必要があるのか・・・武装対立を鎮圧するため? それとも治安維持活動の一環だとでも?」。
このようにワシントン・ポストは、オバマが署名した大統領令について、いくつかの疑問を呈しています。

もう一度繰り返します。これは現実に起こっていることなのです。

世界の人々は、グローバル・エリートの統治体が支配する世界統一政府の監視下に置かれ、歴史始まって以来の本当の意味における共産主義社会の完全なる奴隷制度がスタートしようとしているのです。

ドナルド・トランプを大統領にすることが、グローバル・エリートと名付けられた犯罪エリートや国際銀行ギャング団に法律を遵守させることになると考えているとすれば、大いに再考の余地があります。

人類に敵対する犯罪エリートが改心するなどということは金輪際あり得ないのです。

それなら、なぜ、少しずつ目覚め始めた米国の有権者たちはトランプに投票したいと思っているのか訊ねたくなるでしょう。
それは、トランプが、人類の最後の戦いチャンスを提供してくれるからです。

彼は、人類の終焉に向かっているグローバル・エリートたちが練り上げたタイムラインを少しばかり押し戻してくれます。その時間稼ぎの間に、米国の人々は、どう目を覚ましますか?

・・・日本人は、こうした話にアレルギーを持っています。
それは、この災害の多い国土に住み慣れることによって、恐ろしい現実から目をそらす認知的不協和という“物忘れの術”を身に着けたからでしょう。

「計画的人口削減」・・・この言葉がまだ陰謀論にしか聞こえないというにあなたのために、全世界のエリートが言っていることを以下に列挙しましょう。

彼らは、生物兵器の使用を最初の選択肢一つとして掲げています。

彼らの合言葉は「人口削減アジェンダ!」

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以下は、何十人もの世界的指導者たちの言葉の中に含まれている世界支配のための彼らのテーマです。

いったんは矛を収められたものの、米国の経済崩壊が目の前に迫ってきた今、再び注目されている言葉の数々です。
ダイジェストでは、一部だけ紹介しておきます。

「理想的な世界の総人口は、現在のレベルから95%削減して2億5000万人から3億人程度が理想的である」。
これは、テッド・ターナーがナショナル・オーデュボン・ソサエティ(National Audubon Society)の機関誌、『オーデュボン(Audubon:1905年創刊)』のインタビューに応えて語ったこと。

※ナショナル・オーデュボン・ソサイエティーとは、1905年に創設された世界的にもっとも古い非営利の自然保護団体。

・・・可及的速やかに人口を削減するため、人々はすべての男性を戦争に引きずり込み、出産適齢期にある、かなりの数の女性を殺さなければならない。

人口を減少させる、もっとも手っ取り早い方法は、アフリカで起こっているような飢饉や黒死病のような病気を通じて大量死を引き起こすことである」
ー米国務省・人口問題課のトーマス・ファーガソン(Thomas Ferguson)が述べたこと。

「ガンは、制御できなくなった細胞の増殖である。
人口爆発は、人々の制御できなくなった増殖である。
われわれは、初期症状が顕在化した段階でガンを切除しなければならない。
そのためには、残酷で無情な決定でさえ下さざるを得ない」
-スタンフォード大学教授、ポール・エーリックが「The population bomb(人口爆弾)」の中で述べていること。(邦題:「人口が爆発する!―環境・資源・経済の視点から」)

(参考記事:ブルームバーグ「Why 'The Population Bomb' Bombed」)

「世界の人口を一定に保つためには、1日あたり35万人の人間を“削除”しなければならない。
こうしたことを言うことは恐ろしいことであるが、言わないでいることもまた、悪である」
-探検家でユネスコの特使、ジャック・イブ・クストー(Jacques Yves Cousteau)が1991年に言ったこと。

「生態学的な危機、つまり、人口危機のために、われわれは、性行為について、避妊について、人工中絶について、人口をコントロールする重要さについて、もっとはっきりと言わなければならない。
生態学的なダメージをもたらすような人々を、そのまま放置しておいていいはずがない」
-ミハエル・ゴルバチョフ

「力は、究極の媚薬である。年寄りは役に立たない“タダ飯食らい”である」
-ヘンリー・キッシンジャー

「世界の人口は半分にしなければならない」
ーヘンリー・キッシンジャー

「われわれは、グローバルな変革の危機に瀕している。
われわれが必要としているすべてのことは、まさに大規模な危機である。そうすれば、国家は、新世界秩序を受け入れるだろう」
ーデーヴィッド・ロックフェラー

「戦争と飢餓は、うまくないだろう。
人口危機の解決策として、じきに死にゆくであろう数十億人の人々を手っ取り早く殺す方法として、もっとも効果的に提供されるのは病気である。

AIDSのあまりにも遅い広がりと効果では、有能な殺人者とは言えない。

世界の人口の90%を除去するための、私のお気に入りは、空気伝染するエボラ熱(エボラ・ウィルス)である。それは、致命的であり、年々、どころか、日々、人口を削除していくからだ。

われわれは、90%の死亡率を達成する空気感染する病気を手に入れた。

人間を殺す・・・このことにっいて考えてみよう。
ご存じのように、鳥インフルエンザも良いだろう」
ーテキサス大学の進化生態学者にして爬虫類研究の専門家であるエリック・ピアンカ(Eric Pianka)博士は、カナダに対して行った人口削減の提示で。

「人々が、ルシファーを崇拝すると誓わない限り、誰も新世界秩序に入らないだろう。
ルシファーのイニシエーションを受けない限り、誰もニューエイジに入らないだろう」
-国連の「惑星イニシャチブ」の責任者、デビッド・スパングラー(David Spangler)。

「オランダにおいては、国によって母親になる資格がないと認定された女性については、2年以内に避妊処置を受けるよう宣告するべきである」
ーオランダ法案起草者、Marjo Van Dijkenがガーディアン(2008年10月4日付)に語った内容。

「両親が政府のライセンスを保有していない場合、出産は、社会に対する犯罪行為として処罰する必要がある。
将来、子供の親となるかも知れないすべてのカップルに避妊させるため、化学製品を使用する必要がある。

その上で、政府は出産を許されたカップルに対してだけは解毒剤を支給する」
-シエラクラブ(Sierra Club)の最初の常任理事、ダヴィッド・ブラウワー(David Brower)。

「ワクチンの接種を強制的に続けさせることは、ファローピウス管(卵管)をカットする以上の避妊効果がある」
-連邦最高裁判所陪席裁判官であったオリバー・ウェンデル・ホームズ(Oliver Wendell Holmes)。

このように、一部の狂信的な人々は、自分たちには人口を削減する権利が与えられていると思い込んでいます。
問題は、年々、それが増えていることです。

以上が指し示す近未来の世界の様相については、ステファン・クウェイル(Stephen Quayle)著の『Xenogenesis』に書かれています。

Xenogenesis(ゼノジェネシス)の意味は、「異種発生」、あるいは「異種創生」。親とまったく異なる性質を永久に持つ子供をつくること。
つまり、遺伝子組み換え、あるいは、人間と動物のハイブリッドによる異種生物を人為的につくること」。

例えば、ニューメキシコのドゥルセ(ダルシー)地下施設(Dulce underground facility)という実在する軍の地下大深度にある秘密研究施設で生成されていると複数の証言者が述べている「グレイ」のこと。
(youtube動画はコチラ  ブログ記事はコチラ)

ジェームズ・キャメロン監督が、38年前に初めて制作した同名未公開SF短編映画「ゼノジェネシス(Xenogenesis」とは別物ですが、基本的に考え方は似ています。
Xenogenesis (part 1) 、(part 1)は、コチラで観ることができます。

「軍はイリノイ州で戒厳令の具体的な準備に入っている」

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・・・イリノイ州は、770億ドル以上の非積立型年金の支払いに直面しています。

イリノイ州が“文なし”であるという事実を考えれば、これもまたデフォルト寸前で、多くの年金が支払われないであろうことは確実です。
そのとき、何が起こるのでしょう?

オバマが、ハリケーン・シーズンに入る直前の5月31日、「災害時に備えて、携帯電話にFEMA appをダウンロードするよう」公式に警告を出したことを思い出してください。それは、ホワイトハウスの公式サイトにも載せられています。
(※メルマガ第160号「経済崩壊と世界規模の気候大変動と日本版FEMAの創設」にて詳述)

これだけの動きが出ているのに、いつものように「気のせいだ」と一蹴するのは、白いものを黒と言うより難しいでしょう。

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