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HOME   »   NWO  »  大統領選後、ヒラリー一味の起訴に動き出すFBIに注目
       
FBIは、ヒラリーの起訴に何度かフェイントをかけている。
それは、ヒラリーのみならず、ビル・クリントン、バラク・オバマの逮捕まで視野に入れた大きな山を当てようとしているFBIの陽動作戦に見える。


モスルとラッカで、ペンタゴン、CIA、シリア政府軍と反政府軍の四つ巴(どもえ)

<シリア>シリア民主軍が「ラッカ奪還作戦を開始」

いよいよか・・・

しかし、この記事を読んただけでは、シリアとイラクでいったい何が起きているのか、正確に理解できる人は、ほとんどいないのかもしれない。
そもそも書いている記者が十分理解せずに書いているのだから、読者である私たちが理解できないのは当然かもしれない。

まずは、「用語解説」から行きたい。
この記事に出て来る、いくつかの言葉の意味は以下である。

1)「シリア民主軍」(Syrian Democratic Forces)とクルド族

ペンタゴン(米国の正規軍である国防総省)が、イラク、シリアからイスラム国を追い出してワシントンの新世界秩序を打ち立てるため、クルド人に武器や資金などを提供してシリア東方への進軍を助けている。

「シリア民主軍」は、やはり、同じペンタゴンが支援している約50の特殊作戦部隊のうち、クルド族が中心を占めている米軍支配下の「民兵」である。その民兵の80%はクルド族である。

ペンタゴンが約50の特殊作戦部隊に対して、武器や弾薬、資金を援助しているといっても、ペンタゴンが、いちいち、その50の部隊に直接、接触してコントロールしているというわけではなく、クルド人民防衛隊(YPG)、あるいは人民保護部隊と呼ばれているグルド族の上位民兵組織による、ゆるやかな統率を任せている。

これは、小部族間で無用なクルド同士の争いを起こさせないためで、それぞれのセクトの間の調整機関として、ペンタゴンはクルド人民防衛隊(YPG)を設置した。

これによって、ペンタゴンのコントロールではなく、あくまでもクルド族の総意によって運営されていることを強調するため、西側メディアは、「クルド自治政府」という呼称を与えている。

これは、ペンタゴンが、クルド族の主権を認めていることを世界中に表明していることになる。

2)「過激派組織「イスラム国」(IS)が「首都」と位置付ける北部ラッカの攻略作戦を始めた」

ここには、上の小見出しのように書かれている。

イスラム国が、勝手にラッカやモスルを自分たちの領土であり、「首都である」と言い張っているのは、アルカイダやイスラム国が、彼らをつくったオバマ政権やヒラリー・クリントンに唆されているからであって、永遠にイスラム国が国家として認められることは「ありえない」。

イスラム国とは、中東を分断統治するために、世界支配層(主軸は、国際金融マフィアの新世界秩序・NWO)に組することを拒否している中東の国々に、ウィルスのように侵入して内部から政治体制を破壊する役割を担っている傭兵である。

イスラム主義とは、ほとんど関係がないし、真の意味におけるイスラム教徒でさえない。

事実、イスラム主義は、イスラム国を正式に認めていないどころか、彼らはイスラム教徒でさえない、と国際社会で繰り返し訴え続けている。

でなければ、イスラム国の傭兵が、イラク兵やシリア兵の何人かを、「キリスト教徒である」と勝手にジャッジして、イスラム教徒の首を次々と切り落としていることを説明できない。
だから、宗教戦争などでは、まったくない。

クルド族が、ペンタゴンの支援の下で、モスルの次にラッカをイスラム国の支配から奪還できれば、第三次世界大戦の脅威は遠のく。

3)「SDF側は6日の会見で「トルコはシリアの問題に介入すべきではない」とくぎを刺した」

この意味は、NATOの同盟国であり、世界支配層の新世界秩序(NWO)を推進する側のトルコが、どんな支配にも屈服しないクルド族に、長年手を焼いており、特に、西側の傀儡であるエルドアンがトルコの最高指導者の地位に就いてから、クルドに対する弾圧を強化していることに関係している。

もともと、トルコ軍とトルコ情報部は、かなり昔からフリーメーソンに完全にコントールされており、トルコ国民のための軍隊とはいえない実態がある。
もちろん、大統領のエルドアンも秘密結社の一員である。

つまり、エルドアンは、CIA側の人間であって、ペンタゴン側ではない、ということである。

なぜ、“たかが一部族に過ぎない”クルド族が、NATOの同盟国であるトルコに、「お前は口出しするな」と語気を強くするのか、というと、これは、クルドの後援者であるペンタゴンが、エルドアンのトルコを信用していない表れである。

つまり、ペンタゴンの目指す「ワシントンの新世界秩序」は、世界支配層(主軸は、国際金融マフィア)の新世界秩序(NWO)とは、別物であるという意味である。

ペンタゴンは、世界支配層による世界奴隷化(世界政府)計画を推進しようと陰謀を働いている、まさにオカルト組織であるCIAの世界支配層(主軸は、国際金融マフィア)の新世界秩序(NWO)とは、はっきり一線を画していることを世界中に表明している、ということなのである。

以上、1)から3)を理解すれば、この記事の意味も理解できるはずである。

重要なことは、クルド族が部族の存続をかけて、便宜的にペンタゴンと協定を結んだ、ということである。欧米の企業メディアは、クルド軍をシリアの「反政府軍」として喧伝している。

しかし、ここが大きな間違いなのである。

モスル奪還にしても、ラッカの奪還にしても、ロシア軍による空爆がアサドの政府軍を勢いづけて、イスラム国制圧の契機となったことは事実である。

しかし、アサドのシリア政府軍は、イスラム国から多くの領土を取り返したものの、完全には制圧できていない。

今現在、モスルとラッカで行われている戦闘は、イスラム国掃討という点では、シリアのアサド政府軍と、反政府軍であるクルド族と一致しているが、モスルとラッカから、ペンタゴン勢力であるクルド族の手によってイスラム国が追い出されてしまった場合、ペンタゴンとシリアの利害の衝突が表面化するようになる。

ロシアのプーチンは、それを見越して、クルド族の保護に回っている。
それは、ペンタゴンからクルド族を引き離して、彼らがシリアに対して無害な存在にするためである。

ペンタゴンをバックにつけているトランプが大統領になれば、ロシアのプーチンと協定を結んで、シリアのアサド政権と交渉のテーブルにつくだろう。

トランプが望んでいるのは、第三次世界大戦を未然に防ぐ一方で、アメリカの中間層を復活させることによって市場を健全化することである。

反対に、CIAのエージェントであるヒラリーが大統領になった場合は、シリアの戦禍を拡大し、イラン侵攻へ一気に突き進むだろう。
その場合、戦費調達のためアメリカ国民に大増税を負わせると同時に、日本側にも戦費の負担を求めて来ることは必至である。

少なくとも、ペンタゴン、プーチン、トランプとも、それを防ごうとしている。

だから、「トランプの支持率から見えてくる中田氏と常岡氏の今後」で示唆したように、トランプの支持率が高くなれば、それはペンタゴン優勢の明確な証拠になるので、両氏の早期解放の蓋然性は高くなると予想できる、と書いたのである。

事実、トランプの支持率はヒラリーを上回り、クルド自治政府当局に身柄を拘束されて取り調べを受けていた常岡浩介氏も、8日に帰国することが決まったという。

さっそく、常岡氏は、ツイッターで、「なんか、クルドのルダウというメディアが、ぼくがISの通訳をやって勲章をもらったとデマを報道したとか。ひどいよ!ぼくアラビア語全くわかりません」と書き込んでいる。

また、常岡氏は、「(時事通信の報道によれば)なんじゃこりゃ!ぼくが自分で「自白」したことになってるじゃないか!ルダウが酷いのか、アサイシュ(クルド治安機関)がデマ宣伝をしたのか?」と重ねてツイートしているが、彼の言うことは鵜呑みにできない。でも、彼は楽しそうである。

いくら読んでも混乱してくるだろうが、少なくとも、多くの人々が2020年のオリンピック開催都市がトルコのイスタンブールに決まるだろうと考えていたものが、なぜ、放射能まみれの東京に決まったのか、それくらいは考えてほしい。

要するに、トルコという国を使って、シリア内のイスラム国に物質と武器を補給し、シリア国内を分断してイラン侵攻の足がかりを築こうという計画が、その時点で具体化していた、ということなのである。

つまり、IOC(国際オリンピック委員会)の委員たちは、世界支配層(主軸は、国際金融マフィア)の新世界秩序(NWO)と同じヨーロッパ貴族の血を引く世界支配層側の人間たちである、ということである。

なぜ、ロシアがシリアの領土内にいるイスラム国とアサド打倒を掲げる反政府軍を空爆によって叩くことが、第三次世界大戦を防ぐことになるのか、今であれば「ロシアはトルコ国境を空爆して第三次世界大戦を阻止する」を読んでも、ご理解いただけるだろう。

「ワシントンの新世界秩序」と「世界支配層の新世界秩序(NWO)」との違い

まずは、この小見出しのように、「新世界秩序」について、アメリカという国家の側のペンタゴンの意味するそれと、世界支配層側のCIAが意味するそれとが、どう違うのか説明しなければならない。

これは、やや難易度が高くなる。

中東における新世界秩序(NWO)勢力とは、サウジやカタール、クウェートなど湾岸の同盟国であり、その反対が、シリア、イラク、そして、リビアなどである。

物質的な世界のモノサシに照らしてみれば、石油と天然ガスのエネルギーの奪い合い、という観点から観て、ワシントンの湾岸同盟国の勢力と、シリア、イランなどのロシア同盟国の勢力に分かれている、ということになるのである。

別な観点から観れば、ワシントンの湾岸同盟国の勢力が「民間のエネルギー会社」であり、ロシア同盟国の勢力が「国家によってコントロールされた国営企業、ないしは半官半民のエネルギー会社」である、と色分けすることができる。

エネルギーを巡る新東西の静寂の冷戦の本質は、多国籍企業と国家の対立である、と断定することができる。

だから、中東民主化ドミノのスポンサーが多国籍企業であったり、中東における戦争やテロ組織のスポンサーが、多国籍の石油・天然ガス企業になるのは、当然の成り行きなのである。

さらに、別な角度から考えてみよう。

サウジアラビアという国は、シオニスト・ユダヤを集めるためにロスチャイルドのポケットマネーで人工的に創られたイスラエルと同じように、ドルの覇権をオイルダラーをコントロールすることによって維持する目的で、やはり人工的に創られた国である、ということを理解すれば、入り口としては易い。

ところが、将来の紛争の種として、イスラエルやサウジアラビアを創った世界支配層それ自体が、ドルを見捨て、仮想通貨に移行しようとしているように、「もう御用済み」にしようとしている、ということなのである。

彼らが本当に望んでいることは、ドル覇権を温存することではなく、実は世界のすべての秩序の破壊である。

なぜなら、世界支配層(主軸は、国際金融マフィア)の新世界秩序(NWO)には、もともと国境という概念がないからである。彼らにとっては、すべての国家が敵なのである。そう、アメリカさえも。

国境を溶かし(それは、シリアからの難民流入によって、ゆさぶられている)、移民によって文化を溶かしてしまうためには、「人道主義」という、人々が抵抗できない美名の下で、こっそり行うのがいいのである。

トランプが新たな移民に徹底的に反対し、プーチンと軌を一にしてシリアの崩壊を防ごうとしているのは、難民の流入によって、アメリカの中間層が、今度こそ完全崩壊してしまうからである。

トランプは、オバマやヒラリーと違って、戦争経済によって支配層をますます豊かにするネオコンの従来の戦争ビジネスモデルが、アメリカを衰退に導いてきたことを遠回しに批判しているのである。

彼は、戦争より、減税によって中間層を復活させて、市場を活性化させることによって、アメリカ経済を立て直すことを有権者への公約に掲げている。
だから、増税を伴う戦争には反対の立場を鮮明に打ち出すはずである。

幸いにして、日本人が英語が苦手であるということは、実は日本の国家としての形を守ることに役立ってきた。
それを見抜いていた三島由紀夫は、本物の天才なのだろう。

それを逆手にとって情報をコントロールし、せっせと日本の破壊に手を貸しているのが安倍政権である。

もっとも、こんな幼稚な手練手管の騙しに引っかかってしまう国民も、その愚かさによって自らの将来を閉ざしているのである。滑稽なこと、この上ない話だ。

さてさて、ここまでなら大方の人々も納得できるはずである。

トランプが大統領になれば、CIAの活動は制限されるだろう

次・・・。

2000年代に入ってからは、一連の「カラー革命」や、プロパガンダによって「中東民主化ドミノ」などといった、ふざけたネーミングが与えられた「民主化ペテン運動」によって、多くの主権国家が葬られてきた。

その最大の成果であると言ってもいいエジプトのムバラク政権が倒された後、中東最後の大国であるイランは、新世界秩序(NWO)の最後の防波堤となった。

それは、米国の数々の政府機関内に張り巡らされた秘密結社のネットワークによって、「東西新世界秩序」の実験場としてウクライナが使われたことによってハイライトされた。

だから、シリアの戦乱を国際化させることによって、第三次世界大戦が勃発してしまう、というのは詭弁でも何でもないのである。

どんな支配にも決して屈服しないクルド族を使ってモスルを奪還(それは成功するだろう)した後、ラッカを奪い返せばイスラム国の傭兵たちが、西側(CIA)から与えられたすべてを失うことになるのである。

なぜ、シリア正規軍(アサド政府軍)にイラン政府の民兵6万人が密かに加勢しているのか、という答えがここにある。

だから、「ワシントンの新世界秩序」と、ロスチャイルド(英国王室が背後に控えている)らユダヤ貴族による世界の私物化=グローバリズムをツールにして世界政府を打ち立てようとする「世界支配層(主軸は、国際金融マフィア)の新世界秩序(NWO)」とは、似て非なるものである。

前者は、アメリカという国家の国益を守るための世界秩序であり、後者は、国境を持たない人々(主にハザール・ユダヤ)によって、その国の政府を次々と内部から破壊し、あらゆる資源(天然資源ばかりでなく、労働資源、そしてサイバー空間上のあらゆる資源、知的資源まですべてを含む)を略奪しようとしているマフィアが名付けた奴隷化制度の「新世界秩序」である。

ペンタゴンは、米議会を通してシビリアン・コントロールが効いている。
後者の、世界支配層の民兵(と言えば聞こえはいいが、たんなる傭兵)に過ぎないCIA、そして、それと連携している西側の情報機関は、国家を超越した国籍をもたない組織なのである。

だから、アメリカ国民がいくら議会に訴えたところで、CIAの暴走を止めることはできない。
それができるのは、唯一、大統領だけである。

トランプが大統領になれば、CIAの予算を大幅に削ることが分かっているので、元CIA長官らが徒党を組んで徹底的に「トランプ大統領」の実現を阻もうとしているのである。

いずれにしても、二つの新世界秩序が、長い間、水面下でくすぶり続けていたものが、ロシアのクリミア併合や、シリア反政府軍への空爆によって、それが一気に炙り出されたということなのである。

ペンタゴンの憂鬱とFBIの迷走の裏側

ペンタゴンの将校たちが、もっとも警戒しているのがアメリカ国内のキリスト教原理主義者である。

キリスト教原理主義者、つまり、福音派をバックに付けた保守的な運動(Neo-Conservative movement)を展開している“敬虔なクリスチャン”の特徴は、現代イスラエルが聖書の預言の成就をみなければならない、という信念を通して、イスラエルを総合的に支援していこうという考え方が横たわっていることである。

さらに、一皮むけば、その根底には、ラプチャーによって艱難辛苦を逃れることができるという選民意識(要するに宗教者が陥る差別思想のこと)が流れているのである。(ラプチャー思想は、フリーメーソンの創作である)

このため、アメリカは、何が何でもイスラエルを支援し続けなければならない、とキリスト教原理主義者は考えているのである。

米国の多くのキリスト教原理主義者、福音派は、神の“預言カレンダー”と照らし合わせて、今こそは「終末の時」に生きていると信じているので、米国の大統領に核のボタンを押させようとしている。

ブッシュ政権のネオコンは、そうした福音派を取り込んで中東戦争を引き起こす宗教的根拠として利用してきたのである。だから、ペンタゴンは、終末論をかざす大統領には、非常に警戒している。

もっとも、ペンタゴンは、そうした危険な終末論を持つ危険性の高い福音派のリストを完成させていると言われているが・・・

ペンタゴンは、少なくとも1年以上前から、オバマの命令を無視し続けている。

なぜかというと、オバマが世界支配層の傀儡であり、ガッチガチの共産主義者(それは、秘密結社の代名詞である)で、かつ、アメリカで生を受けた人間ではないということを知っているからである。つまり、オバマには、大統領になる資格が最初からないのである。

気弱なオバマの役割は、国民に悟られないように、少しずつアメリカ国民の富を奪い、いっそう貧困化させて政府への依存度を高めるまでであった。それは、アメリカの共産化の下ごしらえだった。彼は、よくやり遂げた。

しかし、ヒラリーが「もうダメになった」ので、その後のシナリオを実行するのも、どうもオバマにお鉢が回ってきそうだ、ということなのである。

オバマは、それを必死になって回避しようとするあまり、ヒラリーの影武者を大統領にしろ!と、とうとう歴代の米国大統領にあるまじき発言を繰り返すようになってしまった。彼は、すでに錯乱状態であり、常軌を逸している。

だが、オバマではペンタゴンは動かせない、と悟った世界支配層は、どうもトランプに乗り換えつつあるようである。

トランプがキッシンジャーと会って、どんな交換条件を飲まされたかは定かでないが、あるシナリオが鮮明化する出来事であることに変わりはない。

もっとも、アメリカの大統領が恐れているのはペンタゴンでもなければCIAの裏切りでもない。
それはアメリカ連邦捜査局(FBI)である。

FBIは、歴代大統領の膨大なスキャンダルを握っている。

FBI最大の犯罪は、初代長官、エドガー・フーバーによるケネディー大統領暗殺事件への関与である。

変態男、フーバーのささやかな楽しみは、ワシントンの世界支配層(CIAの本当の雇い主)にとって都合の悪い議員の家に盗聴器を仕掛け、スキャンダルになりそうなネタをコレクションすることであった。

そのスキャンダルネタで、民主主義を貫こうとする議員を脅迫し、それによって、アメリカ議会は大いにゆがめられてきたのである。

しかし、本当の意味で、スキャンダルに恐れおののいていたのはエドガー・フーバー自身である。
この優秀なFBI長官は女装趣味のある「ホモ」だったのである。

大統領選投票日を目前にして、FBIの迷走ぶりが激しくなっている。

ヒラリーの私的メール問題からベンガジ事件の真相に迫ろうと、FBIが彼女を起訴に持ち込もうとしていたが、オバマがFBI長官に任命したジェイムズ・コーミーが、選挙が迫っていることを理由に、「不問に付す」という驚くべき最終判断を下した。

これで、オバマとヒラリーは、首の皮一枚でつながったと安堵したのもつかの間、捜査に当たっていたFBI職員が、いっせいに職務をボイコットし出したため、仕方なく、ヒラリーの再捜査を発表した。

しかし、これまでの調べから、「クリントン財団が、ヒラリー・クリントン氏が国務長官を務めていたときに、カタール政府から100万ドルを受け取ったと認め、クリントンが、義務である国務省への献金報告を怠ったと明らかになった」のである。

これで、クリントン財団の悪業の数々をいちいち暴かなくても、少なくともビル・クリントンとヒラリー・クリントンを起訴するに十分であるはずが、再び、投票に際してバイアスがかかってはならないと、FBIは捜査の一時棚上げを決めた。

これは、FBI長官のジェイムズ・コーミーが、FBIの絶対的権力者であることを表しているというより、ヒラリーが大統領になってから、ヒラリーだけでなく、夫のビル、そして、あわよくばオバマの犯罪までをも立件して、一網打尽にしようとの魂胆が隠れ潜んでいると見るべきである。
それが、
FBIの遺伝子なのである。

その場合、バチカン・イエズス会のイルミナティー、ローマ法王フランシスコが、「今年(2015年)のクリスマスが最後のクリスマスになるだろう」と予言したように、世界を揺るがす大イベントが起こされるかも知れない。

しかし、そうでなかった場合、ローマ法王フランシスコは、そのメッキがはがされて単なるペテン師の本性を露わにするだろう。

いずれにしても、世紀のイカサマ集団、バチカンの歴史的使命は終わりを告げ、キリスト教を含むアブラハムの三大宗教の合一に向けて消滅するだろう。これは、キリスト教が「発明」された当初からのシナリオである。

案の定、CIAとバチカンを動かしている秘密結社によって、これもまたコントロールされているオカルト組織、NASAが、アメリカの有権者を混乱させようと、いろいろ言い出した。

米国で小惑星の落下を想定した演習が行われる」。「NASA、向こう5日の小惑星アポカリプス警告へ」などなど。

さらにご丁寧なことに、アメリカの主流メディアまでもが、「大統領選直前の月曜にNYでテロの可能性」があると報じ出した。
まったく、アメリカという国は馬鹿らしい。まったく、バチカンという秘密結社の巣窟は嫌らしい。

それより、私は、スプートニクが使っているヒラリーの写真に興味を持った。他のヒラリーの写真もそうであるが、特に、この記事のヒラリーは明らかである。

私には、どうしてもヒラリーに見えないのだが・・・




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