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photo:Roosevelt Declares National “Bank Holiday

1933年のルーズベルトのバンクホリディ宣言


イタリアのマフィアから「預金引き出し制限」の知らせ

この知らせを受けたのは、こちらのアルファ・ブロガーさんです。

なんでもこのブロガーさんに、「複数のイタリアン・マフィアから自分の預金が自由におろせなくなった」という連絡があったそうです。
「いよいよ、来たね」ですか。

「イタリア人が、いっせいに日本に押し寄せて、銀行から預金を引き出すかもしれない」と先読みしているようです。

かれこれ2年以上前から囁かれているユーロ圏の金融危機というは、一般に私たちが体験してきた流動性危機(金が必要なところに回らないため、経済が動脈硬化のような状態になってしまう)ではなく、債務危機と言われるものです。

借金のし過ぎなんです。

先週の金曜日(13日)に、格付け会社のスタンダード&プアーズ(S&P)が、ユーロ圏9ヶ国の格付けをいっせいに引き下げました。

理由は、(各国で事情は多少違うものの)大雑把に言ってしまえば、借金の支払い満期が来ているのに、どうも資金の調達ができそうもないので、「あの国と、この国は支払い延期を言ってきそうだ」というのです。
つまり、国として、互いに信用ができなくなっている、ということです。

それが一気に9ヶ国も出てきた、ということです。
(格付け会社によるユダヤ国際金融マフィアのマッチポンプについては、ここでは書きません)

日本では、「これで、本当にユーロ圏崩壊だ」などと証券会社の金で動くマスコミが焚き付けていますが、日本の国民は、原発事故で肝が据わっているせいか、大した騒ぎになりそうもありません。

でも、重大なことには違いないのです。

裏の事情を知り抜いている特定の証券会社、あるいは外資のヘッジファンドにとっては、日本の投資家がパニックになってくれたほうが儲かるのです。
ユーロ、円の売り買いが錯綜して、いわゆるボラティリティ(乱高下が激しくなる)が上るので、その「さや」を抜きやすくなるのです。

しかし、古い体質の証券会社は、事態に俊敏に対処できず、やや不安が表面化してきました。
これも、「風評被害だ」と火消しに躍起となっていますが、世界の状況を見渡せば、そのまま信じることは危険です。

パニックを心待ちにしている金融マフィアにとっては、パニックこそ大儲けのチャンスなのです。

しかし、この次のチャンスは、当分の間やってこないかもしれません。
本当に金融メルトダウンが起こって、世界が変わってしまいそうだからです。

仲間同士の間で借金をし合っているだけのユーロ圏諸国

なぜ、そんなになるまで放置してきたのか。
世界中の金融エリートが集っているのに…。

特に、今回はユーロ圏の国々を支えてきた優等生のドイツが、異例の札割れ(中央銀行がマネーサプライを増やそうと、銀行から国債などの債券を買い取ろうとしても応じないこと。銀行はマネーの量が増えることを望んでいないという表れ)を起こし、フランスの格付けも、トリプルA(AAA:通信簿で言えばオール5))から落されてしまったのですから、今度ばかりは本当に深刻なのです。

フランスが、トリプルAから、ダブルAに格下げされた理由のひとつは、イタリアの債権とギリシャの債権を大量に持っていたからです。

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ソース:REUTERS

イタリアの野放図な借金は、事実上、デフォルト(債務不履行)してしまったギリシャほどひどくはないといっても、危険水域を超えてしまっています。
次はポルトガルか、土地バブルがはじけ国債が暴落したスペインか、というのがユーロ圏の国々の状況なのです。

なんとか現状の生活を維持したいがために、お仲間の国々から借金(自分の国の国債を相手国に買ってもらう)しまっくて食いつないできたのはいいが、「本当に、貸した金を返してくれるのか」と怪しんだ相手が、ここにきて国債を買ってくれなくなってしまったのです。
その筆頭がギリシャ。通信簿で言えば、「オール1」。

八方美人のフランスは、できの悪いギリシャだけでなくイタリアにもいい顔をし、返してもらえそうもない借金(国債)を引き受けてきました。

借金が多すぎると、国としてのリスク(ソプリン・リスク)が高くなります。
これがドミノ式に広がってしまったのがEUなのです。

「親亀こければ、孫亀こける」といったドミノ(連鎖)倒産の瀬戸際にあるのがEUです。

ECB(欧州中央銀行)が調整に入り、ギリシャの債務を再編成しましたが、これも応急処置にすぎないので、完全にギリシャが両手を挙げてしまえば、ドミノ倒しが本格的に始まる可能性があります。

なんといっても、時限爆弾はギリシャです。そして、EU圏の複数の国が第二のギリシャになろうとしています。

証券会社が軒を連ねる東京・兜街では、去年の秋頃から「今年1月から3月の間に、EUで“ドカンッ!“としたことが起きる」と囁かれています。
しかし、投資家たちは、すでにこのことは織り込み済みで、空売りや逆バリのチャンスをうかがっているようです。

問題は、先に書いたようにEUの金融危機が流動性危機ではなく、ソルベンシー危機(債務の支払能力がなくなってしまう、あるいは、そうなりそうになる思惑から起こる信用危機)であることです。

これは米国も同様です。
国そのものが信用されなくなっているのです。

かれこれ2年近く前に、「英国当局が500ユーロ高額紙幣の両替を全面停止」したことを書いたのですが、今になってみると、「やはり、そうだったのか」と得心するのです。

英国はユーロを導入していません。
今日のEUの結果を知っていたからです。

未来予報官・セレンテは、「2012年の第一四半期にそれは始まる」と予測している

「ヨーロッパのドミノ倒しが先か、あるいはアメリカの崩壊が先か」という予測は、もう必要ないようです。
大方のアナリストは、「ヨーロッパの金融メルトダウンが先に起こり、アメリカに波及する」と見ているのです。

アメリカの国としての信用失墜が決定的となれば、もっとも大きな被害を被るのが日本です。

正確ではありませんが、日本政府は、この東日本大震災復興のために、保有している米国債の一部を売ったという情報が流れています。
真偽はどうであれ、それでも日本の政府は100兆円以上の米国債をまだ保有しているはずです。

アメリカは財政出動もできませんし、金融緩和もできません。国としての債務上限をとっくに超えてしまっているからです。
残された手段は、ドルの切り下げです。

円/ドルレートが、50円などという話も現実味を帯びてくるのです。
その後のシナリオは、いろいろ考えられます。
しかし、日本の選択肢はそれほど多く残されていません。

ここでは、アメリカがどうなるか、ということを扱います。
アメリカ在住の日本人の方が多いからです。

この記事は、驚異的な的中率を誇る未来予報官・ジェラルド・セレンテが、オーストラリアのABCテレビ番組に出演したときに語った内容を基にしています。
おそらく、それは2011年12月中に放送されたものであるはずです。
という人間が、2012年1月4日にアップしています。

太字の箇所は気になったところですので、最後に「まとめ」として囲み記事にしてあります。

ジェラルド・セレンテ:EUは90日以内に崩壊、バンクホリディと戦争に備えろ、と警告

Gerald Celente: EU Collapses in 90 Days, Bank Holiday and War

トレンド・リサーチ研究所(Trends Research Institute)の創立者、ジェラルド・セレンテによれば、2010年の3月、ギリシャから始まったヨーロッパの金融崩壊は、22ヶ月を過ぎた今、いよいよ切迫の度合いを強めており、最終的には2012年に終局を迎える、ということのようです。

「ヨーロッパの金融がメルトダウンするのではないか」、あるいは「世界経済がそろそろ崩壊するのではないか」といった人々のヒステリーにも似た恐怖の時は、いよいよ終るでしょう。

今年の4月1日までに、人々が長い間心配してきたことが変じて、明白な現実に変わるからです。

それは、大衆の中の一部に「危機を煽り気味に言う」人々が出てくるからで、いよいよクライシスに向けての予測可能な次の段階へ落としこんでいくからです。
これは崩壊を許した人々に対する憤りからのものです。
管理人:私は、これをアジテートすることによって、さらに騒ぎを拡大することを請け負った人々がいる、と解釈しました)

「私(ジェラルド・セレンテ)は、トレンド予測の仕事をしているので、言いましょう。
30年以上前は、今と比べれば、これほど心配していませんでした」
と、セレンテはオーストラリアのABC放送の番組で話しました。

『セレンテの最新の予測』と題された中で、彼は、“21世紀最初の大きな戦争に備えて、生き残って、そして打ち勝って”といったような2012年の悲観的な絵を描いています。

セレンテは、チュニジアから、エジプト、イエメン、シリア、カタールから、英国、ギリシャ、イタリアまで12もの国々の中で階級闘争が起こり、それがますます悪化していくことを予測しています。

そして最終的には、東ヨーロッパ、中央アジアにまで拡大し、より激烈にアメリカまで広がると予測しています。


しかし、世界は今まで、米国の始めの頃の世界金融恐慌、そして2008年のベア・スターンズの経営破綻の時に、中央銀行の総裁が行ってきた、その場しのぎの対策によって経済面や社会面に現われたさまざまな様相を見て来たに過ぎません。

世界規模のソルベンシー危機のために何兆ドルもの資金が投入されましたが、結局はその資金を使ってしまったことによって、さらなる事態の悪化を招いたに過ぎません。

一部の人々は、世界は今まさに、もっと深刻な大不況に滑り落ちようとしているのではないかと考えているのです。

セレンテによれば、EUが、さらなる借金を必要としている背景があるのもかかわらず、満期(借金の支払期日)が目前に迫っているのにG7諸国から7.3兆円借りている支払いが滞るようなことが起これば、世界的な景気の悪化はさらに広がり、ヨーロッパから始まるドミノ倒しは、他のドミノをも倒すようになるだろうと、予測しています。

「ギリシャで暮らすなら、それは経済不況の中で暮らすことになるし、スペインで暮らすなら、それは経済不況の中で暮らすことになるし、ポルトガルやアイルランドで暮らしても、それは同じく経済不況の中で暮らすことになる」とセレンテは言います。

「リトアニアで暮らせば、銀行の取り付けが進むにつれ、銀行からお金を引き出すために、あなたは銀行へ走る羽目になるはずです。
それは、もう経済大不況なのです。

ハンガリーでも経済不況になります。
また東ヨーロッパ、ルーマニア、ブルガリアの多くの国々でも経済不況になります。
多くの経済不況が、すでに進行しているのです」とセレンテ。

……………………(中国について。直接、この記事に関係がないので割愛)

「私が言ってきたように、こうしたことをすべて勘案すると、すでに大きな戦争の始まりが見えてきています」とセレンテ。

おお、そして今、そして今まさに、彼らは、そのことを話しているのです。
“我々は、イランとアフガニスタンで、そのような「大きな仕事」をしてきた”

では、なぜ、我々はイランを爆撃しないのでしょう?

ロン・ポールを例外として、アメリカの次期大統領候補が言っていることを聞きましたか?
それは、「(ロン・ポール以外)すべてが、イランとの戦いに行きたい!」と言っているのです。


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したがって、それがどこに向かおうとしているのかが分かるのです。

「私たちは、古い暴力と犯罪性の上に、より多くの暴力と犯罪性を上積みすることによって問題を解決するという方法を取ってきたために、逆に多くの問題を引き起こしてきました。
そうしたサイコパスのような連中がいることを私たちは知っています」。
(管理人:サイコパスのような人々…いわゆるサタニスト集団であるグローバリストたち)

セレンテは、ヨーロッパ危機が、いよいよ崩壊の段階まで行くと、「2012年の第一四半期(2012年4月~6月の三ヶ月)までのいつかの時点で、世界のメルトダウンが始まり、戦争を求める声を制止できなくなるというスパイラル状態に入っていく可能性がある」と言っています。

「ヨーロッパの国々を救済する手立ては残されてない」と、セレンテは力を込めて語りました。

また、セレンテは、
「社会不安や大きな災難、起こりうるであろう内戦が、大きなうねりとなって1マイル先まで迫ってきている」と言っています。
また、そのことが2012年に見えている、もうひとつのトレンドへ滑り込んでいくだろう、とも言います。

「彼らは、たった今、※国防権限法(the National Defense Authorization Act=NDAA)という法律を通過させたのです」とセレンテ。

※国防権限法(the National Defense Authorization Act=NDAA
(「国防認可法」とも訳されています)

「軍がテロ容疑者と見なす誰でも、世界中のどこでも、罪状も裁判もなしで投獄する権利を軍に与える条項があります。同法案は事実上、軍が“戦場”とみなす定義を、世界中のどこでも、たとえ米国内であっても拡大するというものです」。
ソース:Democracy Now!

Authorization:「公認する、お墨付きを与える」という意味から、国防認可法、あるいは国防授権法とも訳す事ができます。
本サイトでは、国防権限法とします。

軍が、「ここは戦場だ」と認めてしまえば、わずかでも疑わしい行動をした人間はテロリスト(国家へ反逆する者)と決め付けられて、裁判も受けることもできず、そのまま拘留され、最悪は何年も何十年も強制収容所から出ることができないというもの。

軍に、そうした権限を授ける(そうした行為を好きにやってもいいよ、というお墨付きを)のに必要なことは、大統領のサインひとつです。
軍は「戦場」の定義を、拡大解釈していけば、その国は収容所国家になってしまいます。

その強制収容所として使われる施設がFEMA収容所です。FEMA収容所はアメリカだけでなく、オーストラリアにもできているようです。

■関連記事
・「ジェラルド・セレンテの2012年の悲観的予測」
・「米国5分割計画、いよいよFEMAが準備を始めた」

「この法律は、今まさに、私(セレンテ)のような一個人でさえ人物同定し、テロリスト呼ばわりする権利を大統領に与えたのです。
私は、こんな政府には反対する。

この法律の下では、軍が突然やって来て、私の家のドアを叩き壊して私を逮捕するのです。

私には、何ら権利を与えられず、人身保護令状の権利もなし、陪審員もなし、裁判官もなしで、彼らが、そうしようと思えば、私を殺すことさえできるのです。

さらに、彼らは、世界中のどの国にも、私を送り飛ばす(国外追放)ことができるのです」。

セレンテは、彼の予測にあるバンク・ホリディ(銀行閉鎖)が(政府によって)呼び出されたときのために、今のうちに、アメリカから出るための緊急脱出ルートを考えて準備しておくべきだとアドバイスしています。

ドルの平価切下げの分岐点は、どこなのか明らかではありません。

20120115-3.jpg
(アメリカでは、飛行機の機内で騒いでいる子供にも手錠をかけるのです)

しかし、既に準備が整っているNDAA(国防権限法)、FEMA強制収容所TSATransportation Security Administration:米国国土安全保障省の運輸保安局)が、どのようにチェックポイントを張り巡らせようとしているか、そのスケジュールを見れば、アメリカが、1861~1865年の南北戦争に匹敵するクライシスに入っていくことがわかるはずです。


TSA(米・運輸保安局)のチェックポイントとは

アメリカの空港ではセキュリティ・チェックために全身スキャナーを導入していますが、スキャナーに全身を晒すときの放射線被曝が問題となっています。

また、ボディー・ライン(シルエット)どころか、体の凹凸までスキャンしてしまうので、「事実上の全裸検査だ」と批判されてきましたが、あまりの不評のため、昨年8月にTSAは、スキャナーの画像処理ソフトを改良することを発表しました。

もともと、テロリストが機内に持ち込む手荷物の中に小型爆弾を忍ばせていないかをチェックし、テロを水際で防ぐという目的(=口実)で実施されたものです。

また、それより先に不審者のアメリカ渡航を防ぐ名目で、アメリカ国土安全保障省(DHS)税関国境警備局(CBP)はESTA(電子渡航認証システム)への登録を義務付けました。

これは、個人情報(いまや生体認証のレベルまで来ている)の収集も目的のひとつとしてあるのではないかと言われています。

いずれにしても、9.11以後、セキュリティ・ビジネスは大繁盛ということなのです。不気味な国になってしまいました。

(セレンテに関する記事は、ここまで)


セレンテのまとめ:


今年の4月1日までに、人々が長い間心配してきたことが変じて、明白な現実に変わる。

セレンテは、チュニジアから、エジプト、イエメン、シリア、カタールから、英国、ギリシャ、イタリアまで12もの国々の中で階級闘争が起こり、それがますます悪化していくことを予測しています。

そして最終的には、東ヨーロッパ、中央アジアにまで拡大し、より激烈にアメリカまで広がると予測しています。


セレンテによれば、EUが、さらなる借金を必要としている背景があるのもかかわらず、満期(借金の支払期日)が目前に迫っていてG7諸国から7.3兆円借りている支払いが滞るようなことが起これば、世界的な景気の悪化はさらに広がり、ヨーロッパから始まるドミノ倒しは、他のドミノをも倒すようになるだろうと、予測しています。

ロン・ポールを例外として、アメリカの次期大統領候補が言っていることを聞きましたか?
それは、「すべては、イランとの戦いに行きたい!」です。


「2012年の第一四半期(2012年4月~6月の三ヶ月)までのいつかの時点で、世界のメルトダウンが始まり、戦争を求める声を制止できなくなるというスパイラル状態に入っていく可能性がある」

バンク・ホリディ(銀行閉鎖)が(政府によって)呼び出されたときのために、今のうちに、すぐにアメリカから出るためのルートを考えて準備しておくこと。

セレンテは、「2012年、アメリカで戒厳令」の中で、暗示的なタイムラインを出しています。


セレンテが示したタイムライン:

…そして、私の確信ですが、これは2012年のトップ・トレンドになるでしょう。
新しい年(2012年のこと)では、彼らはシステムの上に審判の木槌を振り下ろそうとしています。

クリスマスにお金を使おうとする乳飲み子から、最後の1セント銅貨まで吸い上げるでしょう。
そして、クリスマス・ホリデイが終った後で、今度はバンク・ホリデイとなるのです。

それは、どのような形であれ、経済戒厳令です。

以上のことを総合すると、

●「チュニジアから、エジプト、イエメン、シリア、カタールから、英国、ギリシャ、イタリアまで12もの国々の中で階級闘争が起こり、それがますます悪化してい」。

●「そして最終的には、東ヨーロッパ、中央アジアにまで拡大し、より激烈にアメリカまで広がる」。


「今年の4月1日までに、人々が長い間心配してきたことが変じて、明白な現実に変わる」。

「ヨーロッパのどこかの国で(ギリシャとは限らない)、債務の支払いの滞りや、債務不履行(デフォルト)が起こるようなことがあれば、世界的な景気の悪化はさらに広がり、ヨーロッパから始まるドミノ倒しは、他のドミノをも倒すようになるだろう」。

●「2012年の第一四半期(2012年4月~6月の三ヶ月)までのいつかの時点で、世界のメルトダウンが始まり、戦争を求める声を制止できなくなるというスパイラル状態に入っていく可能性がある」。

●「2012年のアメリカのクリスマスは、ツリーに吊り下げるプレゼントを買うことができなくなるかも知れない」。

●「2012年のクリスマスが終るとすぐに、バンクホリディ(銀行閉鎖)が行われ、経済戒厳令が発動される」。


「バンク・ホリディ(銀行閉鎖)が政府によって呼び出されたとき(その後か、同時に経済戒厳令が布かれたとき)のために、今のうちに、すぐにアメリカから出るためのルートを考えて準備しておくこと」。

こういうことになります。
アメリカ、ヨーロッパ情勢については、引き続き観察をしていきます。

最後に、ヨーロッパで現実味を帯びてきた金融ドミノについて、分かりやすく解説しているビデオがありました。

イタリアからフランスへ:金融危機ドミノは広がる【藤井厳喜】AJER






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