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画像はこちらの記事から。

観測史上最大の地震、「チリ地震」(1960年 M9.5)。


国は地震予知は行わない。民間の信頼できる研究者を探し当てるしかない

12月7日に起きた三陸沖の地震は、アウターライズ地震でした。

関東でも、2~3日前から地鳴りや、体に感じるか感じないかの小さな揺れがときどき起こっていたので、「もしや」と警戒していたのですが、案の定でした。

震源の近くに住んでいる人たちは、地震が近くなると、頭痛や瞬間的なめまいを起こしたり、人体が地震の前兆現象を感知するようになる、という話はよく聞きます。

これは地殻変動によって地下の岩盤が破壊されて、大気中にプラスイオンが放出され、それを呼気から吸い込むことによって、血中の赤血球と結合するからだという根強い説があります。

赤血球は健康な状態では、ほんのわずかにマイナスの電荷を帯びています。
そのことによって赤血球同士が反発して、滞りなく血液が流れるのですが、これがプラスイオンに触れることによって電気的に中和してしまうと、赤血球同士が固着して、いわゆるドロドロ血のような状態になる人がいるのです。

すると、とたんに憂鬱な気分になったり、人によっては、体のあちこちが痛くなったり、膝に持病を抱えているような人は、じくじく痛むというような症状が出てくることがあります。

こうした症状を赤血球の流れが悪くなることに原因を求めて、体質改善を指導している人たちが多くいます。

アマチュア地震研究家の中には、こうした地下の岩盤の破砕によって放出されるプラスイオンを検知して地震予知に利用している人は意外に多くいるようです。

今回の地震について記者会見した斎藤誠・地震情報企画官は、「アウターライズ地震だった、と説明。今後同様の地震が発生する可能性については、はっきりとしたことは言えない、と話した」ということですから、相変わらず国の発表は役に立ちません。

地震が起こると、「地震予知連絡会」という組織の名前が新聞やテレビによく出るようになるのですが、この会議は、地震を予測するものではありません。

地震予知連絡会は、地震予知に関する調査・観測・研究結果等の情報の交換の場に過ぎないので、本当に地震に備えるというのであれば自分で勉強するか、有料で情報提供を行っている地震予知情報サービス会社に登録するしかありません。
それでも、「当たる確率が高くなる」程度です。

あるいは、自宅に大きな水槽を作って、ナマズを飼うとか。

しかし、予知サイトに書かれていることを、そのまま読むだけでは、結局は防災の役に立ちません。
肝心なことは、最初のうちは、よくわからなくても自分で少しずつ勉強することです。

「日本はマグニチュード10の地震に備えるべきだ」と地震予知連絡会で東北大の教授が

Researcher: Japan should prepare for worst-case magnitude-10 earthquake
このショッキングな見出しは、朝日新聞の2012年11月23日の海外版のタイトルです。

朝日新聞の国内版はこちら。珍しく、国内版も海外版と同じです。


【記事内容】

東日本大震災を起こしたマグニチュード9の地震の30倍のエネルギーを出すM10の巨大地震も起こりうる。
こんな推定を、東北大の松澤暢(とおる)教授が21日の地震予知連絡会で報告した。

(マグニチュードが1上がるごとに、エネルギーの大きさは31.6倍になる)

日本でM9級の地震発生を想定していなかった反省から、科学的に起こりうる最大を考え、想定外への対応につなげるのが目的という。

過去に世界で観測された最大の地震(エネルギーレベル)は1960年に南米で起きたチリ地震で、長さ1千キロの断層がずれたM9.5だった。
松澤教授はさらに大きい断層がずれることを考え、理論上はM10もありうると推定した。

もしM10の地震が発生すれば、地下の破壊は20分から1時間も続き、揺れがおさまる前に津波が到達するおそれがある。日本海溝から千島・カムチャツカ海溝までの3千キロ全部、60メートルずれ動くとするとM10になる。

また、M11の地震エネルギーは、恐竜絶滅の原因となった小惑星衝突のエネルギーに匹敵、断層の長さが2万キロ以上にもなり、「考えなくてもよい」とした。

松澤教授は「M10が起こる確率は非常に低いが、最大を想定して何が起こるのかを考えておけば、迅速な対応につながる」と話した。

地震予知連絡会で発表した松澤教授の見解は、地震予知連絡会のサイトで知ることができます。

地震予知連絡会H24.11.29    第197回地震予知連絡会概要を掲載しました。NEW!第197回地震予知連絡会(2012年11月21日) 議事概要説明資料(PDF:8MB)(上から3番目のリンク文字)です。

「マグニチュード10の地震が起こりえるのか」という部分だけ切り取ると以下のようになります。

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「地殻変動などによって、地球自身が起こす地震のもっとも大きなものは、マグニチュード10まで(東日本大震災の時の地震の約30倍の規模)で、マグニチュード11以上の地震となると、小惑星の衝突などによって地球の外からのエネルギーが加わらなければ起こらない、というのが松澤教授の計算上の答え。

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映画「2012」から

マグニチュード11というのは、東日本大震災の(31.6の2乗=)900倍以上ものエネルギーを持つ地震ですから、地球の裏側に逃げることができたとしても、助かる人はほんの一握りでしょうし、何より世界中の原発が次々と爆発を起こし、空気や水が汚染されてしまって食べ物がなくなってしまうので、結局、生き残ったわずかな人類も耐えてしまうだろう、ということです。

6500万年前に、メキシコのユカタン半島に落下した直径10km(と言われている)の隕石が恐竜を絶滅させたエネルギーが、マグニチュード12~14と言われているので、それこそ地球滅亡といった光景が展開されるのでしょう。

この衝突で発生した津波の高さは、なんと数千m。北米大陸のメキシコ湾沿岸にも高さ1kmの津波が押し寄せたという痕跡があるといいます。

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映画「2012」から

さて、結論ですが、「M10が起こった場合に何が起こるか?」にこのように書かれてあります。

「行政的にはM10への対応は、コストパフォーマンス的に考えると難しい。
しかし、M10が生じたときに何が起こるのかを事前に理解しておくことは必要。
揺れが収まる前に津波がくる可能性が高い。
津波は何日も続く?」。


東日本大震災より大きな地震が起きた場合については、つまりは「想定していない」。
事前に対策を施しておくことは経済的に困難なので、「検討しない」。

もし、東日本大震災以上の地震が起きた場合、揺れが完全に収まるまで待っている間に津波が押し寄せてくる可能性が高い、と言っているのです。
そして、その津波は何日も続くかも知れないと。(ここは不明)

マグニチュード9より大きい地震が起こったとき、再びこの国のテレビが、「揺れが収まるまで外に出ないでください。落ち着いて行動してください」と言いそうで、これが何より気になるところです。

マグニチュードの基準は、実はいくつもあって、気象庁が採用しているのは「気象庁マグニチュード Mj」という日本独自の基準とのこと。

世界標準では、「モーメントマグニチュード Mw」を採用していて、気象庁の「Mj」より大きく算定されるものです。

3.11当日、気象庁がM8.4→Mw8.8→Mw9.0と二度変更したのは、気象庁が途中でMjからMwに基準を切り替えたためでした。
マスコミは、「気象庁は(確か)M8.5までしか想定しておらず、すべての地震計の針が振り切れてしまったので計測困難だと報じていました。

これはいつものとおり新聞の誤報で、気象庁が「Mj」」から「Mw」へと基準を変更したからなのです。

今も、新聞はこのあたりを明記せずに記事を書き続けているのですが、おそらくは気象庁は3.11を境にMwを採用しているのではないかと思われます。

ですから、松澤教授の言う「マグニチュード10に備える」というのも、Mw10のことでしょう。

自治体の地震・津波対策では、ほとんど無力

今、二つのことが非常に気になっています。

ひとつは、津波で全滅した三陸の海岸から奥まった場所に家を新築している人がいる、ということ。
その場所に今まで建っていた家は津波で流されたのです。

もうひとつは、四国各県、特に高知県が真っ先に導入を検討しているという「津波対応型救命艇」のことです。

南海トラフの三連動地震の危険が迫っているものの、特に高知県高知市では平野部が広いので避難する場所がない。
そのため、地震が起こればわずか数分で巨大津波が押し寄せてくることが心配されているのですが、そんなとき、救命艇なら、すぐに乗船できるので開発を急ぐことにしたというものです。

三陸の、津波で流された自宅の敷地に再び家を建てたいという心情は理解できますが、なぜ役所はそんな建築申請を通したのだろうか、まったく謎です。

また、津波型救命艇といったところで、いったい誰が“ノアの箱舟”への乗船を許されるというのか。いったい何百人の人が助かるというのか。
津波の大きさが、3.11のときと同じ程度だと誰が考えているのか。

こんなものに予算をかけるより、平地とはいっても標高50m程度の丘陵地帯はあちこちにあるのだから、その頂上へ直行する広い道路を造ったほうが住民たちは確実に避難することができるのではないか。コスト的にも安いのではないか。

そして、住民全員に大人の男性なら持ち上げられるほど軽いモンキーバイクの購入を義務付け、自治体が購入費用の一部を負担するという方法のほうが、より具体的ではないのか。

それに、家の建て替えを検討している住民には、高台移転をする場合に限り低利の融資を行うとか、いくらでも方策はあるでしょう。

自治体職員の頑張りには頭が下がる思いですが、どうも彼らの防災対策を見ていると、早くも次の人災が始まっているように見えて仕方がないのです。

「前例にならう」ことが「想定外」の原因になったことが身に滲みて分かったはずなのに。




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