カレイドスコープ

「アルカイダと深いつながりがある」とされる武装勢力によるアルジェリアの天然ガス施設への襲撃事件について、ただのひとつも正しい記事がないことに苛立ちを覚えています。

日本の政治家、マスコミ、他の有識者に、これほど危機意識がないのであれば、ますます人質の救出は絶望的になってしまうでしょう。

フランスのマリへの軍事介入が、計画したとおりアルジェリアに波及した
By Design: French Mali Invasion Spills into Algeria
(2013年1月17日　　Tony Cartalucci)

これは、Tony Cartalucci(トニー・カータルッチ)の今回のアルジェリア天然ガス施設のテロ事件に関する記事のタイトルです。

彼の記事を読んだ人たちは、そのときは半信半疑でも、半年後、1年後にその正しさが分かるようになります。

このブログでも、トニー・カータルッチの記事を何度も取り上げてきましたが、今になって正しかったことが、ことごとく証明されています。

なぜ彼には将来が見通せるのでしょうか。
彼には千里眼があるのでしょうか。それとも予言者なのでしょうか。

そうではなく、トニー・カータルッチの書く記事の多くに、ワシントンに「世界改造計画」に関する数々の提言を行うシンクタンクのレポートが登場するように、彼は、それを丹念に読み、それぞれの情報をつなぎ合わせて分析しているのです。

ですから、みなさんも同じことをやれば、少なくとも1～2年先は読むことができるようになる、ということになります。

逆の見方をすれば、いままでのところ、ワシントンの中にいる世界政府の樹立を推進している強大なグループの意のままに世界は動いている、ということです。

その中でも、「彼ら」にもっとも忠実で、世界一の“優等生”が日本の安倍政権です。この内閣は、あまりに無定見で低脳な閣僚で構成されているため、長いこと持たないかもしれません。

無知と不正選挙によって、誤った政治家に投票した国民は、やがて憲法改正を強引に認めさせられ、集団的自衛権を是とせざるを得ないところに追い込まれ、我が子をアメリカ兵士や彼らの下請けの傭兵とともに、北アフリカの砂漠地帯に見送ることになってしまうかもしれないのです。

日本の憲政史始まって以来の超低IQ政権下で、このまま操作された円安や株高をただ喜んでいるだけでは、やがてそれは現実となるでしょう。

その都度書いていることですが、「ワシントンの中にいる世界政府の樹立を推進している強大なグループ」とは、ワシントンそのものではなく、ワシントンに送り込まれてアメリカを乗っ取ってしまったグローバル・エリートたちのことです。
「彼ら」とは、1％の中のさらに1％のギャング同然のような連中のことです。

彼らの背後には、常にロンドンのロスチャイルド財閥の影がちらついています。

ただし、「世界政府の樹立を推進している強大なグループ」とは、アメリカの場合がワシントンであって、ヨーロッパの場合は違います。(アメリカ、ヨーロッパともに、ほとんどの場合、国際銀行家や多国籍企業といった国際金融資本家がそのパトロンになっている)

それは、ヨーロッパの場合で言うなら、欧州中央銀行(ECB)であったり欧州議会(The European Parliament)であったりするのです。

トニー・カータルッチの視点もここにあります。

彼は、アルジェリアの天然ガス施設へのアルカイダ系武装集団のテロは、“起こるべくして起こったこと”で、(世界支配層の)計画通りだと書いています。

記事をできるだけ短く簡潔にするために(そんな簡単に全貌は描けないのですが)、カタルッチの記事を以下のように要約します。

その前に、フランスが、なぜアルジェリアの南にあるマリ共和国に軍事介入したのか、せめて、その「表立った」理由だけでも知っておかないと、トニー・カータルッチの予言めいた記事の意味は理解できません。

まず先に、予備知識として下の青い囲み記事を読んでください。


では、次にトニー・カータルッチの記事の要約です。

フランスの北アフリカのマリへの軍事介入は、アルジェリアにまで広がっている。
2011年、隣国リビアのカダフィー打倒によって、北アフリカの不安定化に成功した。
条件はととのった。次はアルジェリアだ！

一週間前の1月11日の記事「マリ空爆に見るフランスの狂気の偽善ぶり」で、私(トニー・カータルッチ)はこのように書いた。

「法人企業の資金援助を受けて活動しているシンクタンク、ブルッキングス研究所のブルース・リーデル上級研究員は、2011年8月19日の時点で、The National Interestに『次に陥落するのはアルジェリアだろう』という記事を書いている」。



ブルッキングス研究所のブルース・リーデルは、西側がカダフィー政権を倒したことで、この地域の政情を不安定化させることに成功したので、今度は、アルジェリアの過激派、特にAQIM(イスラム・マグレブ諸国のアル・カイダ＝Al-Qaeda in the Islamic Maghrebの略)が勢いづくだろうと、喜びを押し殺すようにして予測している。

日経新聞「ＡＱＩＭ元幹部が首謀者か　「密輸男爵」の異名も
(※管理人注:
さすが日経新聞。この記事は西側のプロパガンダの垂れ流し。日経新聞は正確なことを伝えていない)

ブルース・リーデルは、AQIM過激派による破壊行為と、それを殲滅するという欺瞞に満ちた大儀によるフランスのマリ空爆が両方ともエスカレートしていくことによって、それがアルジェリアにまで広がり、アルジェリア政府が転覆することを期待している。

(※管理人注:
エジプト革命のときも、西側のグローバル・エリートに資本注入されたアルジャジーラの偽情報(それも、NHKは大枚の金を払って)を、ありがたやと報道していたNHKが、今度も、西側の通信社から入ってくる情報を何の疑いもなく垂れ流しています。

では、あなた方の言うアルカイダの影はいったいどこにある？
NHKを始めとする日本のマスメディアの誰一人として答えられないままに)。

ワシントンポスト紙は、彼らが主張する「アルカイダと深い関係のある」、あるいは「アルカイダ系」のテロリストについて、こう見ている。

イスラム主義者の民兵たち」(－アルカイダと関連のある)は水曜朝に侵攻した天然ガス施設でうずくまっている。
テロリストたちは、(天然ガス施設関係者の)2人を殺害し、数十人の外国人を人質に取っている。これはフランスのマリへの軍事介入が隣国のアルジェリアにまで波及した最初の出来事だ。

ウォールストリートジャーナルは「イスラム民兵らがアルジェリアで米国人捕虜を取った」と報じている。

アルカイダと関連があると見られる」民兵たちが、アルジェリアの天然ガス施設で米国人数人を含む、約40人の外国人を人質に取っている。

イスラム主義の過激派グループの影響を鈍化させようとしている国々にとって、新たなレベルの脅威があらわれたのだ。

アメリカとヨーロッパの治安当局が、北アフリカから遠く離れた彼らの基地から人質救出のための部隊をどのように現地に派遣するか検討している最中に、アルジェリアの治安部隊は独走し、施設を襲撃した。
しかし、それは見事に失敗した。

アメリカのレオン・パネッタ国防長官は、人質の救出については「必要かつ確実なステップを踏んでいく」と言いながらも、アメリカ軍による軍事行動のオプションを匂わせている。

彼は、アルジェリアでの攻撃は、フランスのマリへの軍事介入が波及したことを示していると述べた。

これが欧米メディアの報道だ。

そしてこれから、西側の傀儡勢力である過激派を抑え込もうと、西側による「詐欺作戦」がマリとアルジェリア国境で展開されていくというわけだ。

世界の敵－「アルカイダと関係の深い」イスラム主義者であると欧米メディアが一斉に報道している連中こそ、実は、アメリカが丁寧に育てた国際的なテロ請負い人に過ぎない。

かくして、我々の目の前で、かつてのヨーロッパ帝国主義の地図が塗り直されいくのである。



この世界地図は、世界大戦前の絶頂期のフランス帝国だ。

今のリビア、アルジェリア、マリにあたる地域と、象牙海岸はすべてフランスとアングロ・アメリカによる侵略を受けてきた。

フランス軍は、文字通りこの地域を支配し、西側に友好的な傀儡政権を樹立してきた。

かつてフランスの植民地であったシリアも、アメリカ、イギリス、フランスが資金と武器を提供しているテロリストによって、この瞬間も攻撃を受けている。
そして、その同じテロリストたちが、今、マリとアルジェリアでも戦っているというわけだ。

ここに今まで書いてきた記事(テロに関する)に登場するテロリストと、まさに同じテロ部隊が、シリアでNATO、とりわけアメリカとフランスから資金、武器、秘密の軍事支援を提供され、なんとそれが外交的に容認・認知までされているのである。

アメリカとイギリスは自由シリア軍(Free Syrian Army's)と戦っていると主張している。

しかし、自由シリア軍こそが、両国から支援を受けている武装勢力に他ならず、何より同じイデオロギーを共有している仲間なのだ。
これは、とんでもない茶番だ。

事実、2011年の政権転覆の企てがアルジェリア政府によって打ち砕かれた後、アルカイダ(とレッテルを貼られた武装勢力)は、アメリカとフランスがアルジェリアに介入することを許しているのだ。

アルカイダとは、西側が倒したいと考えている標的国に送り込まれ、そこで反政府的なテロ行為を働くことによって、西側に軍事介入の口実を与えるための(雇われた)民兵部隊に他ならない。

フランスのマリへの軍事介入は単なる見せ掛けだ。

本当の狙いは、アルジェリアで武力紛争を引き起こし、彼らの同盟相手である西側諸国をも引き入れることであることは明らかだ。

(ここまで)

---

ここから管理人:

“幽霊アルカイダ”によるアルジェリア人質殺害事件は大中東アジェンダの北アフリカへの拡大が目的

このトニー・カータルッチの記事を材料として、いつくかの推理をしてみたいと思います。
いえ、これは推理ではなく、確信に近いものかもしれません。

当初、このテロ事件が報道されたとき、ロスチャイルドの私物であるロイター・グループのメディアは、「人質解放」と報道していました。

一方で、米国進出の足場作りとして、アル・ゴア元米副大統領らが経営するテレビチャンネルを買収したアルジャジーラは、「テロに対して妥協しないアルジェリア軍が『誤爆』によって多数の人質を巻き添えにした」と報じました。

その後、ロイターもアルジャジーラの報道に寄り添うように修正しました。

早くも、この悲劇は、アルジェリアの失敗によってもたらされたといわんばかりです。
欧米メディアによるマインド・コントロールが始まっています。

アル・ジャジーラは、エジプト革命では、すでに西側のプロパガンダとして作動し、イカサマの民主化運動に加担しました。(それが証拠に、政権を取ったのはフリーメーソンが中枢にいるムスリム同胞団という暗く、陰湿な政党で、エジプトの混乱はムバラクの失墜する前より、さらに増しているのです)

エジプトはイスラム国家へ！？「大中東」へのパラダイム転換で予想したとおりのことがエジプトで起こっているのです。

さらに、アルジャジーラは、リビアのカダフィー報道で、「アラブの春」がやってくると大嘘報道を続け、リビアの政情をいっそう不安定なものにしてしまったのです。

カダフィー独裁政権打倒と叫んでいた反政府軍、“市民による”革命軍とは、アメリカやヨーロッパに資金や武器を提供されていた単なる「ならず者」たちであったことが、やっと今になって分かったのです。

トニー・カータルッチは、この一連のリビア報道について、

「以前、BBCは、リビアから入って来る情報は信用できないとして採用して来なかったのに、リビアのカダフィーに関しては
そんなBBCの『真実を追及する』というポリシーは、あっさり放り投げてしまったようで、反政府運動員がツイッター経由で送ってくる情報を、裏取りもせずに、そのままニュースの題材として平気で使用している。

そもそも、その反政府運動員からの情報というのは、 ワシントンが中東革命を促すために専用に設置したmovement.org　の人間が英語に翻訳したものに過ぎない。

主流メディアのニュースで伝えられているリビア情勢に関する情報というのは、「若者運動同盟（AYM）」のツイッター発のものばかりなのだ」

とBBCの偏向報道を指摘していたのです。

当時のBBCやSKYNewsの報道は、「カダフィー悪玉」を強く印象付けるものばかりで、明らかに偏った立場からの病的な報道や、イカレタコメントが多過ぎでした。

要するに、エジプトとリビアの人々は、西側のメディアに「嵌められた」のです。

このことは、アル・ジャジーラのプロパガンダに注意に書いています。

今度のアルジェリアの天然ガス施設襲撃事件でも同じような様相が見え始めています。

人質をテロリストに殺害された国の指導者は、アルジェリアのアブデルアジズ・ブーテフリカ大統領に対して、「人命優先の対応をするように」求めています。

日本の安倍総理も、同大統領に要請を出すと同時に、「最善の方法、現地で判断を」と木内外務政務官に指示を出しました。

アブデルアジズ・ブーテフリカ大統領は、アルカイダ系の幻のテロリストたちに、天然ガス施設を破壊された場合、アルジェリアの経済は止まり、今後1～2年は立ち直れなくなる可能性があるので人質の命も顧みず、テロリストを一斉攻撃したと、日本の大人しいメディアでさえも、欧米のインチキ主流メディアの垂れ流すプロパガンダを広げているのですから、もう、日本のメディアの壊滅的、世紀末的な退廃は何をかいわんやです。

しかし、この大統領の運命は、エジプトのムバラクと同じになるかもしれません。

アブデルアジズ・ブーテフリカ大統領は、フランスの庇護の下(アルジェリアの政権は西側の傀儡である)、資源開発に重点をおいてアルジェリアの経済発展に貢献してきましたが、エジプトのムバラクがそうであったように、どうも「お役ご免」とばかり、「彼ら」に切り捨てられそうです。

別の見方は、フランスがマリに軍事介入したのは、東隣にあるニジェールのウラン鉱山を「幻の」アルカイダが襲撃する前に、それを食い止めるためだとする一部の小メディアの推測です。

原子力振興を国策としているフランス政府にとって、ニジェールのウラン鉱山は生命線ですから、それも頷けます。

それらは一部は正しいと思います。
しかし、こうした推測をすべて包含するのは、大中東アジェンダの北アフリカへの波及と考えるほうが間違いがありません。


この地図はワシントンの大中東戦略の青図です。

現在、反体制運動(「幻」のアルカイダが反政府軍と称してテロ活動を行っている国も含めて)が起こっているのは、モーリタニアなど数ヵ国を除いて、ほぼ上の地図どおり。

アメリカの“分捕り合戦”で言えば下の地図どおり。アメリカの青図では、アルジェリアも標的国に入っているのです。


これらの工作＝「チュニジアから始まった中東民主化ドミノ」は、CIAの資金によって育成された青年革命軍によって成し遂げられました。

しかし、理想に燃えていた彼らが得たものは、民主主義モドキが跋扈する混沌とした社会でした。
前より悪くなったのです。

新世界秩序を打ち立て、世界統一政府を樹立して地球を安定化させることを標榜しているワシントンが、なぜ中東をイスラム政権にゆだねてしまうのか。

キリスト教圏諸国との対立を、より鮮明にしただけではないのか。こうした問いかけがあります。

この謎を解明しなければ、アルジェリアの今回のテロの背景を描くことはできないのです。

結論から言えば、アメリカのワシントンも、フランスの帝国主義復活の動きも、実は同じところから出ているのです。

それは、「1％の中の1％」の支配層による「世界のカオス化」です。

「世界支配層｣と書きますが、正確には「支配する」ことなどできません。
また、世界を支配する意味もないのです。

「彼ら」が目指しているのは、自ら進んで「新世界秩序」に参加させるように仕向けることなのです。

「労働者の闘争」党のナタリー・アルトー党首が、オランド大統領のマリへの軍事介入を、「フランスの帝国主義的な利益を守 り、マリからの略奪を狙ったものだ」と批難しています。

しかし、しかし、なんとこれも間違いです。ナタリー・アルトー党首も。オランドと同じ穴の狢ということです。

現象としての「アルジェリアへのテロの波及」は、フランス帝国主義の復活に対するイスラム主義者の反乱などではありません。

だから、フランス軍を支援するヨーロッパ諸国、そしてアメリカは、今までどおり、人目を忍んで「幻」のアルカイダに武器と弾薬、豊富な資金を提供し続けるでしょうし、同時にフランス軍に戦力の増強を促すでしょう。

そうして、徐々に紛争を長引かせ(つまりは、これらの国民の税金が軍事産業に流れ込む)、ついにはアルジェリアの政権を交代させることによって、エジプトやリビアの「革命」の後に訪れている混沌としたカオスの世界を現出させるのです。

そこには、人々の葛藤と確執、反目が渦巻くはずです。

そして、双方の勢力のエネルギーを消耗させた後で、新世界秩序の前に、彼らの意思でひざまずかせ、「イエス」と言わせるのです。

日本のメディアは、ロスチャイルドの資本によって私物化された通信社でスクリーニングされた後の情報を、そのまま垂れ流しています。

・＜アルジェリア拘束＞マリへの仏軍介入への報復措置か
・米に「人質交換」要求＝NYビル爆破テロの服役囚らと
・米大統領が声明　「テロリスト」に事件の責任

まったく、オバマも、よくこんな芝居ができるものだ。

欧米の通信社から、日本のメディアにもたらされるこうした情報は、ロスチャイルドの資金によって動かされている操り人形たちの学芸会の模様を知らせているだけです。

日本の天然ガスプラント会社の社員数名の生存が確認できたものの、今後出てくるニュースは、悲観的な報告になることを覚悟しなければならない、という知らせが日本の総理大臣に届けられています。

この「幻の」アルカイダによるテロ襲撃事件の全貌が判明したとき(それは、事実ではなく欧米メディアの捏造した事実にほかならないわけですが)、それが悲しい結果であればあるほど、アルジェリアの大統領と軍に対する国際的な批判は高まるでしょう。

産経新聞は、この悲報を「目撃者が証言『日本人９人が処刑』 アルジェリア邦人拘束」という見出しを付けて報じています。
『処刑』という言葉を使う無神経さと頭の悪さは、もう犯罪的。彼らは犯罪者ではなく被害者だ。
これが日本の記者のレベル。

安倍晋三は、すでに欧米メディアのマインド・コントロールにかかっています。

彼は、アメリカが用意した筋書きどおり、NATOに中国の軍事的脅威についての理解を求める親書を届けさせました。
日本のゲッペルス、世耕弘成が育んできた『B層』たちは、「安倍、グッジョ！」と称讃しています。

そうした日本の人々の驚くべき無知が、この国を軍事独裁政権に導き、まさに、この北アフリカの大地に、彼ら『B層』を戦闘に引きずり出すことでしょう。

そうです。

安倍晋三が言わなければならなかったことは、アルジェリアの大統領、アブデルアジズ・ブーテフリカに「人命優先の対応を」と要請することではなく、「アルジェリア軍によると言われている誤爆の真相の徹底究明」を要求し、アメリカのオバマと、イギリスのキャメロンとフランスのオランドらのギャング団に、「君たちの同胞である幻のアルカイダに、人質に危害を加えないように指示を出すべきだ」と言うことだったのです。

この悲劇は、日本人を始めとして人質を取られた国々の国民の憎悪を増幅させ、“幽霊アルカイダ”狩りに駆り出すでしょう。
ただし、相手は幽霊なのです。

まったく、9.11のときと同じことが繰り返されようとしているのです。

なんと、「彼ら」のアジェンダでは、北アフリカから、さらに西アフリカにかけて、紛争地帯にしようというシナリオがあるのです。





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