カレイドスコープ

ハズれたセレンテの未来予報…　が、しかし

多くの経済学者が、ドル崩壊を引き金として世界恐慌が起こると警告しています。

こうした話がネット上を走り回ってから、かれこれ10年近くになるのではないでしょうか。
しかし、米国はいつまで経っても倒れません。それは狂気を押し殺して凶悪な素顔を仮面で隠している紳士のようです。

アメリカの近未来は、「憎らしいほどよく当たる」と評判だった“先行き予報士”、ジェラルド・セレンテをも狼少年にしてしまうほど予測が難しいのです。

セレンテは、ちょうど1年前ほど、「(2012年1月から)90日以内に、EUの経済崩壊が起こり、銀行閉鎖と内紛が起こる」という予測を出していました。

そして、このEUの金融崩壊が引き金となって、「2012年の第一四半期（2012年4月～6月の三ヶ月）までのいつかの時点で、世界のメルトダウンが始まり、戦争を求める声を制止できなくなるというスパイラル状態に入っていく可能性がある」と予言していましたが、見事にはずれました。
(ジェラルド・セレンテの最新予報：EUは90日以内に崩壊)

しかし、時期が外れただけで、誰もセレンテの分析と同じように、アメリカの経済崩壊は不可避と考えているので、セレンテが批難されることはないようです。

ただし、世界的な経済崩壊を、大規模な世界大戦を起こすことによって乗り切ろうと考えている人々が、さまざまな国のトップに座ったことは、セレンテの未来予報を裏付ける一つ材料になっているのかも知れません。

日本では、戦争好きで核フリークの安倍政権の誕生、同じく石原慎太郎という暴走老人と橋下徹というペテン師が共同代表を務める日本維新の会の台頭ということになります。

さらに、ここにきて米政府の次官補を努めた経済学者までが、セレンテと同じことを警告し出しています。
それは、米国の新世界秩序(NWO)、そしてそれを実現するためのツールであるTPPと米国の経済崩壊を関連付けて分析しているポール・クレイグ・ロバーツです。

ポール・クレイグ・ロバーツとは、政治経済学研究所(Institute for Political Economy)を主宰している経済学者で、米政府の財務次官補を務めた他、ウォール・ストリート・ジャーナルの副編集長を務めた人物。

彼は、いつくかのインターネット・ニュースサービスにコラムを提供したり、多くの大学から指名を受けたりして、多数の支持者を持っているコラムニストです。

その彼が、とうとう「米国の景気回復はない」と断言しました。

以下は、彼が3月1日にActive Postに寄稿した記事です。
例によって、「無駄にうるさい拡声器」、アレックス・ジョーンズも、真っ先に取り上げています。

「景気回復はない」
The Missing Recovery
(ポール・クレイグ・ロバーツ　　Activist Post　2013年3月1日)

(以下、全文訳)

2007年12月から景気後退局面に入ったアメリカだが、2009年の6月から景気回復を遂げているというのが公式の見方だ。

しかし、この景気回復はいったいどこにある？
私は、それを見つけることができないし、失業中の何百万人ものアメリカ人も同じだろう。

この景気回復は、(政府が見積もった)実質GDPの“公式の数字”の中にしか存在していない。

それでも、この実質GDPは、(政府が)控え目に出したインフレ率と、仕事を探してもなかなか見つからないため、とうとう求職活動を止めてしまった失業者を除外して計算した労働省発表の失業率によって、萎んでしまっている。

その他のデータ系列を見ても、米国の景気回復を示すものはない。
実質小売も、住宅着工件数も、消費者信頼感指数も、雇用賃金も、週平均賃金のどれもが景気回復を示すものではないのだ。

そのどれにも、連邦準備制度理事会の金融政策は功を奏していないということである。

実質金利をマイナスに据え置くために、連邦準備局による債権買い入れと平行して行われる拡張的な通貨政策は、景気回復を期待して3年半続けられる。

もちろん、連邦準備局がマイナス金利を続ける理由は、経済を促進するためではなく、「潰すには大きすぎる銀行」の帳簿上の資産価値を高めるために他ならない。

低金利を維持することによって、不動産担保証券の価値を上げ、銀行のバランスシートに挙げられている他の負債関連の資産価格を上げることができるからである。

こうしたマイナス金利のために、本来であれば、リタイア組の預金口座やマネー・マーケット・ファンド、財務省長期債券(長期米国債)に行くべき利子所得が銀行に回されているのである。

景気回復も見られず、アメリカ人の雇用機会も不足しているというのに、議会の共和党員たちは、企業が就労ビザを持ち込むことで働くことができる外国人の枠を拡大する法案を支持してい.。

大企業は、「十分なスキルを持っているアメリカ人を見つけることができないから」だと、外国人の雇用枠拡大の理由を説明しているが、これは、常に私たちが聞かされている嘘の一つであることは誰にも明らかである。

外国人労働者に支払われる賃金は、その労働力に付加されるものではなく、単なる「置換」に過ぎない。

「置換」とは、どういうことかというと、企業は、自社のアメリカ人従業員に外国人労働者を訓練させ、それが終ると今度は、アメリカ人の従業員が解雇される、ということだ。

もし企業側が主張するように、スキルのある従業員が思うように採れないというなら、彼らは解雇されるはずがない。

もっと言えば、技術力が不足していて十分確保できないというなら、スキルがもともと備わっているアメリカ人従業員の給料は引き上げられることはあっても下げられることはないはずである。

2011年に工学の博士号を取って卒業した36％が雇用されていないという現状など、ありえないということなのである。

全国科学基金の報告書・「米国の大学の博士号取得者」によれば、工学の博士号を取得して卒業した64％だけが、職を見つけることができた、ということである。

私は、長年にわたって、多数のケースについて報告してきたが、給与支払統計も、労働統計局の求人雇用状況も、大学卒業者に仕事の機会を提供していないことを示している。

しかし、国会議員たちは、企業から議員献金をもらうことによって、米国の企業がアメリカ人従業員を追い出していることを止めようとしないのだ。

米国の企業が、従業員や顧客、サプライヤー、企業が根を張っている地域のコミュニティー、そして株主に対して義務を負っていることを受け止めていたのは、そう遠い昔のことではない。

しかし、今日、米国の企業は株主に対してだけ義務を負っていると考えているのだ。

株主以外のすべての人たちは、企業が最大限の利益を上げ、株主のキャピタルゲインや、企業の役職者のボーナスのために冷酷に見殺しにされているのである。

企業は、ことごとくコスト面だけを重視することによって、米国の消費市場を破壊しているのだ。

生産を海外に移転すれば、労務費を下げて利益を上げることはできるものの、同時に、国内の消費者の所得を減らし、企業の国内市場を縮小させることにつながるのである。

当面、消費者所得の減少は借金によって補うことができるが、いずれは消費者の借金は債務上限に達するので、それからは売り上げが伸び続けることはありえない。

海外に生産を移すことによって、結局は国内の消費市場の破滅を招くのである。

今日、株式市場が上げ基調にあるのは、企業の販売収益が上がったことによって利益が増えたせいではなく、このように「置換」によって労働コストを削減したことによるものである。

米国の経済政策は、本当の問題から遠ざけられている。
当然の結果として、巨額の財政赤字を招くことになった。

利害のある団体がこの問題をつつかれたくないと思っているように、米国の議会も、年間で新たに上積みされる「兆ドル単位」の財政赤字に対処することができないでいる。

これを続けていくことは、ドル崩壊とインフレという亡霊を育てることになる。

ジョン・メイナード・ケインズは、ずいぶん昔にそれを明らかにしている。今日のギリシャを見れば明白だ。
ギリシャは緊縮財政によって、対GDPの負債比率を下げようとしている。

世界の国々の間では、米国は特異な位置にある。

それは、政府のつくった赤字をファイナンスするための資金を供給する中央銀行を持っているというだけでなく、すべての国家の間で常に求められているように、国際勘定を決済するための準備通貨としてのドルを持っているということである。

ドルは、このように、世界取引通貨として回っているだけでなく、貿易黒字を持っている国々にとっての価値をストックしておく役割も果たしている。
そして、貿易黒字を持った国々は、その余剰資産を米国債やドル建て資産に投資するのである。

ドルの準備通貨という地位が維持され続け、ドルに交換価値(外貨における通貨価格)を与えることができなくなれば、連邦準備制度理事会の量的緩和によって年々ドルが増え続けている以上、やがては、ドルの交換価値を下落させ、結局は利上げとインフレを招くことになるのだ。

私が政府で働いていたとき以来、米国は輸出従属型の経済になっており、もしドル通貨が交換価値を失えば、輸出従属型経済は国内インフレの影響を受けるようになる。

要するに、米国の企業は、アメリカ人が消費する財貨・サービスの生産から米国の収入を切り離しており、このことがアメリカを弱体化させ、最終的には国内の消費市場を破壊してしまうのだ。

連邦準備局は銀行の救済に焦点を当てているため(このことが、「大きくなりすぎたために潰せない」という思慮のない緩和策を許している)、実質金利をマイナスに据え置くことによって債券市場のバブル化を創り出し、ドルを市場に溢れさせることになったのである。

今のところ、ドル為替レートは、膨大なドル供給量の増加にあわせて下落していない。(だから不気味なのだ)

企業と連邦準備局ともに、米国人の労働者の代わりに、より安い賃金で働く外国人を多く使うことによって、「労働の利ざや取り」を行い、連邦準備局が供給しているマネーによる思惑から銀行が上げる利益によって株式市場のバブル化を創造しているのだ。

こんな状況が、いつまで維持できるはずがない。

遅かれ早かれ、このバブルは破裂する。
そのときの結果は目も当てられないものになるだろう。

(ここで終り)

---

(ここから管理人)

「ポンペイ最後の日」を楽しむ日本の愚かなマスコミ人たち

安倍晋三が、早くも選挙公約破りのTPP交渉参加に傾きだしたことで、大ハシャギの産経新聞が、時価総額1兆円を超える日本の輸出企業が続々と誕生というニュースを流しています。

ポール・クレイグ・ロバーツが、「米国企業が利益を出すようになったのは、給料の高い米国人労働者を解雇して、代わりに賃金の安い外国人労働者を雇ったこと、そして、マイナス金利に据え置くことによって、銀行や企業の抱えていた塩漬け状態の債権の価格が上昇したことによる。しかし、このまま続ければ、米国の消費者市場は完全に破壊される」と分析しているように、円安によって先行き輸出増大への期待が膨らみ、企業が保有している株式の株価が跳ね上がったことによって、その企業の時価総額も上がったことによるものです。

いわゆる「適正株価」までのギャップを埋めようと、株式市場のメカニズムが働いているに過ぎないのです。

また、株価というものは、長い間、塩漬けにされていると、少しずつ信用取引の買い残が減っていって、売り圧力が解消されるのです。

そして、プロの投資家たちは、悲観的にものを考える投資家が売り残を残しておくことによって、逆に買いの圧力が増大し、何かのきっかけさえあれば、株価が暴騰することを知っているので、ウォール街のヘッジファンドが入ってきたときに、日本の個人投資家もこれに便乗しただけのことなのです。

アベノミクスなどと、日本のマスコミが勝手にお祭り騒ぎをやっているだけで、まさくし「ジャパン・イズ・バック」の使い古された政策など市場から見向きもされていないのです。

投資家は利口なので、こうした真相を隠し、他を出し抜くことによって自分の利益を最大化しようとしているのです。


多国籍企業は、アメリカ国民を単なる道具として扱うことによって見かけ上の利益を上げています。
それによって、アメリカの中間層は、ことごとく破壊されました。

アメリカでもっとも信頼できると言われているギャロップ調査によれば、
「食費に充てるお金が足りないと感じているアメリカ人は、2009年から16％から19％に増えているのに対して、中国人のほうは17％から6％に下がっている、という結果が出たというのです。


なんと、アメリカで食費に困っている人口の比率は、中国の比率の3倍にも上ったということがこの調査の結果、明らかになりました。

また、「クリーヴランドやデトロイトのようなアメリカの大都市にいる子供たちの半分以上が貧困の中に置かれており、アメリカの子供の4人に1人がフード・スタンプに頼って暮らしている」現状を、日本のメディアは完全に無視しています。



これは、日本がTPPに参加した場合、いずれやってくる世界です。

もとはといえば、米国に寄生しているグローバル・エリートの国際金融資本家によって引き起こされたリーマン・ショックまで遡ります。

日本の金融機関は、バブル崩壊以後、BIS規制のタガをはめられていたので危険な金融商品に一切手を出すことができませんでした。
このことが幸いして、日本へのダメージは欧米に比べて軽微なもので済んだのです。

米国は銀行救済によって国際金融秩序を維持することを大義名分にして、膨大な借金を積み重ねています。
米国は、すでに1600兆円以上もの借金を国内と外国からしていて、すでにデフォルトが目前です。

なぜ、米国はそれでも銀行の責任を問わずに、借金の債務上限枠を拡大し続ける法律を通し続けているのか。
説明するまでもなく、米国のワシントン自らが経済崩壊に導こうとしているからです。

それは、米国の経済崩壊を、一種のショック・ドクトリンにして、世界を全体主義に塗り替えるためです。

このことは、映画プロデューサー、アーロン・ルッソと、彼のかねてからの友人であるニコラス・ロックフェラーとの会話で明らかにされました。
それは、「アメリカ:自由からファシズムへ」というキャッチフレーズで世界中に知れ渡ることとなりました。

また、ロックフェラーの大番頭であるキッシンジャーも、2008年2月の米国のテレビのインタビューの中で、このことについて語っています。

誰もが世界を支配したがっている。キッシンジャーの新世界秩序「Ordo Ab Chao」


「人々が突然、外的脅威（宇宙人襲来のような）に直面させられたとき、それが本当のものであるか、ただ政府がアナウンスしただけのものであるかに関係なしに、世界政府の樹立を求める声が加速度的に人々の間に湧きあがってくるだろう」。

これは実際にキッシンジャーが語っている言葉です。

当初、「米国はファシズム国家に作り直そうとしている」と書くと、多くの人々が、「単なる陰謀話」として片付けようとしていましたが、ワシントン内部に食い込んでいるポール・クレイグ・ロバーツからも、そうした分析が聞かれるようになると、むしろ陰謀話でもなんでもなく現実に進行していることである、と人々もその重大さに気がつき出したのです。

ところが、日本の政治家たちは、まったく無知なのです。
彼らは、TPPこそが日本を米国の抱きつき無理心中に誘い込む陰謀であることに、まだ気がつかないのです。

TPPに日本が参加した場合、どんな社会が訪れるのかを知るためには、このように、米国の現状を見ればいいのです。
数年の時間差を置いて、やがてそれは日本にも移写されるのです。

あるいは、TPPに付帯されているISD条項が、いかにその国家の主権を奪い、米国の植民地と化するのかを知りたければ、米韓FTAの後の韓国の惨状を見れば、ほぼ見当が付くのです。

このことについても同様、外資に浸蝕された日本のマスメディアは、一切報道しません。
彼らは国家反逆罪に等しい大犯罪を毎日犯しているのです。

安倍晋三が先月22日に訪米してオバマと会談した後、CSIS(戦略国際問題研究所)で演説しました。
このとき、「ジャパン・イズ・バック！　日本は二級国家にはならない」と声高らかに宣言しました。

彼は、その後で、東京から駆けつけたフジテレビの木村太郎によるインタビューで、「ジャパン・イズ・バックは、ちょっと恥かしかったですけどね」と言ったのです。

これは安倍晋三自身の言葉ではなく、彼のスピーチライターが書いた演説の草稿にあったもの違いないのです。

そのスピーチライターは、経済産業省の中に巣食っている(米国留学組の)グローバリスト経産官僚になるものであることは言うまでもありません。

「日本はこのままでは二流国家に成り下がる」という脅し文句が書かれているのは、アーミテージの第三次レポートです。

同レポートでは、
・「日本は原発を続けるべき。原発の再稼動をやるべきだ」
・「TPPは受け入れなければならない」
・「日米同盟はさらに深化させなければならない」
と、日米構造協議の内容を、命令口調にしたものと言えば分かりやすいか。

その他には、
・「日本は移民を受け入れるべきだ」
・「日韓問題においては、日本のほうが譲歩しなければならない」

さらには、「日本の農業は諦めてTPPを受け入れれば、米国は北米大陸から日本人のための食料を安定的に供給することを約束する」などなど。

TPPに参加すれば、モンサント社の遺伝子組み換え食品をたっぷりお届けしますよ、ということです。

アーミテージの第三次レポートにある「日本はこのままでは二流国家に成り下がる」という意味が、ここにはっきり書かれているのです。

それは、
「日本が農業を捨てて、再び産業の復興にまい進しなかった場合。
その代わり、日本人のロボット労働者の食い扶持は、わがアメリカの誇るモンサント社の遺伝子組み換え食品で、しっかり確保されるだろう」。

「また、TPPに参加して多国籍業に奉仕し、アングロサクソンの投資家たちの利益を最大化するためには、日本人労働者を解雇して、それなりの外国人労働者に入れ替えろ」と言っているのです。

TPP加盟国、ならびに参加を表明している国は、シンガポール、ブルネイ、チリ、ニュージーランド、アメリカ、オーストラリア、ベトナム、ペルー、マレーシアなどです。

この中で、日本のメーカーが作る高性能・高付加価値型の工業製品が売れる市場は、アメリカ、シンガポール、ニュージーランド、オーストラリア、そして国民所得をぐんぐん伸ばしてきたブルネイです。

しかし、アメリカと比較して、これらの国々の市場規模は極端に小さく、TPPに参加したからといって、日本の市場が拡大することにはならないのです。

TPP参加国は、日本人が使っているような高性能の工業製品の市場ではありません。
「そこそこの性能のもので十分。その代わり、安くしてね」という市場です。

だから、緻密な思考のできるダントツに優秀な日本人のエンジニアは、それほど多くは必要ないのです。

「アメリカが日本から知的財産を収奪して、高度なハイテクはアメリカがやりますから、あなた方は、ひたすら額に汗して働いてくださいね」…。

TPPによって、アメリカの新植民地主義が頭を持ち上げるのです。

嘘を毎日書き続け、国民に知らせなければならないことを報道しないマスコミの人々よ。
まだ分りませんか。

TPPに参加した場合、アメリカからISD条項を盾にして、怒涛のようにマスメディアが雪崩を打って入り込んでくるでしょう。
そのとき、あなた方は家族を養っていく自信がありますか？　ということです。

「このまま行けば、日本もTPPに参加するだろう」とはしゃいでいるみっとみもないマスコミ人よ。
あなた方は、「ポンペイ最後の日」のように、本当に最期の宴を楽しんでいるのです。





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