カレイドスコープ

東京、原発、在日米軍基地がターゲット

北朝鮮が、日本の原発に核テロを仕掛けようとしていたことが、5月28日、脱北した北朝鮮軍の幹部らの話で明らかになりました。

産経新聞だけが報じています。

もちろん、「日本が完全に破壊されても原発を推進する」CIAポダム発狂・読売新聞は報じません。


自衛隊が、北朝鮮工作員の上陸を阻止するため、日本海側の海岸、特に東北の海岸を厳重警戒していることは、かねてから漏れ伝わっていました。
半ば「公然の秘密」です。

日本の大マスコミが、ほとんど真面目に報道してこなかったので、国民の多くは知らないだけです。

このタイミングで、こうした記事が出るというのは、自民党にとってはありがたくないでしょう。
といって、原発再稼動や、選挙の結果にまで影響するかもしれないのに、自民と原発推進を応援している産経がわざわざ記事にするのですから、北朝鮮による核テロの脅威は、まったく去っていないのかもしれません。

「日本は核テロの脅威に本格的に備えるべき」と、IAEAの天野事務局長が来日して、前政権の民主党の菅直人に警告したのは、福島第一原発事故から4ヵ月経った2011年7月下旬でした。

その後も、天野事務局長は引き続き、核テロの脅威については、さまざまな会議で警告を発し続けてきました。

去年の10月17日、“イルミナティ会議”だなどと揶揄する人がいるように、ヨーロッパの地図を塗り替えてしまうほどの影響力を持っている王立国際問題研究所で演説したIAEAの天野事務局長。

天野事務局長が力説したのは、「国籍不明のゲリラコマンドによる核テロの脅威」です。

彼は、「最近のテロリストはより洗練されて、本格的なプロフェッショナル集団になっている。テロリストが核物質を手に入れることは現実的な脅威だ。
ダイナマイトのような通常の爆発物を使って放射性物質を拡散させる、いわゆる、汚い爆弾（ダーティーボム）を使用して、テロリストらが都市部を汚染する可能性もある」と強調。



これが「ダーティーボム」の模型（実物ではない）。

STAGE BEING SET FOR “DIRTY BOMB” FALSE FLAG
いわゆる「スーツケース核爆弾」といわれているもので、通常の起爆装置によって、筒の中の放射性物質が周囲に撒き散らされるというもの。

イスラエルが、このタイプの爆弾を多数持っていると言われており、いくら挑発しても、なかなか攻撃を仕掛けてこないイランに対する「偽旗作戦」に使われる恐れがあるということですが…。

そうかと思えば、Suitcase nukes, favorite threat of Hollywood scriptwriters, likely a myth では、
「スーツケース核爆弾だって。いかにもハリウッドの脚本家が好んで使いそうな小道具だな」と、取り付く島もない解説も。


Alexander Lebed and Suitcase Nukes

で、結局、天野事務局長が言っている「ダーティーボム」というのは、米国議会の職員であるピーター・プライ（Peter Pry）が、「もしテロリストが都市部で使うとすれば、こうしたカバンに入った小型核爆弾だろう」という仮説を基にして作られた実物大の模型。

これは、105mmの砲弾をカットして作った爆弾を大型の書類ケースに入れられたもの。
あくまでも、想像上の産物に過ぎません。
ただし、現実味は十分すぎるほどありますが。

これがアメリカの陰謀系ブロガーによって広められて、多くのアメリカ国民が恐怖しているものの正体です。

一説によれば、9.11でも使われたし、現在は全米200～300ヵ所に、このタイプの小型核爆弾を人目に触れない場所に設置してあるそうな。

この話が、日本のパラノイア・ブロガーの間では、模型ではなく本物ということにされてしまっているようです。



2012年3月26日、27日の両日、ソウルで核セキュリティ・サミットが開催されました。

湾岸戦争で、数多くのフェイクを使って嘘の情報を世界中に流し、「イラク憎し」の憎悪を世界中の無知な人々の間で煽った軍産複合体のプロパガンダ・CNNが、ここでも「国家は、どのようにして核テロの危険を冒すのか」という記事で、同じようなことをやっているのです。

要するに、「核テロの脅威は増大している」、だから、「国家は予算を取って、核テロへの備えをすべきだ」。
「その節は、どうぞ我が軍際複合体にご用命ください」。

「お品書きはこちら。こんな戦争、そんな戦争、あんな戦争です」。
「お客様のご要望の、“戦争を止めるための戦争“も取り揃えております」。

このソウルでの核セキュリティ・サミットでは、村田元スイス大使と元国連職員の松村昭雄さんが54ヵ国からの参加者を当たって、福島第一原発事故を収束するために国際的な独立評価チームの創設を訴えましたが、「話は拝聴しました」という感じ。

彼らにとっては、今まさに進行している福島第一原発の事故より、まだ見ぬ「核テロ」の脅威のほうが恐ろしいようです。

つまり、マッチポンプが働こうとしているのです。

次のビジネスは、「核テロ防護ビジネス」…。
「その核は国内に流れている。だから、米国政府は、みなさんから銃を没収します。みなさんの中にテロリストがいるかもしれないからです。どうぞ、ご理解ください」。

すべてが芝居がかっているのです。

東西問わず、核技術をばら撒いた狂人・ビクター・ロスチャイルドと同じような人間が日本にもいる

安倍首相はアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、トルコを訪れ原子力協定を結び、さらには、インドのシン首相と首相官邸で会談し、原発輸出の前提となる原子力協定について協議を再開しました。

インドはNPT（核不拡散条約）に加盟していない核兵器保有国です。
その上、インドに日本が輸出した原発で過酷事故が起こった場合、すべての損害賠償を日本の原発メーカーが被らなければならないという法律があります。

しかし、これは福島第一原発事故が起こる前から決まっていたことなのです。
2009年、民主党に政権交代する前に自民党が蒔いたタネが実を結び、安倍がそれを収穫しているだけのことです。

自民党という政党そのものが、原子力ムラのフロントであるという証明です。
それどころか、自民党こそが、まさしくアジアのNWOなのです。

安倍晋三は、これからも世界中に、巨大な核爆弾－原発をばら撒くでしょう。

つまり、安倍晋三こそが、西側だけでなくソ連にも核技術を漏出させ、東西冷戦を作り出した精神異常者、ビクター・ロスチャイルドの後継者なのです。

5月23日、アフリカのニジェールでウラン施設に対する自爆テロが起こった（死者26人）ように、今後、安倍晋三と茂木敏充のような薄らバカたちが日本と世界中に設置した原発で、こうしたテロが起こるでしょう。

「造って壊して二度儲ける」。
これが、ロスチャイルド財閥などのユダヤ系シオニストのビジネスの要諦です。

さしづめ、安倍晋三は、そこの丁稚どん、というところでしょう。

永田町で再び囁かれ始めた健康不安説。
下痢か下血が分かりませんが、27日にインドのシン首相が来日、29日に安倍晋三と会談したときの彼の顔は蒼白で生気がなく、目もうつろだったのには驚きました。

さて、北朝鮮の対日原発の自爆テロ計画についてですが、ポイントは、「なぜ、衆参ダブル選挙を目前に控えているのに、この時期に情報を出したのか」ということです。

もちろん日本側からではなく、韓国側から放たれた情報でしょう。
韓国経済は日本の急激な円安によって青息吐息です。

この情報は、それに水を差す格好になっています。

いわゆる自民党マンセーの情報弱者たちは、思考停止状態ですから、こうした背景は逆立ちしても理解できないのでしょう。
彼らこそが、日本人を集団自殺の道に手引きしているのです。

そして、日本の多くのブロガーも誤った情報を流し続けているのです。







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