カレイドスコープ

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「島津論文」は、断定的に書かれています。
そして、そこに挙げられている「事実」は、ほとんど誰でも確認できることです。
それでも、「島津論文」はあくまで、ひとつの考察と言っておきましょう。「津島論文」の客観性を引き立てるために。

この論文に書かれていることは、公式情報をつなぎ合わせて分析した最近の記事、「この戦争オタクの趣味のために死んでいく君のために」と符合する部分がとても多いので取り上げることにしました。

実は、私は、今回の記事を書く前まで、「島津論文」の存在は知りませんでした。
しかし、「島津論文」の「点」と「点」の間に、さらに新しい「点」を差し込んで「面」にしたとき、これが事実であるという蓋然性が、さらに高くなるのです。

これは今回のメルマガで2回にわたって紹介した記事です。
とても長いので、ところどころ抜粋するだけにとどめます。したがって、文章としての脈略はありません。


安倍晋太郎、オウム真理教、ソ連の軍事科学者、これらの接点

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日本の核保有を悲願としている安倍晋三は、どうしても核を手に入れるために、「ロシア・カード」を切ろうとしました。
米国大使館の2007年9月22日付け外交電で言及されているように、読売新聞は、ホワイトハウスに挑戦的な働きかけをしているのです。

「政府と国内の電力会社は、原子力発電所で使用するために、ウラン濃縮をロシア国営の核独占企業、アトムプロム（Atomprom）に移管するために、ロシアとの最終交渉に入ったことを昨日、知らされた」。
読売新聞は、このことをホワイトハウスに伝えたのです。
読売新聞が「国内の電力会社」と書いたのは、もちろん、東京電力のことであることは間違いないでしょう。

安倍晋三が日本の核武装を提唱するのは、彼の家系から発しているのです。

彼の祖父である岸信介は、戦時中、日本の原爆開発計画を育成し、戦後は首相として、民間の核開発計画を実行に移した男です。
岸信介は、正力松太郎などとともに中央情報局（CIA）から資金提供を受けていたとされています。

外務大臣を務めた晋三の父親である安倍晋太郎は、1980年代、オウム真理教分派（外国の情報機関のフロント）によって運営されていたロシア日本カレッジ（the Russo-Japan College）という研究機関の設立のために資金を提供したりして、ロシア・カードを使えないかと探っていたのです。
このロシア－日本カレッジは、崩壊するソ連から軍事科学者をリクルートしていた機関です。

日本の核武装をアメリカに受け入れさせるに際しての主な障害は、ペンタゴンでした。

キャンプ・デービッドでの大きな進展

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安倍晋三のワシントン訪問に続いて行われた「取引」については封印されています。
ブッシュは、リチャード・ニクソンの失墜につながった盗聴を警戒して、プライバシーが確保されるキャンプ・デービッドでの会合を好んでいたようです。

そこにある質素なロッジで、2007年4月27日、ブッシュと安倍は、45分間、密かに協議したのです。
彼らの間で話し合われたことは一切外部に漏れていません。
ロシア・カードが示唆するように、安倍は濃縮ウランを買いに来ていたのです。

アメリカで製造された純度99％のウランとプルトニウムは、世界でもっとも純度の高い核物質です。

安倍は、難解なテクノロジーについての広い知識を持っています。安倍晋三の最初の仕事は、1980年代め、神戸製鋼のマネージャーとしての仕事でした。

そこにいた研究所員のうちの一人が、天文物理学者の村井秀夫だったのです。
彼は、コールド・モールドの金型にソ連の電磁技術を応用した人間です。
村井氏はその後、オウム真理教の科学部門を担当するようになりました。

オウム真理教は、安倍晋三の父、安倍晋太郎が始めた計画の下で、ソ連の兵器技術者をリクルートしていました。

安倍晋三は役人になった後、JETRO(日本貿易振興機構)の米国事務所に配属されました。

そのニューヨーク事務所は、先進技術を盗むため、ペンタゴンと防衛関係の請負業者のデータベースを解読するためのコンピュータを設置・運営していたのです。
ハッカー・チームは東京大学のトップのゲーマーに率いられ、この人物はオウムに入信しました。

1995年に東京地下鉄サリン事件が起こった後、安倍晋三は、父親である晋太郎のPRキャンペーンを展開していた“フランケンシュタイン・カルト”から距離を置きました。

イスラエルの裏切り

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日本への核の出荷は、ホワイトハウスが持つ法的否認権のため、第三者の立ち入りを必要とします。

情報筋によれば、イスラエルは追加支払い金を東京に請求する際、エージェントというよりは、むしろブローカーのようにふるまい、日本に輸送する新しい核弾頭を古いものと差し替えて日本の届けたといいます。

その古い劣化した核弾頭は濃縮を必要とするため、日本側は激怒してイスラエルが差し替えた新しい核弾頭を返すよう要求したものの、イスラエルはこれを拒否したのです。

2008年秋、安倍総理が辞任した時から、ブッシュは御用済みになったので、東京（霞が関と永田町）は彼らを頼ることを止めたのです。
それで、日本の核開発者である経済産業省は、福島第1原発でウラン核弾頭を濃縮する以外に方法がなくなってしまったのです。

福島第1原発は核拡散防止条約の検査官の発見を避けるのに十分遠い場所にあります。

日立とGEは、プルトニウムのレーザー抽出工程を開発しましたが、それには膨大な量の電力を必要とします。
そのため、（原子炉のオーバーホールや部品の交換などの）決められたスケジュール以外にも、原子炉一機を余分に稼働をさせなければならないのです。2011年3月に巨大地震が襲ったとき、実際に、それが行われていたように。

東京は、国連でパレスチナ人の権利を支持し、テルアビブ（イスラエル）に軽い非難を加えていました。
イスラエルの秘密情報機関は、黙ってそれを見過ごしたわけではありません。日本の核施設をスタックス・ウイルスで攻撃したのです。

コンピュータのファイアウォールは、東北地震が起きるまで、スタックス・ウィルスを水際で防いでいました。

地震動は、第6建屋の後方に建っていた送電線の鉄塔を倒しました。そのために起こった停電によって、ファイアーウォールは瞬間的に解除され、制御システムを乱したのです。

コンピューターが再びオンラインになると、スタックスネットは予備電源である発電機をシャット・ダウンするために侵入し、その結果、地震が起こって津波が 襲ってくるまでの20分間、福島第一原発のポンプとバルブ（管理人注　ドライベントのバルブのことを指していると思われる）が作動しなくなり、タービン室 のある地下室は、そのまま津波にさらされ水没したのです。

そして、使用済み燃料プールへの冷却水の注入が止まり、プールの水の蒸発を早めたのです。
そのため、加熱した炉心の核分裂によって、爆風とキノコ雲が巻き起こったのです。

海辺に建つ福島第一原発を見おろす山の頂上付近に住んでいる飯館村の住人たちは、煙状のプルームを目撃し、のどの中で金属の味がしたと証言しています。

スタックスネット・ウィルスを放つことができるのはマグナBSP

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信じられないことに、イスラエルの同盟国であり、経済的に庇護してきたアメリカが、そのイスラエルを標的にしているイランに濃縮ウランの提供を日本にやれ、と言ってきたのです。

この発表と同時に、2011年3月18日のHaaretzが報じているように、イスラエルの警備会社・マグナBSPが福島第一原発の警備会社として採用されることになったのです。

島津論文に大筋で沿っている記事を、私も知らず知らずのうちに書いていたことに気がつきました。私は島津論文の存在を知りませんでした。

イスラエルは2010年2月24日に、福島第一原発の破壊を決めていて、その極秘任務に当たる2名のマグナBSP職員（もちろん、モサドだろう）が2011年3月11日の3週間前まで、マグナBSPのヘッドクウォーターで「訓練」を受けていたというのです。

しかし、島津論文が言うように、「日本政府が国連でパレスチナ人の権利を支持し、テルアビブ（イスラエル）に軽い非難を加えていた」ということが、福島第一原発破壊工作の原因だ」とするには、やや無理があるようです。

イスラエルのパレスチナの子供を狙い撃ちにした容赦のない攻撃は、ほとんどの西側諸国や国連の猛反対があろうと、まったく止む気配さえ見せていないからです。イスラエルは、いつものように平気で国際世論を無視しています。

もっとも、島津氏も本当のことは避けて書かなかったのかも知れません。
それは、こうです。

「福島第一原発を破壊しようという計画は、
「2003年に、小泉内閣の決定によって蒸気凝縮系機能」が、わざわざ10億円をかけて外された」ときに、その片鱗をのぞかせていたのです。攻撃の下準備は、2003年から始められていたということです。あとは、好きな時に最適にコンピュータ・ウィルスを流し込めばいいだけ。マグナBSPのヘッドクォーターで訓練を受けていた2名の隊員でもできるでしょう。

これは確認が取れないことですが、この記事で「小泉純一郎とブッシュとの間には、福島を核の最終処分場にしようという日米の密約があった！？」という情報を紹介しています。

すべては、ここから始まった・・・

つまり、ブッシュ、チェイニーらのネオコンも、イスラエルも、グルだったということです。
騙されたのは、相変わらず日本の政治家、小泉純一郎と安倍晋三だということです。

しかし、福島第一原発事故が起こった後の両者の身の振り方は、鮮やかなコントラストを描いているようです。

安倍晋三は、「CSISに帰ってきました」と言いました。
小泉純一郎は、「脱原発」を叫んでいます。

しかし、この両者は、実は同じゴールを目指しているのです。
それは「核の最終処分場の建設を急ぐ」ということです。

そして、安倍晋三は再稼動、核燃料サイクルの継続へと突き進み、軍事利権を掌握するでしょう。
片や、小泉純一郎は、自然エネルギー関連企業から原子力エネルギーとの攻防戦が激しくなる中、寄付金の額を増やすことができるでしょう。

（つづく）

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・パート1
－脱力の時間－
「本当の自由はどこにある」・・・ノーム・チョムスキーのインタビューから
－今日の視点－
「悪魔は細部に宿る」
－核とTPP　その①－
「島津論文」の考察－福島第一原発の核爆発は米国－イスラエルによる核弾頭の移動によるもの

・パート2
－核とTPP　その②－
核への異常な愛、オウム真理教、核弾頭の密輸、ウィルスによる制御不能、そして核の最終処分場
－編集後記－
観光地の奴隷化と現代のカムイ

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