カレイドスコープ

アベノミクスが失敗であることは、海外の専門家たちの共通認識になっている

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アメリカのドル崩壊、金融崩壊を危ぶむ声は、2008年頃から日を増すごとに大きくなっています。
しかし、本当に危機的なのは、実はアメリカではなく、意外な国で始まると見ている人々が少なくありません。
その人たちは、ヨーロッパ、あるいは日本(あるいは両方)で始まる金融危機が、結局のところ、世界中に広がって米国を打ちのめすだろう、と確信しています。

その中の一人は、今まで書いてきたマックス・カイザー。彼は「KAMIKAZE Bankig」(この記事と、この記事)と言いました。

また、ジョージ・ソロスのアドバイザーを務めた「伝説のトレーダー」、藤巻健史氏は、2012年6月15日のブルームバーグに、このように述べています。


2012年、2年前の発言ですから、「最短5年」というのは藤巻氏を尊重するなら「最短3年」と言い換えなければなりません。
さらに、ユーロの牽引役、ドイツも調整局面に入ったというのでは、さらに「最短」を縮めなければならないかもしれません。

詳しくは、この記事「メガバンクは数年後の国債暴落を想定して準備を始めた」を再度、読んでください。

円安倒産が激増の悪夢。しかし、消費税10％は既定路線。正夢になりそうです。

米シティーが、とうとう日本から逃げ出したことから、残念ながら、どうやら「確定された未来」になってしまったようです。彼らはグローバル・エリート勢の仲間ですから、彼らのシナリオに沿って忠実に事業展開・撤退を決断しているだけなのです。

しかし、今でも、金融トラブルが既にドイツと日本の両方で勃発し始めているという兆候があるのです。

ドイツの株式市場は、7月から約10％下げており、調整局面に足止めされています。階段の踊り場に足止めされて、上に行こうか下に行こうか逡巡している状態です。
国際的な悪材料が出てくれば、もう一段、ドスンッと下に堕ちるでしょう。

日本のほうは、ドイツと違って経済が総じて混乱をきたしているという状況が出ています。

9月上旬に発表された日本の4～6月期の国内総生産（GDP）改定値は、物価変動分を除いた実質で、前期比1.8％減、年率換算では7.1％減で、民間消費は年率19％も落ち込んでしまいました。

日本とドイツの経済指標は、世界中で金融ドミノが広がる触媒となるのでしょうか。そうならないことを祈るだけです。

ドイツ経済の屋台骨を支える企業が軒並み下落

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10月5日の週に発表されたドイツの工業生産指数は、2009年以来最悪の数字で、世界の金融市場に大きな警鐘を鳴らす結果となりました。
ドイツの鉱工業生産指数は、春から下がり続け、いったんは持ち直したものの再び連続で低下しています。

ドイツ経済は、ヨーロッパ経済の「崩壊しない固い岩盤」と見られていましたが、この指標を見る限りでは、すでにヒビが入り始めていると見なければなりません。
また、確かにウクライナの内戦と増大し続けるエボラ危機が先行きの不透明さを増していることも見逃せない要素です。

これを察知したドイツの投資家は、ますます神経質になっており、市場から資金を引き上げる投資家もチラホラ出てきました。ドイツ株価指数(DAX)は、すでに7月から約10％も下落しているのです。

  ドイツDAX指数 チャート

アメリカの市場動向専門サイトは、このように伝えています。

■ドイツ株式市場は調整局面に入った

ウクライナ－ロシア危機とユーロ圏の弱い経済によって生じた下げの圧力によって、ドイツの株式市場は、7月から10％以上、下げており、株価の調整領域に入ったことが確認された。

ドイツ株価指数:DAX(ドイツのベンチマーク株価指数)は、ドイツ経済の実態を示す最近の指標に打ち砕かれ、ウクライナ情勢をつついて、モスクワを手中に収めようと米国と欧州連合が、主要な貿易相手国、ロシアに課した経済制裁によって、ブレーキ音をキキ―ッと鳴らして止まってしまった。

ドイツはヨーロッパ経済の牽引役を引き受けていたが、ユーロ圏の重い債務を背負っている他の国々の景気減速が、いっそうドイツの経済を圧迫している。

ドイツの代表的な大企業の事態はさらに劇的です。

もっとも打撃を受けているのは小売り部門で、スポーツ衣料の巨人、アディダスは今年に入ってから37.7%の下げ、航空会社のルフトハンザは27％の下げ、自動車メーカのフォルクスワーゲンは23.6%、ドイツ銀行は20.2％もそれぞれ下げている。

一方、日本では、事態がますます悪化しているように見えます。

日本政府の負債が1000兆円以上。さらに、日本経済を再び軌道に乗せようと必死になって、まさに命がけで円を印刷し続けています。
にも関わらず、経済は良くなっていません。

9月上旬の国内総生産（GDP）改定値は誰が見ても悲惨でした。以下は、ジャパン・タイムズから。

第二四半期の国内総生産（GDP）改定値は、物価変動を除いた実質で、年率換算では8月13日公表の速報値・年率6.8％減から、さらに下方修正して7.1％減だった。

これは、世界的な金融危機のピークであった2009年初め以来最悪のパフォーマンスということだ。
4月の消費税引き上げの第一段階は、7月に小売売上高、家計支出の下げを演じ、この第三・四半期でも拡大している。

政権は、2015年10月に予定されている消費税の第二段階引き上げを乗り切る刺激策を準備していると先週述べてはいる。
企業の設備投資は、前の四半期から5.1％下落。当初の推定値2.5％の下げの倍以上になる。

個人消費も、その間、初期推定値の5％からやや下げて5.1%の下げ。年率ベースでは18.7％の初期推定値よりもさらに下げて、19％下落している。

これに反して、アメリカの事態は、さしあたり、見かけ上は好調に見えます。
しかし、同時に、アメリカの金融市場は、今すぐ下落があっても不思議ではないのです。アメリカはそれに備えているようです。
他の専門家の見解も同じです。

債券市場は、今まさに先例がないほどのバブルを経験しています。

そのバブルが破裂するときには、信じられないほどの規模の経済災害になるでしょう。今まで口が重かったCNBCでさえ、それについて具体的に描写しようと試みているのですから。

(容量の関係で、「債券市場の崩壊のシナリオ」については、次回のメルマガ90号で取り上げます)

メルマガ79号のメニュー

・パート1
－今日の視点－
日本が世界有数のガン大国であるのは、なぜ？
－エボラとNWO－
エボラ出血熱、FEMA棺桶、デンバー空港の壁画が教えるアメリカに迫っていること
－エボラとNWO－
なぜ、アメリカ政府は2009年にエボラ・ウイルス関連の特許を取ったのか

・パート2
－経済崩壊－
日本とドイツの金融崩壊が先で、その次にアメリカ・ヨーロッパという見立て
－NWO－
偽エイリアンと地球製UFOの背後に見える新世界秩序を推進する連中たち
－UFO仮説の陰謀－
NSAは軍事技術の実験をUFOにせいにしてきた！？
－編集後記－
健康的な猜疑心を探究心につなげる

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