
今回は静かでした。書き方一つ工夫すれば、冷静に警戒してもらうことができるらしいです。
防災・サバイバルの基本は自分で考えること
日本と英国の時差は8時間、アメリカ本土との時差は13時間~16時間ですから、とりあえずは5月11日、日本では大きな事故、テロ、自然災害は起こりませんでした。ただし、今のところは。
私個人的には、地震の体感が大きくなっていますが・・・個人差ということにしておきましょう。
一方で台風6号が本土に迫り、続いて7つ目の台風がマーシャル諸島付近で足踏み状態です。これは誰が見ても異常気象です。
おそらく、多くの人が一度は「HAARP」を想起したことでしょう。
欧州委員会では、HAARPのことを「気候を破壊する兵器システム」と位置付けて、何度か議論になっています。ヨーロッパでは、公式の場で真剣に議論されているのです。
2009年に、すでにHAARPの危険性について国会で訴えていた議員がいます。浜田和幸・参議院議員(当時 自民党)です。
しかし、彼はたちまちのうちに「トンデモ」と揶揄されて、半ば口を封じられてしまったのです。
他にも、民主党の議員が何人か、同じように日本の自然災害とHAARPの関連性を訴えていましたが、こうした人たちの声も消されていきました。
真っ先に消した犯人は、いつものテレビの超有害な女性キャスターでした。原発事故の時もそうですが、常にデマを流すのはマスコミと決まっています。それは今でもそうです。彼らはびょーきです。
今回も「5.11」の数日前にHAARP説を唱えていたカルト集団や、坊やブロガーたちがいましたが、彼らは、いつものようにきっとこう言っているでしょう。
「俺たちが5.11前に騒いだから、ヤツラも実行できなかったのだ」と。
はいはい。
彼らは、いわゆる「当てっこ」をして世間の関心を集めようとしている決して褒められた集団ではありませんから、耳を傾けてはいけません。
とはいえ、反対に「恐怖を煽っている」と、いつものように良識派を装いつつ、人々を困惑させようとしている人々も出てきましたが、どちらも何一つ根拠らしいことさえ挙げることができずに、ただ闇雲にデタラメを言っているだけですから、両方とも単なる精神薄弱に過ぎないのです。
確かなことは、雑誌タイプの週刊新聞「The Economist」の2015年増刊号の表紙が非常に不吉なデザインで、その編集部の人間自身が「エコノミストは予言的新聞である」と言明していることです。
そして、反対に、不確かなことは、エコノミスト編集部の努力にも関わらず、未来に起こることと信じていたことが起こらないことです。
「恐怖を煽る人」、「沈静化させようとする人」の双方が、その不確実性を無視しているところから、結果的に、両方ともが恐怖を煽っている衆愚に成り下がっていることに気が付いていません。
その心の奥底には、本人でさえ気が付いていない悪心が影を潜めています。
「The Economist」紙の読者は、世界のエグゼクティブ限定とも言って良いので、この暗いトーンの表紙は、まさか受けないパロディーでもないでしょう。一つ一つに意味があることは事実です。
実は私は、この「The Economist」増刊号を入手して、すべてに目を通してからメルマガなりブログの記事を書いているのです。この手の話については、実物を手にしないで記事を書くほど無責任ではありません。

https://socioecohistory.files.wordpress.com/2015/01/economist_magazine_jan2015.jpg
この表紙に描かれているすべてのパーツは、増刊号のそれぞれの記事の挿絵に使われているイラストです。表紙は、それをうまく配置することによって、「見るインデックス」の役割を持たされているに過ぎないのです。
メルマガ(第92号パート1)では、その意味をほとんど解明しているのですが、差支えのある表現があるので、安全のためメルマガ限定にしています。
しかし、増刊号本文にない絵があるのです。それがイスラム国の戦士とおぼしき絵と、今回取り上げた「11.5」の矢と土盛りの絵です。

この絵は、どのページにも掲載されておらず、この表紙のためだけに、わざわざオリジナルとして描き起こされているのです。これは、意味があることです。
おそらく、5月11日が過ぎた以上、「11.5」には別の意味が与えられるでしょう。それは、おいおい分かるはずです。私が、そのとき気が付けば書くかもしれません。忘れてしまえば書きません。
学校の防災耐震対策と学校給食の改善を!
それはさておき、この件についてメールを何通かいただきました。
その中に、ある教育者の方からのメールがありました。
学校の耐震補強工事が予算の関係で遅れている、という内容です。思わず身につまされる思いです。
公立学校の耐震補強工事は、民主党政権時代から進められてきました。
平成27年度中に、多くの自治体で、公立学校の防災・耐震補強工事がほぼ100%完了することになっています。(例:埼玉県春日部市の場合)
それでも、まだ遅れている学校があるのです。
四川大地震の時に、コンクリート造の学校が崩れて多くの中国人生徒が瓦礫の下敷きとなって亡くなりました。手抜き工事が原因です。
日本で、あのようなことが起これば社会が崩壊するかもしれません。私たちの虎の子を勝手に使って、年金資金で株価を吊りあげている暇があるなら、もっと耐震工事の精査を!
その他、地方議員の方たちからもメールをいただきました。みなさんの3.11大震災への関心は決して薄れていません。
お母さん方も、まず身近な地方議員に訴えかけを行ってみましょう。
何をって・・・
学校給食の産地開示と変更、そして、食材の放射能検査が、どの程度の基準で行われているのか、情報の開示を求めましょう。
議員に直接、メールで問い合わせてみることも大切です。地方議員を味方だと考えてください。
福島の漁業関係者や農業関係者のご苦労は分かるが、彼らの生活のために日常化している産地偽装を見て見ぬふりをし、他県の人間を、子供たちを被曝させて良いという理屈は成り立たない。彼らには、食を預かる人間としてのプライドを取り戻せ、と言いたい。
その他の福島県人は、何とか食べ物を工夫して追加の内部被曝を避けてほしい。他県に避難しないと固く決した人々には、腫れ物に触るように誰も何も言わなくなってしまいました。これは福島の人々が自ら招いた不幸に他ならないのです。
その他、かなり専門的な情報もいただいていますが、私が読み解けないこともありますが、緊急性がないので、十分、理解し咀嚼してから公表する予定です。
最後に。地震への警戒は怠らないこと。
全国、まったく安全ではないこと確かですから。
確かな防災対策の一歩は、自分で情報を集めることです。他人に依存せず自分で判断すること。
3.11の津波の時、気象庁の津波の波高予想を信じることなく、自治体のハザードマップに記された避難場所に行くこともなく、自分を信じて高台にかけ上がっ人たちは助かりました。
津波が襲来すると分かったとき、一人一人独立して山に駆け上がった石巻の小学生の「津波てんでんこ」を思い出してください。小学生たちは、日頃からインプットしてあるとおりに行動して全員助かったのです。
まだ、根拠のない安全神話を吹聴する人間たちは、もう好きにさせておきなさい。彼らのせいで時間を浪費させられることほど愚かなことはないでしょうし。
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