カレイドスコープ

明暗を分けた二つの新聞ーFOXは勝ち組、NYタイムズは負け組

さて、「ナレッジ・ディバイド(Knowledge divide)」－ディスインフォメーションの洪水の中を泳ぎ切るための知恵と見識を巡る競争ーに関するケーススタディーをひとつ。

その情報が、真剣に検討すべき情報か、あるいは唾棄すべき情報か、そして、それをすぐに見極めることができるかどうかで、人生が変わってくるどころか、命にかかわる危険な事態に巻き込まれなくて済むかどうかが決まってきます。

それを、つい数日前、私たちは体験したのです。

支配者と、それに連なっているメディアは、私たちを白痴化することによって、自分たちに都合よく人心をコントロールしようとします。
それを見抜く術を身に着けることによって、彼らに勝つことができるのです。
(「ナレッジ・ディバイド(Knowledge divide)」に関する詳しい記事はコチラ)

米・大統領選の熱狂も冷めやらない11月13日、ニューヨークタイムズが、読者に対して、「ドナルド・トランプ候補に対する意図的なネガティブ・キャンペーンを展開した」として同紙で正式に謝罪しました。(ニューヨークタイムズの謝罪記事)

謝罪文は、発行人のアーサー・サルツバーガー会長とディーン・バケット編集長との連名で出され、その主旨は以下のようなことです。


要するに「想定外」のことが起こってしまったので、読者の皆様には多大なご迷惑をおかけした。
今後、襟を正して公正な報道を心がけていくので、旧倍にまさるご支援のほどをお願いします」といった内容です。

アメリカのテレビ・新聞のほとんどすべてといっていいほど、トランプを「大統領選挙史上、もっとも大統領にしてはならない男」と報道して、ヒラリーを勝たせようとしてきた企業メディア。

誰でもすぐにわかるほどの捏造情報を数ヵ月前から垂れ流し放題で、その反面、FBIのヒラリーに対する捜査を打ち消し、過去の大量殺人疑惑などにも目をつぶって、自分たちのメディアに出資してくれているユダヤ系グローバル・エリートに不利益をもたらすような情報を無視してきたのです。

数ヵ月、その経緯を観てきましたが、それはまさしく、アメリカの有権者を深い洗脳にかける極めて悪質な反トランプキャンペーンでした。
それは、凶悪な犯罪行為以外の何者でもないほど苛烈を極めるものでした。

万全を期して迎えた投票日。
「俺たちが徹底してアメリカの有権者を洗脳してきたから、絶対にヒラリーが当選さ」と、安心しきっていた極悪メディアの連中は、開票と同時にカウンター・パンチを食らったのです。

日本のテレビ・新聞も、アメリカの(ハザール・マフィアの)ユダヤ系メディアにならって、「ヒラリー当選は確実」、あるいは「トランプが大統領になれば核戦争が起こる」、あるいは「トランプ大統領で日経平均は大暴落」などの、彼らが読者を騙すいつもの手口「脅し・すかし」を使っていたのです。

日本のマスコミが、アメリカの情報機関によってコントロールされ、アメリカに寄生している国境を超える資本によって操られていることを熟知している人々は、日本の報道を無視して、アメリカの現地情報を見ていたので、総じて「トランプ勝利」を確信していました。

その中の何割かの人々は、「後出しジャンケンだ」と言われていますが、そうではなく、投資家などが勝手に騒ぎ出すことを恐れていたのです。
また。その騒動に巻き込まれたくないと考えていたのです。

むろん私も同じで、「トランプの勝利」の色が濃くなるにしたがって、毎回書く記事には、それらしい暗示的なシグナルを入れるにとどめたのです。

ニューヨークタイムズの反トランプキャンペーンは、あからさまで、ヒラリーの当選確率を90％であると報じていました。

いくらトランプが、ネガティブ・キャンペーンによって、無頼漢の大男として有権者に映し出されていたとしても、「90％」は、ありえない数字です。

もともと、アメリカ人は、テレビ・新聞の情報を信じていません。大統領選については、なんと10人に1人しか、その報道を信じていなかったのです。
反面、ネットにおけるトランプ支持は全体の80～90％でした。

しかし、テレビ・新聞などの企業メディアは、自分たちの力を過信し過ぎたのです。「たかがネット」と過小評価していたのです。

投票日には、ネットのアンケートにも表れなかった隠れトランプ支持層が、いっせいにトランプに投票ました。

捏造情報によって有権者を洗脳し、ヒラリーを当選させなければならなかった企業メディアの難しさは、トランプとヒラリーの票差を五分五分にしなければならなかったことです。

大差を持ってヒラリーを当選させてしまえば、それこそ「やりなおし」の大合唱が起こることを危惧していたからです。

ニューヨークタイムズの謝罪文にある、「トランプの独創性は、われわれメディアの予想をことごとく外すほど破天荒だった」という言葉には説明が足りません。

つまり、「われわれニューヨークタイムズは、ヒラリーが劣勢であることを事前に知っていて、『ヒラリー6』、『トランプ4』くらいの割合で、ヒラリーが当選するように調整していたが、トランプ支持派が想像を超えるほど多かったため、われわれの、あらゆる準備は役に立たなかった」というのが偽らざる本音なのです。

すでに、いくつかの州では、ヒラリーを勝たせるための不正が行われたことが発覚しています。それは、今後、増えるでしょう。
実際は、トランプに投票した人の数は、投票所に行った有権者の7割以上ではなかったのでしょうか。圧勝と言って差し支えないと思います。

ニューヨークタイムズは、やりすぎて、かえって有権者の不信感を招いて自ら墓穴を掘ってしまったというわけです。
これでは、読者の不買運動に発展しかねないと、慌てて謝罪の意を含む弁明を始めたというわけです。

判明しているだけでも、ブッシュの大統領選から不正が行われてきた米・大統領選。

アメリカに寄生してアメリカ国民の血(血税)を吸い取って来たハザール・マフィアのグローバル・エリートたち、そして、彼らの企業メディアは、常に自分たちが望む大統領をつくり出してきました。

その慢心と気の緩みがもたらした傲慢によって、アメリカの企業メディアは自滅したのです。

ただ一つ、FOXだけは、トランプ勝利を正しく伝えていました。FOXは、大統領選キャンペーンに際して、事実を伝えて購読者数を伸ばすチャンスとしてとらえたのです。

読売・産経ー二つ新聞の読者の欺き方

面白いことに、このニューヨークタイムズの件を、ある程度のスペースを割いて報じているのは、読売新聞と産経新聞だけです。
もっとも捏造記事の多い、この二つの悪名高い新聞が、いったいどうした風の吹き回しなのでしょう。

日頃の罪滅ぼし？

そんなこと、彼らに限って「ありえない」ことです。

読売新聞は、あいかわらず、戦後の日本人を対米従属の檻の中に入れておく目的のためにCIAによってつくられた新聞、別名「CIAポダム新聞」だし、産経新聞は、少部数ならではのフットワークの軽さを生かして、安倍政権に徹底的に擦り寄って捏造記事を日夜、掲載し続けている御用新聞です。

事実、産経新聞の阿比留瑠比は、「徹底して安倍政権を支える」と広言しているのです。それも記者でありながら、

阿比留は、原子力ムラに加担するために、故・吉田所長に関して事実と異なる記事を書いています。
私は、当時、吉田所長の御親族の方からメールを頂戴し、いかにメディアの連中がデタラメなのか、思い知らされました。一事が万事、これなのです。

本来であれば、こうした新聞と悪徳記者たちは、国民を欺くれっきとした犯罪を働いているのですから、刑務所に入れなければならないような人間なのです。ところが、その検察も、歴史的に米軍のコントロール下にあるので放置状態です。

アメリカのメディアには、それが見せかけだとしても、もかろうじて自浄作用が働いているように見えますが、日本のテレビ、新聞は、国民の命を危険にさらすような情報を流し続けているにも関わらず、何の罪にも問われないのです。

それは、3.11直後の福島第一原発人災事故のとき、この二つの新聞がどんな情報を垂れ流してきたか、それによって証明されているでしょう。

ここに、「安倍政権擦り寄り度」を示した記事があります。当を得ていて面白いです。

ニューヨークタイムズ謝罪の件を取り上げた産経新聞の記事は、これです。
「米現代史上、最悪の主要政党候補」と酷評も…大統領選予測外れ“敗北”の米メディア　反省の謝罪文掲載するも僅差で困難の弁解」・・・

見出しからして、読者の錯誤を巧妙に誘っていることが分かります。

ニューヨークタイムズの謝罪文には、「反省の謝罪文掲載するも僅差で困難の弁解」などと書かれていません。明確に、「公正を欠く報道を数ヵ月前から行った来たことをお詫びする」旨が書かれています。

産経新聞は、堂々とスピン報道をやるので、その証拠を見つけるのは小学生でもできるでしょう。

読売新聞は、もっと悪質です。この新聞ほど凶悪なメディアは見たことがない。
見出しは、「トランプ氏『ＮＹタイムズが読者に謝罪した』」。

トランプに対して、アメリカの企業メディアがいっせいに誹謗中傷記事を載せていたことを知らない人であれば、この見出しを素直に受け取ってしまうかも知れません。
その人たちは、「また、トランプが何かやったのか」と受け取ってしまうでしょう。

軽率で読解力の低い読者をターゲットにして錯誤を誘う意図が、ありありと見えます。

さらに、読売新聞は、大統領選開票日前からAmazonに「ヒラリー、女性大統領の登場」(読売新聞国際部)の新刊紹介とネット注文のぺージを公開していたのです。

その後、8日昼に該当ページは削除されたものの、ツイッターを通じて「刊行」情報は拡散。
9日夕、大統領選の開票の結果、トランプ氏の勝利が報じられると、「やっぱり読売ヤベー」、「赤っ恥ですなw　何で決まる前に販売の予告しちゃうんだよ」といった声がネット上にあふれだしたのです。

こんな白痴連中が作っている読売新聞と産経新聞を、いまだに読んでいる人は、すでに「ナレッジ・ディバイド」の負け組なのです。

日本のマスコミ人は、永遠に西側メディアの奴隷から解放されない

メディアの白痴度は、読売のような新聞だけでなく、テレビにおいても、そこここに見られます。
テロップの誤字、女子アナの原稿の読み間違いなどは、もう珍しくなくなりました。視聴者は気が付きません。

しかし、これはマズかった。

日本テレビのチンピラ報道番組「news every.」が、自分が悪魔崇拝者であることを隠さなくなったレディー・ガガが、トランプ当選後、トランプタワーの前で「Love trumps hate.」と書かれたプラカードを持って抗議する姿を映し出しました。

そのとき、ヒラリー・クリントン候補を応援していたガガが、「“トランプは嫌い！”と書かれたプラカード持って抗議しています」というテロップを流してしまったのです。

トランプ勝利は、アメリカの有権者の偽らざる総意であるにもかかわらず、まだCIAの日テレは、トランプに対してネガティブな情報を流そうとしているのです。

しかし、凶悪犯罪者のヒラリーに加担する、この社会的に非常に有害な放送局は、trumpsを、なぜTrumpと訳したのか説明しません。
trumpsが小文字で複数形になっている時点で、一般名詞か動詞に違いないわけですから、「トランプ」と誤訳する余地などないのです。

ネットユーザーたちは、「誤訳だ」といって、この番組制作者のレベルの低さに驚いていますが、断じて勘違いによる誤訳ではないのです。

せっかく、ヒラリー・クリントンを応援する目的でトランプタワーの前まで行った悪魔崇拝者のガガの努力は報われないどころか、その非難の矛先はヒラリーに向けられそうです。

テレビは、新聞と比べて、ずっと執念深くトランプを攻撃したいようです。

東京キー局のテレビ各局のスタジオでも、それは起こりました。

米大統領選後、TBS『NEWS23』のニュース・キャスター星浩が、ニューヨークから現地の様子を日本に届けていました。

その中で、「日本がアメリカにお金を出して日本を守ってもらう、というモデルをトランプが壊そうとしている」と、アメリカの企業メディアの論調そのままに、日本の視聴者に訴えていました。

アメリカの企業メディアのほとんどが、スポンサーやファンドを通じて、ロスチャイルドなどの国際金融マフィアによってコントロールされていることは厳然とした事実です。

国際金融マフィアの力の及ぶ程度は、メディアによってマチマチですが、それでも、ほとんどのメディアが、アメリカという国益のために報道しているのではなく、アメリカに寄生している強欲な金満家の利益を、さらに増やすために報じていることは確実なことですので、頭に徹底的に焼き付けてください。

星浩のような男は、新聞・テレビマスコミの世界では決して珍しい存在ではなく、彼らの頭が、完全に西側の新世界秩序に洗脳されており、アメリカに徹頭徹尾、服従してこそ日本の平和と経済発展がある、と今でも信じ込んでいるのです。

とうてい信じがたいことでしょうが、彼らは、ジャーナリストを自称しながら、実は奴隷的教育指導を視聴者に行おうとしているのです。

アメリカと中国でビジネスをやっている富裕層の子息から聞いたことは、「日本の新聞など信じたらダメ。日本の新聞を読むくらいなら中国の新聞を読むべきだ」というものです。

日本人の現地特派員などに取材能力などほとんどないので、せいぜい、日系商社に行って商社マンから現地の情報を聴き取ったり、現地のコーディネーターから仕入れた情報を、さも、まことしやかに報道しているのです。

日本から行った現地特派員と称する新聞・テレビ局の社員が、よく、このように言っているのを聞いたことはないでしょうか。
「今日のウォールストリート・ジャーナルによると」、「今日のワシントンポストによると」、「先ほど放送されたCNNニュースによると」・・・

「そんなこと、とっくに知っている。それより、その背景について調べろよ！」。
その特派員たちに、このように苦言を呈したいネットユーザーは大勢いるでしょう。

彼らは、ヒラリーをなんとしてでも勝たせて、本当に世界大戦を引き起こそうと企んでいる国際金融マフィアの資本によって運営されている、こうした企業メディアの情報を、何の疑問も持たずに信じ込んでしまうのです。

前の記事で、「ナレッジ・ディバイド」について書きましたが、『NEWS23』の星浩、テレ朝『報道ステーション』の後藤謙次など、政治ジャーナリストを名乗っている人間がキャスターを務めている報道番組には気を付けてください。

テレ朝『報道ステーション』の富川悠太アナ、NHK『ニュースウオッチ9』の河野憲治のような人々は、サラリーマンですから、報道マンというより、組織人として、「粗相のないように」と、こちらを優先するために、星浩のように完全に間違っている情報を国民に与えることは意外に少ないのです。

それに対して、寿司トモのような連中は、最初から計画的に国民に誤った情報を出し続け、国民の命を危険にさらし続けているのですから、もはや刑務所に入れなければならないような人間なのです。

これほどの悪党マスコミ人は、アメリカのメディアの世界にも、まあ、なかなかいないのです。

日本の視聴者を小馬鹿に仕切っており、権力側にしがみついていれば、意図的なディスインフォメーションを流しても逮捕されないとタカをくくっているのです。

彼らこそが、すでに「ナレッジ・ディバイド」競争の敗残者であり、アメリカ、アメリカと言いながら、その実、アメリカという国家ではなく、アメリカに寄生している国際金融マフィアに奉仕しているような情けない人間どもなのです。

しかし、彼らには、本当にそれが理解できないのです。いずれ消えるでしょう。

現地に実際に行って、アメリカ人に取材していたネットメディアの人々は、日本のテレビ・新聞の報道とあまりにも違うので、少なからず驚かされたようです。

これは、大統領選についてだけでなく、トランプやドゥテルテなどの人柄についても同じです。

特に酷いのが、プーチン、アサドについて、日本のメディアが報じている彼らの人物像です。

完全に計画された「日本人洗脳プログラム」の下で、テレビ・新聞のマスコミ人の頭の中は、なんとか私たちを騙そうと、それだけで占められているのです。

こうした誤った情報によって、国民が正当な選挙の機会を奪われてしまうことによって、本当に第三次世界大戦に自らを導いてしまうのです。

彼らのように無責任で愚かで悪徳のマスコミ人は、間接的に大量の日本人を虐殺しようとしているのです。

ご存じのように、西欧の人々は、The Devil's in the details＝「悪魔は細部に宿る」ことを知っているがゆえに絶えず自分をチェックするのです。
彼らは、悪魔が、日本の滑稽なマスコミ人のように、自分たちが知識人であると自負している人々の心の隙間に、そっと忍び込んでくることを知っているからです。

ここでは、その初歩的な例を紹介しましたが、こうしたケースは日常茶飯事となっています。

来るべき人工知能の時代に、あなたが機械やシステムの奴隷に成り下がることなく、自分なりのイニシャチブを持って生き抜くために、「ナレッジ・ディバイド」の勝ち組になるべく本気で感性を磨くことが大切です。

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