HAARPの新バージョンと相次ぐ石油・石炭からの投資撤退

Sun.2016.11.20

「地球温暖化詐欺」、「実在する気候改変兵器」、「ジオ・エンジニアリング」、「キリスト教原理主義の終末思想・ラプチャー」、そして、「農地争奪戦争＝ランドラッシュ」、そして成長の限界キャンペーンを果敢に展開し、「新世界秩序(NWO) 生存プロジェクトのための戦略」を世界に問う「ローマクラブ」・・・これらは、いったい、どのような陰謀の系譜をたどるのでしょう。

(※この記事は、メルマガ第180号パート1、パート2、パート3の3本の記事を可能な限り圧縮したダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

トランプ・アメリカの脱退を阻止するために前倒しで発効された「パリ協定」

・・・その「パリ協定」締結国会合の第一回目（CMA1）の会議が、モロッコのマラケシュで、11月7日から18日の12日間にわたって開かれました。
参加国は、国連の気候変動枠組条約に加盟する全196ヵ国で、マラケシュは、まさしく国際博覧会のような賑わいと高揚感に包まれていました。

・・・今のところ、「パリ協定」で決まっているのは、二酸化炭素削減目標など大きな枠組みだけで、細部についての法的整備は、マラケシュに集まった交渉官が詰めている最中です。「パリ協定」とは、いわば、見切り発車で発効された未整備の協定なのです。

地球全体を包含する、もっとも重要な協定がフライング・スタートを切ったのは、なぜでしょう？
マラケシュに集まった各国の交渉官が、「パリ協定」締結国会合の第一回目会議初日から、あたふたとルールづくりに取りかかっているのは、なぜでしょう？

そのマラケシュの作業部会の会場では、米大統領選でドナルド・トランプ当確の第一報が入った瞬間、どよめきが起こったと言います。
というのは、トランプは「パリ協定」からの脱退を選挙公約に掲げていたからです。

最悪、トランプが大統領に選ばれる事態を想定して、まるで畳みかけるように規制事実化を図ろうとしたのです。

・・・大統領選の直前、ロイターは、「パリ協定」を支持する各国の代表らが、大統領選でトランプが勝利し、いかなる法的手段に出ようとも、協定から離脱することはできないとの考えを示して、トランプを牽制するかのような記事を掲載しました。

しかし、トランプが大統領に決まった翌日、ニューズウィークは、「最短1年で脱退可能」との見解を示す記事を掲載したのです。

地球温暖化詐欺によって揺るがされる「パリ協定」の土台

・・・気候変動について書いている専門家の記事の中に、ときどき出て来る言葉、「global warming scam」。これは、「地球温暖化詐欺」と訳します。

この言葉が使われるきっかけとなったのが、2009年に発覚した「ホッケースティック曲線のデータ捏造事件」です。

・・・これは当時のニューヨークタイムズにも、「地球温暖化データの捏造事件」として報じられたことです。

下のグラフが、捏造されたとされるホッケースティック曲線です。

このグラフが人々に訴えていることは、「20世紀に入ってから、急激に気温上昇が激しくなった」ということです。
「だから、二酸化炭素の排出を地球規模で抑えないと、やがて地球には人類が生存できなくなる」というものです。

しかし、捏造の否定しようがない証拠が出てきたことによって、それまで、なんとか地球温暖化の嘘を証明しようとしていた温暖化懐疑派の学者たちが、いっせいに勢いづき、科学的根拠のある反証を挙げるようになったのです。

・・・その反面、「地球は温暖化していないというデータ」が、近年になって多数出てきたことから、依然として懐疑論を払拭できずにいるのです。

・・・しかし、アル・ゴアが、地球温暖化の根拠として使っていたデータが、ホッケースティック曲線を捏造したIPCCを創設した国連環境計画のデータであったことから、彼が人為的に地球温暖化を煽りたてている、との悪しき評判が広まってしまったのです。

・・・というのは、学界のもう一つの流れとして、「間氷期が終わって、地球はこれから小氷河期に突入する」という意見が、今後、大勢を示すようになる流れ鮮明になりつつあるからなのです。

「HAARP」が気候改変兵器として使われている、という国際的な議論

・・・「地球温暖化詐欺」を言い出している懐疑派たちが、それを主張する拠り所のひとつに、天候改変装置「HAARP(ハープ)」の存在があります。

・・・アメリカの「HAARP」と同様の機能を持った装置は、ロシアやノルウェーを始め、小規模なものも含めると数ヵ国に実在しています。

下の動画は、ノルウェー・トロムソにある電離圏加熱装置「EISCAT」を日本人研究員が外側から撮った動画です。

ノルウェーの「HARRP」装置、「EISCAT」は、現在もスカンジナビア北部のノルウェー・トロムソ (磁気緯度 66°N、磁気経度 117°E) に設置されており、世界唯一の3局方式のUHFレーダー (他に受信アンテナがキルナおよびソダンキラに設置されている) と、北極圏のスヴァールバル諸島ロングイヤビンに設置されている2機のUHFレーダーから構成されています。(ソース)

さらにトロムソには、単局方式のVHFレーダーと電離圏加熱装置が設置されています。

下の所在地図は、大学共同利用機関法人・情報・システム研究機構「国立極地研究所」の公式サイト
からのものですが、現在は削除されています。

このノルウェーの「HAARP」装置も、アメリカの「HAARP」装置と原理的には同じとされていますが、出力も小さく、あくまで観測用の装置であることが分かります。(「ノルウェーの「最後の審判の日」計画」参照)

なぜ、アメリカの「HAARP」が世界中で問題視されているのかというと、(くだけた言い方をすれば)電離圏加熱装置と言われているように、高層電離層に指向性の電磁波を照射して、地球の向こう側のターゲットにまで振動数2万回／秒の高周波をピンポイントで当てることができるからです。

(ソース)

彼らが、地震兵器であるとする根拠は、「地中深く電磁波を照射することによって、1秒間に2万回も物質を振動させることによって、大深度の花崗岩の間にある水分を加熱して(ちょうど、電子レンジのように)、水蒸気爆発のような現象を引き起こすことによって、大深度での地滑り(地震)を引き起こすことができる」というものです。

・・・理論的には可能でしょうが・・・とはいえ、「HAARP」には気候を改変する能力があることは確かなことなのです。

キリマンジャロの雪が証明する「パリ協定」にとっての不都合な真実

「最近の天気はおかしい」、「気象庁の天気予報が当たらなくなった」・・・
最新の気象観測機器と気象衛星を使っているにもかかわらず、最近の天気予報は劇的に外れることが多くなりました。

(ウェザーニュース「不思議すぎる動きの台風10号」)

今年8月、八丈島の東海上で突如、発生した台風10号。

発生自体もそうですが、何より従来の台風の動きと真逆の動きをしたことから、各メディアは、「不思議すぎる動きの10号」という見出しをつけて紹介しました。

NHKは、このメカニズムを解明することなく、「地球温暖化が本格化する前兆」としてとらえ、異常気象を扱った特番「メガクライシス」を組みました。
しかし、先見の明のある視聴者たちは、「異常気象を引き起こす何らかの外的な要因が存在しているのではないか」と考え始めています。

・・・欧州議会の公式ドキュメントには、「HAARP - a weapons system which disrupts the climate(気候を破壊する兵器システム)」というタイトルが付けられています。(このドキュメントの真ん中あたり)

1998年2月5日、欧州議会の「安全保障と軍縮に関する分科会」で、HAARPを含んだ審理が行われました。
このとき、アメリカとNATOは参加しませんでした。

この時点で欧州議会は、「HAARPは国際法違反である」と明確に断じています。
それについて、かれこれ5年近く前に記事にしています。(「ヨーロッパ議会によると「『HAARPは国際法違反である』」を参照)

しかし、これを境に、HAARPに関する欧州議会の議論は、いつの間にか立ち消えとなってしまいました。

・・・そこで彼らは、「地球温暖化詐欺」という言葉が威力を失って、自分たちが安全圏に入ったと確信したときから、嘘を、もっと上手につき続けることができる方法がないかと考えたのです。

その結果、考え出されたのが、もっと一般的で簡単な名称、すなわち「気候変動」という言葉なのです。

アル・ゴアが、地球温暖化の根拠としていたひとつは、「キリマンジャロの雪」でした。
「アフリカの最高峰には、10年以内に雪がなくなるだろう」と、当時の彼は繰り返しメディアに訴えていたのです。

・・・そのとおり、キリマンジャロ山頂の雪は消えてもいないし、10年前と同じように山頂は雪をかぶっています。
アル・ゴアの「不都合な真実」は、10年後の今、彼を不都合な立場に追いやっているのです。

天候改変兵器が大規模に使われたのがベトナム戦争

・・・1998年の欧州議会「安全保障と軍縮に関する分科会」では、HAARPの監視機構の設置と監視ルールを決めるまではいきませんでしたが、小規模な気候改変装置を持つ国々は、戦争や政治的紛争を起こすために、それを使用しないことで合意しました。

しかし、この分科会には、アメリカとNATOは参加していません。

・・・ジュネーブ条約(戦争時の捕虜や傷病者の状態改善に関する赤十字条約)の前に、アメリカは、ベトナム戦争で気候戦争を実行しました。
周知のとおり「ポパイ作戦(Operation Popeye)」として知られている軍事作戦のことです。
それは、米空軍の航空気象局(557th Weather Wing)の後援の下、展開された人工降雨作戦です。

「ポパイ作戦」では、ホーチミン上空にヨウ化銀とヨウ化鉛がばら撒かれ、1967年から1968年の間の降雨量を約30パーセント増やすことに成功したのです。

増加した降水量は、南ベトナム軍への陸上兵站補給路に洪水を引き起こし、物資の輸送を遅らせたのです。

人工的な天候改変には、ナノテクノロジーが使われている

1996年に書かれた米国空軍によってとりまとめられた研究報告書には、「天候改変技術」とケムトレイルとの関係を連想させる記述があります。

つまり、この時点で「人工的に天候を変えたり、気象を操作するために」、将来は、ナノテクノロジーの使用が検討されていたと推測されるような記述がみられるのです。(Wikiより)

それは、さまざまな目的のために使用される知性を持った霧を形成するために、互いに通信し合う微細なコンピュータ小片(パーティクル)からなる雲であると記述されています。(関連するyoutube:音量注意)

ただ、1996年の研究報告書は、「天候改変技術は、目下のところ存在しない」と結んでいますが・・・

しかし、下の動画には、HAARPのための研究予算の申請を行っている場面が記録されています。

これは、共和党のリーサ・マーカウスキー上院議員が、HAARPの研究開発に関係している米軍関係者を米議会の公聴会(分科会)に呼んで、HAARPの研究を進めることが、国にとって、どんな利益があるのか訊いている場面です。

・・・HAARPは、すでに20年前から実用段階にあり、この米議会の公聴会では、米空軍が「より高度なHAARPバージョンに移行させるための」予算をほしがっていることがわかるのです。

・・・しかし、これが単なる軍学共同の研究プロジェクトであると信じているアメリカ人も、また、ほとんどいないのです。

そうした世間の風当たりを利用して、私たちが知っているアラスカ州ガコナのHAARPサイトは、2年前に閉鎖されることが決まりました。

アメリカは、新しいHAARPバージョンを完成している

2014年5月14日の上院の公聴会では、HAARP計画に携わってきた科学・技術・工学担当副次官補が、米空軍は、このガコナの施設は用済みであるため、それを維持し続けることを考えていない旨の発言をしています。

・・・米空軍は、すでに電離層の研究については別の方向で研究を進めているとのこと。

つまり、それは、新しい強力なHAARPバージョンが完成しており、ひょっとしたら、閉鎖を決定した2年前から、すでに使われている可能性を示唆しているのです。

ガコナのHAARPサイトが閉鎖されたといっても、実際は、米空軍の管轄から州立大学に移管され、軍事利用から民生向けの研究施設として第二の人生を送ることにことになったわけですから、HAARPサイトが撤去されるということではないのです。

アラスカ大学フェアバンクス校（University of Alaska、Fairbanks）のホームページ(2015年9月3日)には、そうした経緯が説明されています。

・・・HAARPの新しい人生が始まろうとしている。

2015年8月、米空軍将校、トム・マシエロ(Tom Masiello)は、軍からアラスカ大学フェアバンクス校(UAF)へ高層大気研究施設(HAARP)を移管することを決め、アラスカ大学フェアバンクス校(UAF)のブライアン・ロジャーズ(Brian Rogers)と握手を交わした。

・・・このアラスカ州ガゴナのHARRPについては、ニック・ベギーチ(Nick Begich)が本を書き、ジェシー・ベンチュラ(Jesse Ventura)などが、テレビで陰謀説を流してきた。

HAARPは、4基のタグボート・クラスのディーゼルエンジンと、1基の機関車のディーゼルエンジンによって動かされている高周波ラジオ送信機である。

HAARPの送信機は、オーロラゾーンに指向性の収束されたエネルギーを照射する。
そのエネルギーは、われわれの頭上約100マイルにある電気的な太陽ー地球間に接続している微塵を刺激することができる。

・・・「難解で理解しづらいとはいえ、この施設は、われわれがほとんど知らない地球より上層のゾーンを調査するための最高のツールである」と、UAFの地球物理学的協会の責任者、ボブ・マッコイは話す。

「世界には、この種の電離層ヒーターが3つ存在している。
その3つとは、ノルウェー、ロシア、そして、間もなく稼働予定のプエルト・リコのものである。
HAARPは、この3つのうちで、もっとも強力で俊敏なものである」と、ノルウェーの電離層ヒーター施設の責任者、クレイグ・へインセルマンは言う。

1000ある米国の軍事基地には、モバイル・プラットフォームに取り付けられたハイパワーの電磁信号を発することのできるレーダー・システムがあります。それは、どの基地にも設置可能です。

地球、あるいは、地球外のあらゆるターゲットに対して、電磁波を三局方式で照射して気象の攪乱に誘導するためのものです。

(ソース　EISCAT Japan)

このオールインワンの超高出力無線放送技術のもうひとつの側面は、肯定的な目的のために利用されるだけでなく、大陸間弾道ミサイル(ICBM)、あるいは、マーブ(MiRV:ひとつの弾道ミサイルに複数の核弾頭を装備しそれぞれが違う目標に攻撃ができる弾道ミサイル)の熱核弾頭を無力化できるかもしれない、ということです。

HAARPが軍事目的のために開発されているとすれば、それは熱核戦争に備えたものであるばずです。
軍事目的の面については、文字どおり、他国から発射された核弾頭ミサイルを迎え撃つ迎撃用の兵器として開発されたものでしょう。

米・ロ・中は、すでに宇宙戦争の段階に入っている

・・・米ロとも、地上戦の時代を終えつつあり、宇宙戦争のフェーズに入っているのです。

この点で、ロシアは宇宙兵器の開発に凄まじい勢いで取り組んできました。ロシアの電磁波兵器は、実際に同盟国のシリアを守るために使われているとのこと。

もはや、ロシアの軍事力は、アメリカと同等か、すでに追い抜いています。

アメリカも、ロシアに対抗するために、DARPA（ダーパ)という新時代兵器・開発研究機関を設置して、スターウォーズに出てくるような宇宙兵器「神の杖」や、大気圏の上層部をマッハ20で飛行する無人極超音速機のような大気圏戦争時代に備えて、宇宙兵器の開発に地道な努力を重ねてきました。

アメリカは、宇宙での軍拡競争が進めば、大気圏での軍事衝突の危険がある、と警告していますが、ロシア側は、「それは避けられない」とアメリカを恫喝しています。(「日本会議に忍び寄る秘密結社ネットワークの影」を参照)

中国もまた、実戦で使用できるレベルまで到達しているかどうかは確認できてはいないものの、EMP電磁パルス兵器の開発に力を入れています。

それは、ターゲットとする広範囲の宇宙空間で、電磁パルス（EMP）によって高高度核爆発を起こしたり、強烈な電磁波によって広範囲にわたって大規模停電などを引き起こすことのできる宇宙兵器です。

それは、たとえば、宇宙空間から相手国のインフラを襲撃することによって物資の輸送ルートを遮断したり、原子炉の冷却システムに電源喪失をもたらすことができます。
中国は、実際にそれを配備し始めていると伝えられています。

気象を操作して天候を変えるテクノロジーの特許は、アメリカが持っている

・・・無線放送産業で使われている装置とHAARPとの唯一の顕著な違いとは、気候改変兵器化されたバージョンが、送電電圧を数百ボルトから何百万ボルトの範囲に変えることによって可能になる10億ワットというとんでもないパワー(電力)を使っていることです。

それは、二コラ・テスラが、実際に実験で成功した「無線電力伝送システム」のことです。

・・・まったく同時に、三局方式で上向きに発射する3基のレーダーを考えてください。それらの3つの熱い結節点(交点)の大気の圧力は高くなります。

そして、レーダー照射を止めた後、その3つの交点付近の大気は急激に減圧されて大気中の低圧領域をつくります。
それが、巨大なエネルギーの移動をともなうものであれば、気象予報士でなくても、その場所で低気圧が台風を生成するかも知れないと想像したくなるでしょう。

・・・この天候改変技術は、すでにアメリカが特許を取っています。

以下のgoogleドキュメントで確認してください。特許番号「US 4686605」です。
Method and apparatus for altering a region in the earth's atmosphere, ionosphere, and/or magnetosphere US 4686605 A
pdfのほうは、コチラから表示されます。

つまり、気候を改変できる気象兵器は、現実に存在しているということなのです。

ダミング・ダウン社会とランドラッシュ

私たちの肉体も、宇宙空間に充満している同じ素粒子で構成されています。
それは同時に「波動」でもあるのです。(粒子と波動の二重性)

HAARPは、の電磁波を遠くまで伝播させる装置です。

そのうちの特定の周波数の電磁波が、私たちの肉体を構成しているEM波と同じであった場合、私たちの思考や行動は、天候と同じように変えられてしまう可能性があるということです。

つまり、HAARPの電磁波によって、人の身体的機能が影響を受けるということなのです。

もし、特定の周波数において、このレーダー・システムが、気体を熱して気体の圧力を高め、結果、天候を変えることができるなら、同じように、狙いを定めた集団に一発の弾丸も発射することなく、人を従順にしたり、反対に人の活動を亢進するような変調された脳波の周波数を届けることもできるということになるのです。

これが、当局が、国家間(あるいは、民族間)の実際の紛争において、気候改変兵器の使用を制限するか、それを根絶しようとした理由です。

・・・ともかく、気候改変兵器は、表向きには、国際的にその使用が禁止されています。
それは、以下の協定によって明らかにされています。

その協定には、「軍の禁止令、あるいは環境改変技術の敵対的な使用に関する協定」(Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques)というタイトルがつけられています。

それは、国連文書として公開されており、誰でも閲覧することができます。

そこには、「この協定は、1976年12月10日、国連総会決議 [31/72] により採択され、1977年5月18日、ジュネーブにおける署名を経て発効に至った」と書かれてあります。

その要旨は、以下のようなことです。(分かりやすいように多少意訳)

この協定に締結した国々・・・

「平和を強固なものにして軍拡競争を中止し、厳しくて国際的なコントロール下で広く完全な軍備縮小をもたらし、人類が戦争の新しい手段を使うことから生じる危険から遠ざけることによって、軍縮の分野でさらなる措置に向けた効果的な進展を達成するための将来展望を持って交渉を継続することとする。

また、(この協定は)科学技術の進歩は環境の(人工的な)改変に関して、新たな可能性を開くことができることを認識し、1972年6月16日にストックホルムで開催された「国際連合人間環境会議」において採択された「人間環境宣言」に立ち戻ることができる。

平和目的のための環境改変技術の使用は、人間と自然の相互関係を改善し、現在及び将来の世代の利益のために環境の保全と向上に貢献しうることを現実のものとする。

しかし同時に、この環境改変技術の軍事利用、あるいは、他の敵対的使用が、人類の福祉に非常に有害な影響を与えうることを認識し、環境改変技術のこのように使用の危険を排除するために、それを禁止することを要望するものである。

この主張と要望は、国家間、および国際連合憲章の目的と原則に従った国際情勢の更なる向上と信頼の強化に貢献することになる。

この文書の大意は、「戦争や他国を攻撃するために、いわゆる兵器として使用することは、地球の環境を変えてしまいかねないので、後世の人々のためにも完全に禁止する。

また、この協定に署名した国々は、相互に監視し合うことを約束したものと見なす。
ただし、『平和目的のための環境改変技術の使用は、人間と自然の相互関係を改善』するので、“やぶさか”ではない」といったことです。

つまり、この協定では、平和目的のために使用することまでは禁止していないのです。

では、『平和目的のための環境改変技術の使用』とは、どんな場合でしょう。

ケムトレイルと気象兵器

さて、気象兵器(＝気候改変兵器)を禁止する国連文書「軍の禁止令、あるいは環境改変技術の敵対的な使用に関する協定」から、もう少し拾ってみましょう。

1977年5月18日に、ジュネーブで合意された内容については、「Article I」から「Article X」の10項目にまとめられています。
その要旨は、以下。

・・・この協定で使用されている「環境改変技術(environmental modification techniques)」という言葉は、自然環境を計画的なプロセスを通して不正に操作するすべてのケースを含んでいる。
それは、生物相、岩石圏、水圏、大気を含む地球の構造、あるいは宇宙の改変のことである。

・・・ただし、この条約の基本ルールは、平和目的のために、この環境改変技術が使用される場合に限っては、国際法で一般に認められている原則に照らして、それが適用できる原則に影響を与えない。
(注釈:つまり、平和目的で気候を人工的に変えるに当たっては、この協定のルールに縛られない、ということ)

この協定の締結国は、この原則を促進する責務を負うことになり、また、平和目的のための環境改変技術の使用に関する科学技術情報の可能な限りの情報交換に参加する権利を有する・・・。

つまり、国連のこの協定に署名した国々に限り、平和利用のために「環境改変技術」が、どのように使われているかを知ることが許される、と言っているのです。

そして、「環境改変技術」の使用に関する科学技術情報を交換することができるのです。

逆に言えば、気候改変兵器を所有している国々は、HAARPが兵器として使われた場合、それを科学的に証明する能力を有するので、互いに軍事的な抑止力として働くかも知れません。

・・・私たちは、最悪の事態を想定しなければならないのです。

それは、地球温暖化防止のために、科学ベースのジオ・エンジニアリング(Geo-Engineering:地球工学)の使用が求められている、とする科学者たちの主張です。

水没の危機が叫ばれているツバルなどの島嶼国の現状を見せられれば、「やむを得ない」ない事情として国際世論が後押しするでしょう。

問題は、「ポパイ作戦」で使われたように、干ばつによって農作物の極度の不作によって食料危機が起こるような地域に雨を降らせたり、逆に洪水に悩まされている多雨地域から降雨量を人工的に減らす、というような場合に、人体に有害な化学物質が堂々と噴霧されるような場合です。

ドナルド・トランプが、ここまでの可能性を考えた上で、国連の気候変動枠組条約「パリ協定」を「地球温暖化詐欺」と言っているのかは分かりません。

(※ケムトレイルと「アジェンダ21」との関係については、2013/11/05配信のノルマが『ケムトレイルは人口削減のための大量虐殺兵器』を。
ローマクラブと人口削減計画については、2013/11/09配信のメルマガ『グローバル・エリートによる世界余剰人口駆除計画の詳細その2 』にて詳述)

東西冷戦中に行われたHAARPの二つの実験と欧州議会での追及

・・・民主党のクリントン政権で国防長官を務めたウィリアム・コーエン(William Cohen)は、1997年4月28日、以下の声明をしました。
それは、ペンタゴン(米・国防総省)の公式ホームページに残されています。

「他の人間（テロリストなど)が電磁波を使うことによって、遠隔地から気候を改変したり、地震を引き起こしたり、火山を噴火させたりすることによつて、環境タイプのテロに係っている。
彼らは独創的な精神で、他の国々に恐怖をもたらすための、さまざまな方法を考え出すのである。

実際のところ、これこそが、われわれがテロ対策に、一層の努力を注がなければならない理由である」。

・・・前述したように、米空軍が気候を改変するためにHAARPを使用を(少なくとも)考えていることは、この公聴会で明らかとなりました。

ウィリアム・コーエン(William Cohen)が、HAARPについて声明を出した翌年の1998年2月、欧州議会の外交問題委員会(分科会)ー「安全保障と防衛政策（Security and Defence Policy=SDP）」は、ブリュッセルでHAARP計画の下で開発されている米国に拠点を置いている気候兵器施設に関する公聴会を開きました。

欧州議会に付託された委員会の「決議のための運動」：・・・内容は以下。

「HAARPについての考察・・・

国際的な独立機関が調査・分析した世界的懸念と、その法的、生態学的、倫理的意味に対する要求である「環境における広範囲にわたる影響」に基づいて・・・

欧州議会の外交問題委員会は、米国政権の度重なる拒絶を残念に思っている・・・

それは、公聴会にエビデンスを提供するものである・・・

それは、HAARP計画が実行されることによって生じる環境や公共的リスクについて議論する機会となるはずだったのだが・・・

（「欧州議会・外交問題委員会／安全保障と防衛政策(European Parliament, Committee on Foreign Affairs, Security and Defense Policy)」。ブリュッセルにおいて。文書ナンバー「A40005/99、1999年1月14日」。

ウィリアム・コーエン長官によって言及された「兵器」とは、縦EM波干渉計(LWIs)のことです。

縦EM波は、ほとんど距離減衰することなく、はるか遠く、海と大地をわたって容易に到達します。縦EM波は、遠い干渉地帯で、再びリアルなEMエネルギーとなって現れるのです。

・・・ウィリアム・コーエンが警告した「兵器」、つまり、縦EM波干渉計(LWIs)は、すでに1950年代にプロトタイプがつくられており、テストが済んでいます。

しかし、軍事利用できる最初の戦略的な縦EM波干渉計(LWIs)は、1963年4月にロシアで配備され、スレッシャー (SSN-593 原子力潜水艦)を破壊するのに使われました。

そのスレッシャ―トは、1963年4月に、米国の東海岸沖水中を航行していた米海軍の核攻撃型原子力潜水艦でした。

しかし、真相は隠され、スレッシャー (SSN-593)は、公式には1963年4月、事故によって失われたことにされてしまいました。

その一日後、その同じ兵器は、プエルト・リコ沿岸から北方に100マイル離れた深海で、巨大な電磁気の爆発を起こすことに成功しました。

その深海での爆発は、海面を数百メートルも円錐形に盛り上げ、キノコ状に吹き上げた後、再び海面に没しました。

これは、スレッシャー (SSN-593)撃沈に続くロシアのKGBのコントロール下で行われた、戦略的なLWIsの2回目のテストでした。

・・・世界的な気象エンジニアリングの開発は、この二つの実験に成功したロシアによって、1976年7月4日にスタートしました。
あたかもアメリカをからかうかのように、「合衆国建国200年祭のプレゼント」として。

この兵器は、世界中で航空機などを撃ち落とし、発射直後のICBM(大陸間弾道ミサイル)の破壊にも使用されたのです。(ソース)
そして、シリア紛争でも、それは使われていると言われています。

すべての名誉を捨てて地球温暖化が詐欺であることを暴露した米・物理学界の最高権威

ここに、アメリカの著名な科学者が暴露した衝撃的な事実があります。

それは、米国の最高権威の科学者、ハロルド・ルイス(Harold Lewis:2011年5月没)が、地球温暖化がとてつもなく大規模な詐欺であることを突き止めた後、2010年に米国物理学会(APS)に提出した辞表に書かれていた独白です。

この衝撃のニュースは、テレグラフが掲載しましたが、現在はネット上での表示に制限がかかっていて閲覧できませんが、幸いにも、このサイトにほぼ全文をコピーが掲載されています。
以下、要約。

「私が67年前、米国物理学会に最初に加わったとき、その組織は非常に小さく、非常に紳士的で、押し寄せるマネーの洪水に汚染されていませんでした」。
(これは、ドワイト・D・アイゼンハワーが、それより半世紀以上も前に、「科学者というものは、やがて金に買収されて嘘を吐くようなになる」と警告した、まさにその脅威のこと)

「・・・とはいえ、マネーの洪水は、多くの物理学研究の根源となり、より多くの不可欠な糧になっていることは否定できません。
そして、それは数え切れないほどの専門的な業績を生み出すようサポートを提供します。

とってつけたような、すぐに明らかになるような理由で、これらの数年の間、米国物理学協会のフェローであったという私のプライドは辱められたのです。
まったくありがたくないことに、私は米国物理学協会から辞職することを迫られたからです。

もちろんのこと、何兆円も使って、それらしく演出している地球温暖化詐欺は、それほど多くの科学者を腐敗させ、その不正の波は、米国物理学界にも押し寄せたのです。

私が物理学者として私の長い人生でわかったことは、地球温暖化詐欺こそが、最も大規模で最も成功した偽科学的な詐欺であるということです。

地球温暖化は、やはり詐欺ではないのか、と確信が持てないものの疑惑を少しでも抱く人なら、クライメートゲート(ClimateGate)の文書をぜひ読むべきです。その文書は、地球温暖化詐欺疑惑を赤裸々にしています。
著者のアンドリュー・モントフォード（Andrew Montford）は、この一連の事実について、とても上手にまとめています。
(※日本では、「気候研究ユニット・メール流出事件(Wiki)」として紹介されています。

真の学問を追究している本当の物理学者、否定派の科学者であれば誰でも、嫌悪感なしでモントフォードの文書を読むことができないくらい理解しています。
私は、その嫌悪感を科学者という言葉の定義とほぼ同じにしています。

果たして米国物理学協会は、組織として、この腐敗に直面して、どのように挑戦したというのでしょう？
むしろ、この組織は腐敗は当然だと考えて、それに協力しているのです・・・」。

ハロルド・ルイス教授が、すべての名誉を投げ捨てて訴えた「地球温暖化詐欺」の真実は、なんと、彼が在籍していた学界の闇に埋もれようとしています。

私が、一貫して言い続けてきたことは、「学者は平気で嘘をつく」ということです。権威におもねる人々は、その権威を取ったら、ただの無能な人かも知れません。たいていの場合は、その権威はマスコミがつくるのです。

石炭・石油からの投資撤退「ダイベストメント」と地球のすべてのリソースが対象となる新しいデリバティブ

「地球温暖化詐欺」、「実在する気候改変兵器」、「ジオ・エンジニアリング」、「キリスト教原理主義の終末思想・ラプチャー」、そして、「農地争奪戦争＝ランドラッシュ」・・・これらは、いったい、どのような陰謀の系譜をたどるのでしょう。

・・・「パリ協定」の国際的な枠組みの中で、地球の気温上昇を2度以下に抑えるのであれば、「地球にある石油・石炭などの化石燃料の80％は燃やすことができない」ということは、2011年から共通認識となっています。

日本の企業は、「パリ協定」の発効を受けて、これから続々とダイベストメント(投資撤退)に取り組まざるを得なくなるでしょう。

つまり、石炭・石油開発に投資した企業が、不良債権となって焦げ付く恐れがある株、債券、投資信託などの投げ売りを始める、ということです。

・・・ノルウェー政府の年金基金「グローバル」の資産規模は約400兆円。その4分の1に当たる100兆円がダイベストメントの対象となっています。

ノルウェー政府が発表した企業リストには、「30％以上、化石燃料に投資をしている電力会社・企業には、以後、投資をしない」と決定した企業が名を連ねています。

このリストの中には、日本の四国電力、北海道電力、沖縄電力の名前も挙がっており、政府年金基金からの資本引き上げ(ダイベストメント)が表明されています。これから、さらに多くの日本企業の名前が上がってくるでしょう。

2014年10月には、丸紅が765億円で手に入れた買収案件を、わずか1ドルで売却しています。

2015年7月には、住友商事が、2012年7月に約387億円で取得したオーストラリアのアイザック・プレーンズ炭鉱の権益を90ドルで売却しました。

また、今年に入ってからは、三菱商事が、2010年に360億円強で手に入れたカナダのシェールガス事業のガス鉱区５割分の権益を売却したと発表しました。

次から次へと商社の資産入れ替えが進められ、いっせいに非資源投資へのシフトが始まっているのです。

日本の企業全体で、おそらく数千億円の規模になるであろう債券が二束三文どころか、トイレットペーパー一巻の値段で処分されているのです。

日本企業は、近い将来、不良債権となることが明らかな海外の石油・石炭鉱山をせっせと買ってきました。それは、まるで病に冒されたようにさえ見えます。

しかし、実は日本の企業は、数年後、二度、病に冒されていたことを知るでしょう。それは、手放すべきではないのです。

地球温暖化詐欺ー国連の気候変動枠組条約「パリ協定」が出てきた国連の「2030アジェンダ」(アジェンダ21と、ほぼ同じ最上位概念)を、もう一度よく理解してください。
(※2015/10/03配信のメルマガ第126号にて詳述)

そして、国連と外交問題評議会(CFR)、そして、外交問題評議会の姉妹機関である王立国際問題研究所(RIIA:別名チャタムハウス)が、サイバー空間まで支配しようと、着々と計画を実行に移していることを考えてください。
(※2014/09/03配信のメルマガ第73号パート2にて詳述)

そうすれば、「パリ協定」が世界規模で炭素税を徴収し、その莫大な税金がリニューアルされた新しい国連の運営資金として使われることによって、世界市民を奴隷的管理の下に置くための協定であることが理解できるはずです。

そして、新しいデリバティブ・システムによって、温室効果ガスの排出権が市場で取引されるだけでなく、地球上のすべてのリソースがバーチャル空間で取引されるようになるのです。

そう、水も空気も・・・そして、子供を持つ権利「出産権」さえも。

ドナルド・トランプは、今のところ、「パリ協定」からの脱退を真剣に模索しているように見えます。
それは、新世界秩序のアジェンダに大きな変更を迫ることになるでしょう。

トランプは、「合衆国憲法に忠実な政治を行う」と表明しています。
すると、連邦準備制度理事会(FRB)の存在自体が、合衆国憲法に違反している単なる民間のドル札印刷機であることを認めなければなりません。

ハザール・ユダヤの操り人形、ジャネット・イエレンは、大統領選が終わると同時に、「12月中の利上げ」を明確に示唆するような発言を行いました。
ひと波乱もふた波乱も起こりそうだと考えない人はいないでしょう。

果たして、来年1月20日、トランプはオバマからプレジデンシーを引き継ぐことができるのでしょうか。

(以上は、メルマガ第180号パート1、パート2、パート3の3本の記事のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)

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