2017年はメガ危機の年／日本は10本の角の1角

Thu.2017.01.19

預言・予言

2017年はメガ危機の年／日本は10本の角の1角

この記事は、メルマガ第190号パート2、パート3の2本の記事の要点を抽出したものです。
記事が長すぎて、ダイジェストが作成できません。

(全文はメルマガでお読みください)

英国に移住したドイツ人－迫るEU崩壊の危機

・・・彼らは、スタンリー・クレイマー監督の映画「渚にて(On the Beach)」を観たのでしょうか。
この映画は2000年にもテレビ映画化されているので、おそらく、こうした移住希望者のすべてが知っていることでしょう。

しかし、米国よりヨーロッパの混乱の方が先に起こりそうです。このドイツ人の男性の選択は正しいのでしょうか。

2017年のヨーロッパ－それは、イスラエルとウクライナが鍵

いよいよ、ヨーロッパが動き出したようです。

15日、70ヵ国の代表が参加したパリ中東和平会議に、イスラエルとパレスチナの代表の名前はありませんでした。

・・・1月9日付のイスラエルの新聞「ハアレツ(HAARETZ)」には、1月15日のパリ中東和平会議の終わりに、メディアに発表される草案の一部が公開されていました。

・・・1月15日付の「ジューイッシュ・プレス(Jewish Press)」は、パリ中東和平会議の共同声明の全文を公開しています。
確かにハアレツが前もってリークした内容です。
(※「2国間解決策」の詳細については、メルマガ第189号「1月15日から20日に起こる出来事が世界の運命を決定づける」を参照)

また、1月12日付の「ジューイッシュ・プレス」は、「さらに恐ろしいことが起こりそうだ・・・それは国連安保理における反イスラエルの決定だ」と、オバマの任期中に、パレスチナ国家誕生の可能性を憂慮する記事を掲載しています。

・・・それに追い打ちをかけるように、バチカン市庁国にパレスチナ大使館が開設されたというニュース。

・・・1月13日付のブレイキング・イスラエル・ニュース(Breaking Israel News)によれば、バチカンのパレスチナ大使館は、EU諸国の中で初のパレスチナ大使館で、1月15日のパリ中東和平会議の2日前にすでに開館されたとのこと。

・・・ブレイキング・イスラエル・ニュースは、こう続けます。

「・・・一方、バチカンは、パレスチナの東エルサレムに大使館を出しています。
これは、バチカンが約2年前に、すでにパレスチナを国家として認めたことを示しています」・・・

・・・去年の11月30日、イスラエル空軍機が、シリアのリフダマスカス近郊にあるシリア軍の兵器庫を爆撃しました。

12月7日付の「タイムズ・オブ・イスラエル」は、この件について、「このイスラエル空軍による空爆のターゲットは、シリアの作戦基地の兵器庫で、その際、ヒズボラ勢力のシーア派の民兵数人が負傷した」と書いています。

・・・同日のフィナンシャル・タイムズも、これを報じています。
(Israel said to target Damascus airport in second Syria strike in a week で検索)

オバマがロシアからイランに供与される天然ウラン130トンの船荷を承認した

1月9日付のFOXニュースは、ブレイキング・イスラエル・ニュースより1日早く、驚愕の事実を報じています。

オバマ政権は、2015年に締結されたイラン核協定の他の調印国とともに、ロシアからイランに向けて海上輸送される130トンの天然ウランの出荷を承認した。

・・・専門家は、今回、ロシアからイランに出荷される天然ウランの量は、核爆弾10個分を製造するに十分な量であることを米国のメディアに伝えた。

プルニウムの抽出を容易に行うことができる重水の貯蔵量は、2015年のイラン核協定によって130トン以内と決められています。

考えたくないシナリオ

・・・一方のヒラリー・クリントンは、確実に廃人になっています。ひょっとしたら、すでに死亡している可能性さえ十二分にあるのです。
大統領選の佳境で聴衆に向かって声高に叫んでいたヒラリーは、100％影武者の一人であると断定して差し支えありません。

この夫婦のクリントン財団は完全に終わりです。
したがって、じきに犯罪者として各メディアから断罪されるビル・クリントンが国連事務総長になる可能性はなくなりました。

オバマの政策のほとんどが米国を失速させることになった

・・・去年、グテーレスが国連事務総長に選ばれる直前、オバマを次期国連事務総長に担ぎ出そうというロビー活動があったという噂が飛び交ったことがありました。

・・・彼の政権の8年間は、ひたすら米国の国力を衰退させ、もはや破綻秒読みの政府負債を増やすことに費やされました。

・・・確かにオバマは、国民に「変化」のマントラを唱えさせることによって米国に変化をもたらしました。
最後の大統領演説でも、彼は「チェ～ンジ」の呪文を叫ぶことを怠りませんでした。それは、悪い変化でした。

その甲斐あってか、カレグジット（Calexit）－カリフォルニアの独立気運は、ますます高まっています。

二人の謎の多い男

オバマは、アントニオ・グテーレスが国連事務総長に決まったとき、全面的な支援を約束しました。

しかし、オバマの本音は違うようです。ちょうど、1年前にワシントン・タイムズが報じました。

オバマ大統領は、疑いもなく、自分自身の意見を反映させるに十分な壮大な挑戦の対象を探している。

潘基文（バン・ギムン）事務総長の任期満了を迎えて、自分が次の国連事務総長の役目を引き受けることができるのかどうか、民主党員、共和党員、友人たちに打診しているという噂が中東から浮上している。

これは、イスラエルのネタニヤフ首相が、常々、オバマ大統領の計画を潰すと言っていることと関係しているのかも知れない。

オバマは、スピーチのときの登壇で、星条旗を一顧だにしない大統領として有名です。

その理由を、デイリー・メールは、オバマがイスラム教徒の衣装に身を包んでいる動画を提示しながら、「オバマの精神性は、ムスリムと深い関係がある」と、遠回しに説明しています。

しかし、トランプは容赦しません。
「オバマ大統領は、大統領執務室から出ると彼のプレイヤー・ラグをよく使っている。だが、私がホワイトハウスに入ったら、そんなものは投げ捨ててやるさ」とツイッターで、オバマが紛れもなくイスラム教徒であると主張しています。

プレイヤー・ラグ（prayer rug）とは、プレイヤー・マットとも呼ばれている、イスラム教徒が祈りを捧げるときに膝をつくための小さな礼拝用の敷物のことを指します。

オバマが、無神論のマルクス主義者であることは確定的ですが、トランプが言うように、ホワイトハウスの床にプレイヤー・ラグを敷いて祈りを捧げるほど熱心なイスラム教徒であるとも考えられません。この矛盾を説明できるのは、彼自身だけでしょう。

・・・また、トランプ自身も、自分にはユダヤ人の血が流れていることを仄めかしています。
しかし、トランプはプロテスタントです。

また、英国のコメディアン、ジョン・オリバーの話ではありますが、彼によれば、トランプ（Trump）は本当の姓ではなく、本当の姓はドランフ（Drumpf）だということです。だから、本来であれば、彼の名前は、Donald Drumpfになるはずである、というのです。

この奇妙な二人の男についての謎は尽きることがありません。

しかし、反イスラエル国連決議を巡って正面から対立することになったオバマとトランプは、やがて、ある一点に収斂されていきます。
それは、第三次世界大戦です。

トランプ政権は迂回路である

・・・十中八九、トランプの経済政策は、米国に大混乱を引き起こすでしょう。そして、内戦を惹起させるでしょう。

しかし、その荒野に道を造るのは、トランプ・ブルドーザであり、トランプ・ロードローラーです。
トランプの軍事政権は、ハイパーインフレが起ころうと、内戦が勃発しようと、意に介すことなく突き進むでしょう。トランプの後に道はできるのです。

ハンガリー政府がソロスの息のかかったNGOを締め出した

・・・オバマは、1月12日、ポーランドに兵隊約3500人と戦車を配備しました。

米軍は、ドイツからポーランドの南西部のジャガ(Zagan)の町に向かって兵力の移動を完了し、当面の間、ジャガンをポーランド防衛の本拠地にする予定です。

また、米軍は、ルーマニアに続いてポーランドにも、2018年までに迎撃ミサイルSM3の配備を決めています。

・・・しかし、ウクライナと国境を接しているもうひとつ国、ハンガリーは、ジョージ・ソロスから資金提供を受けているすべてのNGOを追い出そうとしています。ソロスが資金提供しているNGOは、トロイの木馬です。

オバマの8年間は、ロシア包囲網を狭めた

ドナルド・トランプは、米大統領選の最中、ロシアのクリミア併合を容認する発言をしています。

さて、上の地図をじっくり見てください。

ここに示されている国々のうち、ヨーロッパ諸国を除くすべての国々で、過去、現在を問わず、内戦や紛争が勃発しました。

・・・ジョージ・ソロスと彼のパトロンであるロスチャイルド財閥、そして、それにコントロールされているワシントンの内部に巣喰っている国際金融資本の走狗たちの最終目標が、ロシア包囲網を徐々に狭めていき、忍耐の限界を超えたロシア軍を南下させて、イスラエルを攻撃させることにあるのは明らかです。

ルペン勝利で、EUは大転換－それは5月

・・・フランスは、4月と5月に大統領選(2回投票制)を迎えます。
最新の世論調査では、国民戦線のマリーヌ・ルペンの支持率が首位との結果が出ています。

もし、予想どおり、ルペンが勝利すれば、確実にEUからの離脱を表明するでしょう。

そうなれば、イタリアでもEU離脱の気運が高まり、いったんは下火になったハンガリー、ポーランド、オーストリアでもEU離脱論議が再沸騰する可能性があります。

ドイツ政府の「備蓄呼びかけ」の理由が恐ろしい

1月18日付のニューズウィーク日本版は、英国のテリーザ・メイ首相がEU離脱に向けた基本方針を明らかにしたと報じています。

・・・トランプは、メイ首相が声明を出す前日、「英国は、ブレグジット国民投票の後も、いい調子だ」と好評価しているとBBCが報じています。

・・・BBCは、去年の8月、ドイツの有力な日刊商業経済紙「ハンデルスブラット」をソースとして、「ドイツ政府、国民に水・食料の備蓄呼びかけ」という記事をアップしました。

BBCが報じたとおり、ドイツ国内で、不法難民に混じったテロリストによって非常事態が生じる蓋然性が高くなっています。

インターネットや水道といったインフラを破壊するテロが勃発し、一部の地域で物流が停滞することによって生活必需品が不足する事態も考えられます。

最悪の場合、銀行システムにさえ混乱が生じてパニックを誘発するかも知れません。

オバマは、とんだ置き土産を残したようです。

英国に移住を決めたドイツ人の選択は、どうやら正しかったようです。

世界のこれらの動きは、獣の社・国連の5つの常任理事国と、10の非常任理事国によって決められています。
日本は、非常任理事国です。

(以上は、メルマガ第190号パート2、パート3の一部です。全文はメルマガでお読みください。)

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