カレイドスコープ

パート2をお読みいただく前に・・・

パート1では、トランプ政権が、米国の経済を傷めつけても中国に対する制裁の手を緩めない理由について書きました。

中国は、今まで英国王室に面従腹背の態度を貫き、欧州貴族による世界奴隷制度＝「新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)」と軌を一にして経済・軍事拡大を図ってきました。

主にロスチャイルド、モルガンを筆頭とする国際銀行家で構成されるグローバル・エリートと呼ばれているグループは、ディープステートを駒に使って世界支配層のアジェンダであるユーラシアのブロック経済を中国に任せようとしてきたのです。

もちろん、国際銀行家の上には、英国ロイヤル、300人委員会が君臨しており、外交問題評議会(CFR)、王立国際問題研究所(チャタムハウス)、バチカンなどと協働しながら、せっせと中国に資金を注ぎ込み、大国に育て上げてきたのです。

その中でも、小沢一郎が強力に推進してきた日本のODAが中国にとっての最大の資金源でした。

300人委員会その他の民間の国際組織が、ユーラシアにおけるグローバル・アジェンダの青図面を描き、日本が資金を出して中国を養ってきたというわけです。

確かに、そこまでは親中国のロスチャイルド、キッシンジャーの思惑どおりでした。

しかし、カルロス・ゴーンが、フランスのマクロン大統領(ロスチャイルドのフランス分家のエージェント)の命によって日産自動車と三菱自動車をルノーに完全に統合して、中国に日本の最先端技術を移植させようと画策していたことが発覚したことから、「中国式世界秩序」が、西洋貴族たちの「新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー」と大きく乖離していたことが明らかとなったわけです。

中国の文化は、どんなに近代化しようとも、相変わらず「盗みの文化」なので、他国の最先端技術を盗み取り、中国共産党の利益のために国内産業に、これを移植することを延々とやって今日を築き上げたのです。

その典型的な仕掛けが、ファーウェイCFOが逮捕された日に怪死したスタンフォード大学の物理学者でベンチャーキャピタリストでもある張首晟(Shoucheng Zhang)がシリコンバレーで運用していたベンチャーキャピタル・ファンド「丹華資本」だったのです。

張首晟は、シリコンバレーで雨後のタケノコのように次々と生まれるスタートアップをその専門知識によって査定し、将来の中国の覇権強化に貢献しそうなスタートアップに果敢に投資していました。

投資することによって、そのスタートアップが取り組んでいる研究課題や開発の実態を知ることができるので、ときには中国人研究者を送り込んだりしていたのです。

そして、彼らがシリコンバレーの最先端企業で技術を習得した後、再び中国に帰国させて中国の政府機関で破格の待遇を得て働くのです。

こうやって、人民解放軍の近代化は、驚くべきスピードで達成されたのです。

中国は「一帯一路」の西進に果敢に取り込んでいます。

一帯一路のルートに沿って資源開発を伴った経済開発が進められることになっているので、その周辺国は、中国の経済的属国になる可能性が高いのです。

一帯一路は、なんとアフリカ大陸まで延長され、すでに「アフリカの中国化」が進んでいます。


ファーウェイは、すでに20年以上前からケニアに進出してインターネット通信網の構築はもとより、電子マネーによる新決済システムなども提供しています。

ファーウェイが安価で提供するスマートフォンや携帯電話基地局(セルタワー)だけでなく、ケニアの二大都市には、中国の市民監視システムの設置まで済んでいるのです。

これによって、一帯一路沿線の国家や都市の住民は、常時、中国監視当局の監視下に置かれ、選挙さえも中国共産党の意のままに操ることができてしまうのです。

アフリカは、地球最後の夢の大地です。
この大陸を制することは、地球を支配することと同じです。

特に14億人の人口を抱える中国にとっては、食料の安定供給こそが国防に直結するので、アフリカの肥沃な農地を争奪する戦いは熾烈を極めることになるでしょう。

そのため、東アフリカのジブチには、人民解放軍の広大な軍事基地が建設され、すでに運用されています。

さらに、中国は「中国製造2025」を合言葉に、自前の半導体をはじめとするメイド・イン・チャイナ化を進めています。

ファーウェイ通信網の拡大、ルノーによる日本の自動車会社の統合、シリコンバレーの先端技術の“窃盗”・・・これらは、中国のすべて世界戦略に収斂され、やがては、米国を駆逐して「中国式世界秩序」による世界統治を許してしまうかも知れません。

「中国」の意味は、もともとが「世界の中心」の意味です。
中国は「お前のものは私のもの」の盗人猛々しい文化を決して改めることなく、超大国の道を歩んでいます。

彼らの思想を共有しようとしない“属国”の運命は、間違いなくウィグル自治区の人々と同じになるのでょう。

つまり、一帯一路とは、ユーラシアからアフリカまでつながる高速鉄道網のことではなく、それこそが、ファーウェイと一体となった中華思想による新世界秩序のことなのです。

トランプが大統領に就任して数ヵ月後「中国に対して封じ込め作戦に打って出ないと手遅れになる」と強く進言していたスティーブン・バノンの大統領首席戦略官の任を解いてしまいました。

そのため、中国への制裁が後手後手となってしまったのです。トランプは、ここで大きなミスを犯してしまったのです。

中国の最高指導者である習近平には任期がありません。彼には、死ぬまで独裁者の地位が保証されているのです。

そこで習近平がやろうとしていることは、「毛沢東に回帰せよ」という毛沢東回帰政策です。

習近平は、毛沢東を神格化して14億人の民に偶像崇拝を押し付け、西側諸国の貴族たちが推進しようとしている新世界秩序と袂を分かち、中国式世界秩序を推進しようとしているのです。

それは、今まで以上に過酷な独裁体制です。

中国が、IT最先進国のイスラエルに過大な投資を続けながら「2030年までに世界一のAI大国になる」という目標を掲げているのも、ウイグル自治区などで進められている人権弾圧と集団洗脳を強化しているのも、すべてが中国式ビッグブラザーによる超監視社会を構築して共産党の一党独裁体制を盤石なものにするという至上命題に本格的に着手した何よりの証左なのです。

いっぽう、西側諸国の貴族たちの新世界秩序とは、あくまでも偽りの民主主義を道具に使いながら「一人一人が納得の上で進んで奴隷制度を受け入れる社会」のことですから、同じ恐ろしい奴隷制度ではあっても、習近平の独裁がもたらすそれとは根本的に異なっているのです。

西側の世界支配層にとって、軍事独裁こそが最大の敵なので、独善的に爆走する習近平体制を抑制し、ひいては骨抜きにして民主化しなければならないわけです。

国際連盟は、西側の世界支配層が初めて世界政府を形にして組織化したものです。
しかし、これは見事に失敗。

そこで、第二次世界大戦終結後、国際連盟の改良版である国際連合を創設して出直しを図ったのです。

国連は、人道主義を口実にして民主主義を相手国に浸透させ、その内部から巧妙にコントロールするという彼らの常套手段が使えない独裁政権に対しては、イラクやリビアのように、いろいろな難癖をつけて次々と破壊してきたというわけです。

習近平も、国連の手口をよく理解しているので、中国共産党の内部に民主主義という(習近平から見れば)ウィルスが入り込まないよう、今まで面従腹背を装いながら着々と力を蓄えてきたのです。

中国がドルの崩壊を前提として、金(ゴールド)を世界中から買い集めてきたのも、中国独自の国際決済システムを構築しようとしているのも、すべては「脱・西洋貴族の新世界秩序」を目的としたものなのです。
(第250号パート1～パート5「東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動きーその１」にて詳述)

してがって、英国ロイヤルの新世界秩序に明確に反旗を翻したと見た女王陛下の情報同盟「ファイブ・アイズ」が本腰を入れて中国の制裁に乗り出したと断定して間違いではありません。

パリでは、マクロン政権打倒を掲げる大規模な抗議運動が勃発、これが周辺国にまで広がろうとしていますが、この背後にいる存在についても、QAnonと同じ勢力と見ることができるのです。

つまり、ロスチャイルドのフランス分家は、中国の力を見誤って、あらぬ方向に行こうとしているので、「本当の世界革命勢力」によって粛清されようとしているということなのです。

それはもちろん、トランプを支えているワシントン内のグノーシス派であることは言うまでもないことです。

この「本当の世界革命勢力」は、フランス革命を成功させ、いまなお欧州貴族の新世界秩序を潰そうとしている秘密結社です。

米国や欧州の活動家は、この事情を知ってるので効果的な抗議活動を展開して成果を出すことができるのです。

しかし、日本は・・・

日本の国会議員の誰一人として、中国の壮大な姦計を知らないでしょう。

彼らは、日本が中国に乗っ取られて、本当に隷属させられることなど夢にも考えておらず、2019年に実施されるかも知れない衆参同時選挙に向けて、政争に明け暮れる毎日を送っています。

おそらく永遠に、日本人が打倒すべき本当のターゲットの正体を理解することはないでしょう。

「彼ら」は常に私たちの目の前にいるのですが、日本人にだけは、どうしても、それが見えないのです。

したがって、日本が最大の被害国になることは避けられません。

実際に、現政権は、欧州貴族の新世界秩序のアジェンダを忠実になぞるようにして、日本の崩壊を完璧に準備しました。

これは、日本人があまりにも愚かであるがゆえに、自ら招き寄せてしまう悲惨な運命なのです。

以上、パート2を理解するためには、このように大局的な視点に立って、今まさに世界で起ころうとしているさまざまな出来事を俯瞰的に見ることが必要不可欠なのです。