カレイドスコープ

一部の資金が金（ゴールド）、仮想通貨へ移動するかも知れない

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春本番を控えて、世界市場の大きなターニング・ポイントが訪れようとしています。

発端は米国市場の劇的な方向転換で、これに追随するかたちで、EU、中国の各市場が同時に逆回転を始めたかのように、今までの魅惑的な夢想は徐々に悪夢に変わっていくかもしれません。

日本市場においても同様で、それは桜の開花宣言とともに始まり、束の間の宴の後に奈落の底に突き落とされようとしています。

日本の市場関係者が密かに懸念を抱いているのは、今上天皇のご譲位と新天皇のご即位を挟んだ5月の10連休中の相場の大変動です。

・・・米・連邦公開市場委員会（FOMC）が、今月19、20日の定例会合で、日本の政策金利に当たるフェデラルファンド（FF）金利の誘導目標を2.25～2.50％のレンジで据え置き、今年の利上げ回数予想をゼロにすることを決定しました。

さらに、米・連邦準備制度（Fed）のバランスシート（保有資産）の縮小を今年9月に中止すると発表。（ブルームバーグ　2019年3月21日付）

これで米・連邦準備制度（Fed）は、今までの利上げによる引き締め政策を打ち止めにして180度方向転換することになります。

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FRBは再び金融緩和の準備に取り組んでいる

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主な原因についてですが、米国株については、主に以下のような二つの要因によるものです。

ひとつは、「米・連邦準備制度（Fed）が利上げを停止して金利を据え置くとしても、今後、円とユーロに対して果たしてどこまでドル安が進むか不透明感が増している」こと。

「不透明である」理由は、FOMCが、FRBのバランスシート（保有資産）の縮小ペースを5月に鈍化させ始めると表明し、その後、米国債の保有残高を増やす方向にシフトすると発表したことにあります。

内訳は、FRBの保有資産のうち、米国債の縮小額（償還元本の再投資）を、これまでの、ひと月当たり最大で300億ドルから同150億ドルに減らし、今年9月末には縮小を停止。

10月からは償還を迎える住宅ローン担保証券（モーゲージを担保として発行された債券のこと:MBS）を月最大200億ドル相当を米国債に乗り換えていくというもの。

つまり、「米国債の元本を投資家に戻したりして市場に再放出する額を減らし、9月末にはこれをゼロとして「10月からは住宅ローン担保証券を段階的に米国債に切り替えていく」ということは、利上げ停止によって、住宅ローン担保証券より米国債のリスクのほうが低減されることを意味します。

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住宅バブルの崩壊と雇用情勢の悪化が始まっている

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・・・最大の問題は、逆イールド現象だけでなく、米国債10年や米国債30年の長期金利が下がり続け、14ヵ月ぶりの低水準となったことです。

これは、米国の主流メディアが報じているように、米国市場のシグナルが黄色の点滅から赤信号に変わったことを意味するのです。

長期金利が急激に下がるということは、金利を引き下げても長期の資金需要を喚起することができない状況が発生したと同じ意味で、先行き、企業業績が悪化する明確な兆候です。

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・・・もはや、米国経済に残されている手立てはトランプによる雇用政策だけです。

FRBは安全資産である米国債へ乗り換えようとしているのか、あるいは、トランプ政権による経済政策がさらに大きな成果を出すと確信しているのか、いずれにしても、ポートフォリオからリスクを徹底的に排除しようとの姿勢が見えます。

投資家たちは、住宅市場や労働市場の不穏な動きもさることながら、株式市場の暴落と逆イールド現象が重なったことで、これを「バブル崩壊のサイン」と受け取っており、すでに去年12月の段階で、FRBは利上げを中止せざるを得なくなると見越していました。

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米国株リバウントの影の立役者は中国だった

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FRBが踵を返すようにして金融引き締め政策を放り投げてしまった背景には、トランプが「ドルは強すぎるとパウエルFRB議長を非難した」ことが主な原因であると主流メディアは報じています。

しかし、これは茶番です。

・・・この「実験」の結果分かったことは、わずかな金利の上昇と中央銀行のバランスシートの緩やかな縮小だけで、世界は2008年の状況に舞い戻ってしまうほどファンダメンタルズが弱いということです。

これは、米国経済のみならず、EUも中国も、もちろん日本の経済も、絶えず拡大し続ける中央銀行の景気刺激策なしには生き残れないことを如実に示しています。

量的金融緩和を中止して金融引き締めに入った瞬間に、世界市場はクラッシュの危機へ逆戻りです。

ですから、米国、EU、中国、日本の中央銀行は量的緩和を永遠に続けざるを得なくなっているのです。

当然のことながら、市場の大規模なクラッシュまでは時間の問題と言わなければなりません。

・・・このリバウンドの本当の影の主役は、中国の中央銀行である「中国人民銀行」でした。

中国人民銀行は、米国市場を始め、世界の主だった市場に実にタイミング良く数十億ドルもの資金を投入しました。
理由は、中国バブルの本格的な崩壊を回避するためです。

ロイター（2019年3月22日付）は、「米国の金融緩和に追随して、中国にも金融緩和への兆し」と報じていますが、実は、この報道のずっと前に中国人民銀行は市場に資金を注入していたのです。

世界の中央銀行で、もっとも対応が速かったのは、EUでもなく日銀でもなく中国人民銀行だったのです。

2018年末の大暴落からのリバウンドについては、米国でもなくEUでもなく日本でもなく、上海総合指数や香港ハンセン株価指数のチャートから一目瞭然であるように、中国株だけが突出して「爆上げ」しています。

どの投資家も、中国がGDPの水増しを行っていることを知っています。
中国国家統計局が新しい経済指標を発表するたびに、彼らは眉に唾を付けるのです。

ですから、この「爆上げ」をにわかに喜ぶ投資家はいないでしょう。

（※メルマガ第251号「商業衛星と人工知能(AI)が、中国市場の赤裸々な実態を次々と明らかにしていく」にて詳述。ダイジェストはコチラ）

では、本格的なバブル崩壊を目前にして景気が落ち込み始めた中国の株式だけが、なぜ「爆上げ」したのでしょう？

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「米中貿易戦争の終結が近い」との思惑から中国株が爆上げしたが・・・

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中国政府は、年初に政府主導の株価対策として、国内の証券会社や年金基金運用会社に「中国株を買うよう」柔らかなプレッシャーをかけ続けてきました。

その主体は、政府系の機関投資家グループである「ナショナルチーム（国家隊）」です。

中国株吊り上げというミッションを負った「ナショナルチーム（国家隊）」の創設は2015年半ば。
中国政府は、この時点でバブル崩壊は不可避との前提でチームを立ち上げていたのです。

ブルームバーグ（2018年9月19日付）によれば、西側の中央銀行のうち少なくともドイツ銀行は、株式市場が暴落したときに中国の「国家隊」が必ずや市場に介入してくることを認識していたとのこと。

当然のことながら、これを知っていたFRBは、去年暮れのリーマンショックを凌ぐ大暴落のときも、口先介入にとどめて成り行きを守ったのです。

問題は、中国の投資家が、「国家隊」が予想していた以上に過敏に反応した結果「爆上げ」を演じてしまったことです。
これを、中国政府は薄氷を踏む思いでクールダウンさせることに神経を集中させているというわけです。

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貿易戦争は、自動車産業をターゲットにして相手国を弱体化させなければ終わらない

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3月20日に、米・FOMCが「金利据え置き、利上げゼロ」を発表したと同時に上海株が上昇。
香港株のほうは、すでに高値圏に到達しているので、やや一服感がにじみ出ています。

このように、大陸の上海市場は歴史が浅いせいか、香港市場に比べて単純に反応する傾向が見られます。

確かに、欧米メディアは「米中貿易戦争、いよいよ終結か」といった見出しで投資家たちの期待感を煽っています。

たとえば、ウォール街やロンドンのシティーの上級トレーダーであれば必ず呼んでいると言われている週刊金融投資専門紙「バロンズ（Barron's）」などは、「投資家は、どのようにしてグローバリゼーションの衰退を乗り越えるべきか」という記事を出してきました。

記事の中身は「第二次世界大戦後、50年にわたって続けられてきたグローバリズムが、いよいよ終焉の時を迎え、反グローバリズムに反転しつつある」という論調です。

「世界貿易体制は再調整されつつあり、国境を越えた自由貿易への数十年にわたる動きは逆転し始めている。グローバリゼーションは、ポピュリズム、ナショナリズム、保護主義によって、もはや圧倒されている」といった具合です。

しかし、これは「ありえない」ことです。
くれぐれも鵜呑みにしないように・・・

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数ヵ月後は、中国の個人投資家が死屍累々かも

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中国政府は、「グローバリズムが終わりを告げ、その後には反グローバリズムがやってくる」と信じるほどお人好しではありません。

次の米中貿易協議で、中国はトランプが求める厳しい条件を受け入れたふりをするでしょう。
トランプが来年の選挙で敗北すれば、トランプとの協議を御破算にできるとソロバンをはじいているのです。

昨年10月のインドネシアでの墜落事故に続いて、今年3月10日にもエチオピアで墜落事故を起こしたボーイング737MAXですが、事故発生直後、各国の航空会社が運航停止にした上、発注機の納入にも難色を示していることから、ボーイング株は大暴落の後、株価回復の兆しが見えていません。

米当局より2日早く737MAXの飛行停止に踏み切ったのは、ほかならぬ中国でした。
ここでも、中国の素早い対応が目立ちます。

メディアは、中国の異例の対応を「航空大国として強めつつある影響力を行使するため」としていますが、真相は、米国株への報復攻撃です。

米国大手の航空機メーカーであるボーイング社の株式は、その時価総額の大きさゆえにNY市場全体に影響を与える銘柄です。

中国が事故調査当局の見解を待つことなく飛行停止を決めたことで、各国も続々とこれに追随していったのです。

米中貿易戦争は決して終わりません。

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CDSプレミアムの価格と推移から、国・企業の顕在化リスクが分かる

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まず、その国の国債などがデフォルトに陥るリスク（ソブリンリスク）に対してかける保険料（CDSプレミアム）を見てみましょう。

下は、国（国債などの公的債権）や個別企業のデフォルトリスクから割り出されたCDSの保険料（CDSプレミアム）を確認できるサイトです。（画像クリックで拡大）

いちばん上に、[国名＋CDS]が表示されるので右横のurlをクリックすると、現在のCDSの保険料（CDSプレミアム）の値段を知ることができます。

CDSの保険料（CDSプレミアム）の単位は「ベーシス・ポイント（bps）」です。
こちらから入ってください→AssetMacro
トップページは、米国の「US CDS」になっています。


Searchの窓に「Japan」と入力すれば、上のキャプチャーのように「日本国、日本国籍の企業」のCDSプレミアムへのリングが表示されます。

日本の場合は、トップの「Japan CDS」は国債の現在のデフォルト・リスクと捉えてください。
デフォルト・リスクが低い（安全な）国、企業ほどCDSプレミアムのベーシス・ポイント（bps）の数字も小さくなります。

つまり、保険の掛け金が少なくて済む、ということです。

その下の行からは、「ACOM 5Y」「ANA HOLDINGS 5Y」「Chubu Electric Power 5Y」・・・と日本の企業名が続いています。
それぞれ、「アコムの5年期限のCDS」、次は航空会社の「ANAの5年期限のCDS」、「中部電力の5年期限のCDS」という意味です。

各企業の右横のurlをクリックすると、CDSのチャートと、そのときどきのCDSの保険料（CDSプレミアム）がいくらなのか知ることができます。

「5Y」とは、5年間の間でデフォルトが起こるリスクという意味が含まれています。
期間は取引の年限(満期)を示します。

上のサイトでは、もっとも多い「5Y」、つまり5年物のCDSの値段が表示されます。
それ以外では、3年物や7年物、10年物などのCDS取引も行われています。（参考）

下は、米国、日本、中国、英国、イタリアのCDSプレミアムです。（画像クリックで拡大）

CDSプレミアムは、それぞれ次のとおり。（3月24日午前の数字）
米国:19.65bps   日本:23.13bps    中国:49.86bps    英国:36.00bps   イタリア:191.24bps


米国債に次いで日本国債が安全度が高いと言えます。

反対に、191.24bpsのイタリアの国債はリスクが高すぎるということになります。

どうしてもイタリアの国債を購入したければ、日本の9倍のプレミアム（保険料）をかけておかないと、いざイタリア国債が紙切れになってしまった場合、取り返しのつかないことになります。

ということから、あまりにも高いプレミアムを支払わなければ、安心してその国の国債を購入できないというのであれば、購入を見合わせよう、といったブレーキをかける役目も果たしているのがCDSなのです。

これは国ばかりでなく、個別の企業にも当てはまります。

また、それぞれのチャートの推移から、「危機が増大している」とか「危機は遠のいた」といった判断もできるようになります。

時々刻々と変化する世界の全体像を把握したいのであれば、こちらのトップぺージを概観してください。

以上、米国、日本、中国、英国、イタリアの5ヵ国の5年物のCDSプレミアムを比べると、日本国債の安全度は米国に次いで2番目となります。

もっとも、これは顕在化しているリスクの比較に過ぎません。
表面に出て来ない潜在リスクこそが重要なのです。

潜在リスクとは、「誰が買っているのか」ということです。

日本以外の国の国債は、多くの外国人が買っているので、イタリア国債のようなCDSプレミアムが極端に高い場合を除けば、リスクが分散されていると言えます。

＜以下省略＞

世界経済は去年、潜在的には減速に転じていた

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・・・国としての日本のCDSプレミアムが低い理由は、日銀の信用性と国内問題で収拾できてしまうということにその理由があるのです。

しかし、「日銀が債務超過に陥った」と海外が判断した場合、日本国債の価格が暴落して金利が上昇します。

・・・この潜在リスクは、CDSプレミアムには反映されないのです。

日本の中央銀行の異常な行動によって増大し続けている潜在リスクという観点から見れば、イタリアを除く米国、中国、英国の中でもっとも高いと言えるでしょう。

この点は、決して見落としてはならないのです。

日本市場においては、もうひとつ、非常に気になる情報があります。
それは、去年1年間で外国人投資家が日本株を約5兆7449億円も売り越していたとの情報です。

「売り越し」とは、現物株を買った額より売った（手放した）額のほうが上回っているということです。

この額に先物の7兆4270億円を加えると、売り越し総額が13兆円を超す大規模な「日本売り」が2018年の1年間で起きていたということになります。

この売り越しの総額は、ブラックマンデーが起きた1987年以来のことで、2008年のリーマンショック時をはるかに凌駕しています。

2018年の1年間の売り越しの経緯と内訳は、ロイターに概略が公表されています。

ですから、私たちが将来もらえるはずの年金は、すでに吹き飛んでいるということができます。

しかも、売り越しは、今年に入ってからさらに加速しており、東京証券取引所が22日に発表した3月第2週（11日～15日）の投資部門別株式売買動向によると、海外投資家（外国人）は7週連続で売り越しており、現物株の売越額は5061億円だったとのこと。

また、前の週は5688億円の売り越しでした。（日経新聞　3月22日付）

しかし、先物を加えた合計では276億円の買い越しとなっており、海外勢は目先では底に着いたと判断したようです。
あるいは「そのように思っている」と見せかけようとしています。

個人投資家にいたっては、2012年から大量の売り越しを続けており、去年1年間だけで3695億円の売り越しとなっています。

つまり、間違いなくアベノミクスはとうの昔に終わっており、日本の株式市場からは資金が引き上げられていく一方であった、ということなのです。

＜中間省略＞

・・・これは世界的な現象で、外国の企業にもデフォルト・リスクが高まっているのです。

要するに、2018年に、世界経済は潜在的には減速に転じていたということなのです。

個人投資家は10連休明けを想定して準備を！

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さて、日銀の本当のオーナーは誰ですか？

日銀は創設時に天皇が出資していたので、象徴的に言うなら「日本の中央銀行は天皇財閥が所有していた」と言うことができます。
しかし、戦後の財閥解体の時に、天皇の資産は国に帰属させられたので、皇室には私たちが考えているほどの資産はありません。

＜中間省略＞

・・・今度のゴールデンウィークは東京証券取引所も10連休です。
株式市場は10日間休場で株式の取引ができません。

去年末から年初にかけて東証は6連休でしたが、この間にも海外の市場では円高が劇的に進行し、1月4日の大発会では、アップルの業績下方修正を受けてアップル・ショックが起こりました。

海外旅行から帰って来て、パソコンのトレード・ツールを立ち上げてみたら、手持ちの株式と連動する海外の銘柄が大暴落しているのを見て一気に青ざめるかも知れません。

もちろん、個人投資家といえども、このことは想定しているので、早ければ4月に入ってからは、ポジションを外す動きが出てくるかも知れません。

・・・さらに深刻なのは、英国のEU離脱が、ドイツ銀行に隠されているリスクを表に出してしまうことです。

いずれにしても、5月の長期連休前後から株式市場が荒れてくることは想定しておかなければならないはずです。

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