カレイドスコープ

おさらい

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パート1では、トランプが「グレーター・イスラエル」の建設を目指している陰の勢力の支援を受けて大統領になった男であることを解説しました。

同時に、トランプ旋風が巻き起こしたナショナリズムが欧州まで波及して、マリーヌ・ル・ペンを始めとする保守派の台頭を促した経緯についても書きました。

そして、西側先進国の政界において、広義の意味で「保守」と「革新」に分かれ、ナショナリズムとグローバリズムの対立軸を構築しながら世界中の人々を二元論の罠に引き込み、ビッグブラザーのディストピアへの収斂・合一を目指していると書きました。

そう、ル・ペンやファラージのような社会主義者もまた「大イスラエル帝国」の建設に駆り出されようとしている駒に過ぎないことを・・・

そして、パート2では、トランプが火を点けた貿易戦争、北朝鮮の非核化、イラン核合意破棄などなど・・・その背後にある本当の目的と、トランプを支えているQAnonを始めとする政府機関内情報組織の役割(マインド・コントロール)についても書きました。

QAnonが出てきた瞬間に、「ああ、このことだったのか」と得心した人は少なからずいるようです。

私もまた、最初から「QAnonはアレだよ、そう、少なくともバーバリアン・イルミナティーそのものか、彼らと一心同体のグループだ」と書いてきたので、多くの読者に読んでいただいているでしょう。

それどころか、アノニマスの大方も同じグループだとも書いてきました。

しかし、そのことが、どういう意味を持っているのかが人々には理解されない、ということのようです。

「彼ら」は、確かに2012年から本格的に始動すると明言していました。

パート1、パート2を集約してその要旨を手身近に言うなら、トランプの「アメリカ・ファースト」とは、「エルサレム・ファースト」のことです。

トランプの論理は、こういうことです。

＜中間省略＞

・・・読者のみなさんには、パート1、パート2とウォーミング・アップしていただいたので、「そろそろ結論を書け」という声が聞こえてきそうです。

トランプ政権はディープ・ステートの「亜流」

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表題の「トランプの正体」について、私はトランプ政権発足直後に結論を下しています。
「トランプ政権は『リアル・ディープ・ステート』のエピゴーネンである」と。
(※メルマガ 第200号「トランプ政権は『リアル・ディープ・ステート』のエピゴーネン(亜流)」にて詳述)

つまり、トランプこそが、「リアル」なディープ・ステートであるということです。

まず、「リアル・ディープ・ステート」の定義を書きましょう。

それは、フランス革命を成功させ、米国の独立戦争を勝ち取って世界最大の国家を建国したイルミナティー／フリーメーソンです。
「彼ら」は反キリストであり、グノーシス主義者であり、共産主義者です。

フランス革命に資金を提供したのはロスチャイルドです。

フランス革命はユダヤ人を解放し、王族の支配的な世襲制度を破壊することが目的でした。
新聞という「公器」を装う「凶器」は、一般大衆を鼓舞し革命へと誘うための強力な道具として、このとき発明されたのです。

＜中間省略＞

・・・そして、ユダヤ資本は、プロパガンダ装置の次は、ハリウッドとMTVをつくって「3S政策」によって世界の人々を堕落せしめてきたのです。


「加害者は被害者であり」、「被害者は加害者である」という悪魔のマーケティングの法則は、ここにも見ることができるのです。

新聞という「言論兵器」によって達成された革命以後、フランスは社会主義的な国家として大衆が政府を批判するに任せているのです。
 言論の自由が民主主義という「虚構」によって支えられているからです。

＜中間省略＞

・・・世界中で、ますます盛んになる市民運動の大半が、実は民主主義という美名の下で巧妙にコントールされており、彼ら市民の中に潜入しているエージェントによってカタルシスが演出されるのです。

彼らは、情動に突き動かされるままに感涙にむせび泣き、人々の高揚感が相乗すると、「われわれこそが世界を変える」という幻影を見るようになるのです。


このとき、巧妙に「目的と手段の入れ替え」が行われるというわけです。

このようにして、時間の経過とともに、大衆は少しずつ私たちに不可逆的で超過酷な奴隷制度を強要しようとする「彼ら」の賛同者になっていくのです。

「ブロックチェーンは確かにNSAとMITが開発したものらしいが、今の中央銀行システムを迂回できる優れた通貨システムの基盤となるのだから、まあ、良しとしようか」・・・

我欲に負けてマインド・コントロールされた人々は、「ブロックチェーンは奴隷制度のテクノロジーであることは認めるが、保有している暗号資産の価格が上昇すれば、それでグローバリムの奴隷制から脱却してやろう！」と自分を何とか誤魔化して正当化するようになります。

これが「目的と手段とが入れ替わった瞬間」です。

何が彼らにそうさせているのか・・・「公憤」「義憤」から反グローバリズムを標榜していると言いながら、その実、もっとも世俗的な「私憤」にからめとられている自分に気が付かないからです。

弁証法では、「グローバリズム」と「ナショナリズム」との計画的に演出された対立は、極右の台頭という大きな成果を出しているので、すでに次のフェーズに移っているのです。

道具としてのグローバリズムの話題は「議論の消耗品」として、すでに過去のものとなったのです。

＜以下省略＞

QAnonのバンドワゴン効果

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日本のアクティビストを名のる得体の知れない日本人たち(？)が、QAnon“公認”の日本における運動体「QArmyJapan」なる謎の組織を立ち上げたとのこと。

Q情報軍(洗脳部隊)のメンバーになったという女性(？？？)は、経緯をこのようなツイートで説明しています。

「NSAは正義の味方です。
・・・
Q情報軍(QAnonのこと)の母体が、世界中すべての電話やデジタル機器を盗聴しているNSAであるということは、つまり、(日本におけるQ情報軍として)私たちがリクルートされた時点で私たちの素性は全てバレていたということで、 私がリクルートされたのも、 私にはDS(カバール)との繋がりがないという確認がとれたからだということのようです。」・・・

正義の味方が、英国経由で米国民の通信を監視し、「犯罪を予防する」という大義を掲げながら、潜在的犯罪者の格付けを行うことによって、メインコアというデータベースに本人も知らないうちに仕分けしてしまうような秘密の組織が「正義の味方」とは？

この女性(？？？)には、カルト教祖に盲目的に服従する女性信者の心理が垣間見えるのです。

あれほどNSAの国民監視システムに反対していた人々が、CGで作成されたアイコンに騙され、本人も気が付かないうちに「NSAの国民監視行為が、あたかも正義の味方であるがゆえに必要な行為である」と無意識のうちに脳内変換されてしまうのです。

これもまた、「目的と手段とが入れ替わった」好例です。

さて、私ならではの、ここから先の予想を立てましょう。的確に・・・

＜中間省略＞

・・・こうした心理作戦のことを「バンドワゴン効果(bandwagon effect）」と呼び相場でよく使われている戦術です。

たとえば、規制の緩い暗号通貨の相場を反対方向に向かわせようとしている「その他大勢の弱小投資家」たちを一気にふるい落とす方法として重宝されています。

この結果、現出されるのが「1億総白痴化」をさらに進めた「1億総シープル化」の社会です。

日本は、トンチンカンな陰謀論者と頭の悪い学者たちによって、そこへ向かっています。

米国を、ヨーロッパを、日本を「彼らのための革命」へと誘い込むための、ごく初歩的な手口であるにも関わらず、抑えきれない個人的欲望が彼ら自身を盲目にした結果、悪魔のような唆しによって自らを破滅させてしまうのです。

QAnonの仕掛け人たちは、大衆のそうした様子をカーテンの隙間からこっそり覗き見るようにして「クスクス」とほくそ笑むのです。
「しめしめ、愚か者めが、また引っかかった」と。

しかし、今度は本当の戦争かも知れないのです。

＜以下省略＞

「フリーメーソンが13州で建国した米国」を取り戻し、ベーシック・インカムでゴイムにする

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米国独立戦争もまた、英国生まれの米国の哲学者、政治活動家、政治理論家、革命思想家であるトマス・ペイン(Thomas Paine)のペンの力と新聞によって勝利に導かれました。

トマス・ペインは、フリーメーソンの上位階18階位以上のメンバーで構成されている薔薇十字団の主要メンバーです。

薔薇十字団は、1774年に、「薔薇十字友愛団体の究極の理事会(the great Council of Three)」として、ベンジャミン・フランクリン、ジョージ・クライマー、およびトマス・ペインで構成されており、独立戦争の前から存在しています。

つまり、米国を英国から独立させるために用意された少数エリート主義の秘密結社のことです。

＜中間省略＞

・・・しかし、現在、ワシントンD.C.を牛耳っているのは、13州で米国を独立させ、米国とフランスの憲法を書いた建国当時の秘密結社ではありません。

フリーメーソンやイルミナティーのメンバーの中にも、世俗的な誘惑に勝つことができず、現世における欲望のまま権力を手中にしようとしている連中がいるのです。

＜中間省略＞

・・・当面の、それも見せかけのトランプの役割は、ネオコン勢力が強くなり過ぎて腐敗の極に達したワシントンD.C.を解体して新しい米国の政府を創り直すことです。
それは後に世界政府の北米セクションの地方政府ということになります。

ちなみに、ユニバーサル・ベーシック・インカムは、このトマス・ペインの発案になるもので、彼のエピソードが人々の口の端に上がるとき、同時にフリーマネーの話題も喚起されます。

＜中間省略＞

・・・私が「ユニバーサル・ベーシック・インカム」に反対している理由は、明らかに共産主義の「罠」だからです。

いまだに惰眠をむさぼっている人々の感性の鈍さと怠惰は、「ユニバーサル・ベーシック・インカム」のシステムが最初から虚構であることから目を背けさせています。

口をあんぐり開けて、親鳥が運んでくる餌を待っているひな鳥と同じようなものです。

人間が口をあんぐり開けて・・・想像してみてください。滑稽です。

「ユニバーサル・ベーシック・インカム」・・・もはや議論の余地もない、これほどの稚拙なフィクションと詐欺を近年見たことがありません。
導入されれば、若年痴呆症が蔓延するでしょう。

しかし、人間は、いよいよ追い詰められれば、これにすがりつくでしょう。

自由と人間の尊厳をそっくり差し出し、今以上のロボットになりながら・・・そして、生殺与奪の一切を「支配層」に握られて24時間監視下に置かれた生活を、「ゴイム」として与えられた寿命まで坦々と消化するのです。

(※メルマガ第224号パート1～パート4「グローバルなベーシック・インカムが、ブロックチェーンによって開始された！」にて詳述。ダイジェストはコチラ以下(4)まで)

トランプのメンターは大イスラエル帝国の建設をトランプに委ねた

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＜前半省略＞

・・・確かに、米国は実験国家としての段階を終えて「解体」に向かって進んでいます。

さて、「エピゴーネン(Epigonen)」とは、「ある人の思想につき従っている者。亜流」と解釈されています。

そのとおり、ドナルド・トランプにはメントーズがいます。
複数の「ユダヤの長老」たちのことです。

その長老たちの薫陶を受けてトランプは、グレーター・イスラエルの建設に着手したのです。


トーマス・ホーンの書いた「ユダヤのラビ、ドナルド・トランプ、そして第三神殿を建設するための最高機密計画：宗教当局、政府機関、ユダヤ人のラビたちによる救世主の招来」という本が高評価を伴って売れています。

しかし、なぜか日本では締め出されているようです。

執拗な挑発行為によってイランを暴発させようとしているペンタゴン

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トランプ政権に大きな節目が訪れたのは、去年5月の「米国のイラン核合意からの離脱」と「米国大使館のエルサレムへの移転」です。

そして、1年後、イランは、トランプのペンタゴンとNSAによる執拗な挑発に「もはや交渉の余地なし」とワシントンを見切ったのか、核合意で取り決められたルールの一部停止を宣言し、「低濃縮ウランの生産ペース4倍に加速」すると発表しました。

いっぽうの「米国大使館のエルサレム移転」の反動は、さっそく中東での同時多発テロとなって現れました。

まず、アラブ首長国連邦（（UAE）は、「5月12日、船籍の異なる商船4隻がフジャイラ沖で破壊行為の標的となり、2隻の船体が大きく損傷を受けるなどの被害が発生した」と報告。

5月13日には、「サウジアラビアの石油タンカー2隻が、アラブ首長国連邦（UAE）沖で破壊行為を受けて損傷した」と、国営サウジ通信（SPA）がサウジのエネルギー相の話として報じました。

そして、14日には、サウジアラビアの石油パイプライン施設が爆発物を搭載したドローンに攻撃されたとのこと。

UAEもサウジも、攻撃主体には言及していないものの、米国は、「イランの脅威」があると訴え、すでに複数のB52戦略爆撃機を配置するなど、軍事的プレゼンスを拡大してきています。(AFPニュース　5月13日)

また、別の米国メディアは、米国当局の匿名の人物による「この一連の攻撃はイランが支援している組織が関与している可能性が非常に高い」との情報を紹介しており、「早くもイラン犯人説」を印象付けようとしています。

「匿名の情報ソースによれば」、「当局の人物の話によれば」、「政府内部に詳しいの情報筋の話では」・・・

いったい誰が、シリア、イラン悪玉説を繰り返し流しているの？
本当に実在する人物なの？
その情報筋とやらを見た記者がいるの？

イスラエルが絡むニュースでは、これらの前置きが主流メディアの枕詞になったようです。

しかし、中堅メディアは、“false flag” (米国と同盟国のサウジによる)ー偽旗作戦の可能性があると報じ始めています。

・・・ペンタゴンが、「イランが、サウジやUAEのタンカーを攻撃した」というペンタゴン発の捏造情報を流す10日以上も前の段階で、ボルトンは「米軍は空母を中心とした打撃軍を中東に派遣する」と発表しています。

しかし、ボルトンが米空母の打撃軍を中東に派遣すると発表する12時間前に、スティーブン・ベンヌン(Steven Ben-Nun)という米軍の特殊部隊に関わっていたユダヤ人が、自身が主宰している「Israeli News Live」という動画チャンネルで、この裏舞台を暴露しています。

ベンヌンは動画で、「 ボルトンが中東に空母を送り込むと発表する12時間前に、私、ティーブン・ベンヌンは、中東から直接メールを受け取っていて、この背後で蠢いている勢力の存在を知らされていた」と述べています。

 メールは「イラン内部には、イランの現政権であるハーメネイーの政府を打倒しようとしている反政府勢力が潜入している。
このグループが、イランが米国の同盟国を攻撃した、という偽旗作戦を演出し、中東戦争を惹起させようと画策している」という内容だったということです。

＜以下省略＞

トランプのインナーサークルは、イラン内部に潜入している反政府テロ組織とつながっている

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気の弱いドナルド・トランプと彼の政権を意のままに操っているのは、イスラエルのリクード党の党首でイスラエルの首相に返り咲いた※ネタニヤフですが、ではなぜ、謀略によって第三次世界大戦のトリガーをイランに引かせて人工ハルマゲドンを引き起こそうとしているイスラエルに不利な情報をスティーブン・ベンヌンというユダヤ人が暴露したのかという謎です。

(※ネタニヤフの連立が不成立でイスラエルの選挙はやり直し。この結果、ネタニヤフ失脚の可能性も出て来る)

＜中間省略＞

・・・スティーブン・ベンヌンがメールを直接受け取ったのは、イラン内部の反政府グループである「モジャーヘディーネ・ハルグ」のメンバーです。

モジャーヘディーネ・ハルグは、一般には「MEK」と表記されており、日本語では「ムシャヒディン・ハルク」、あるいは「イスラム人民戦士機構」と呼ばれている過激派のイスラム教徒です。

ムシャヒディン・ハルク、つまりMEKは「われわれはアラブの民のために蜂起した」と正義を偽りながらも、実はマルクス主義者の集まりで、もっとも危険な極左グループです。

ムシャヒディン・ハルク(MEK)は、その活動スタイルにおいてはISISとまったく同じで、イラン国内で残酷な爆弾テロを仕掛けることによって、イスラエルと米国の挑発になかなか乗ってこないイランの現政権を打倒して、中東をハルマゲドンの炎の中に投げ込もうとしている狂信的なグループです。(youtubeへ)

この動画では、ムシャヒディン・ハルク(MEK)から逃げてきたイラン人が、アルバニアにMEKの新しいアジトができており、トランプのインナーサークルから、イランの政権を打倒して、これを統治するよう指示を受けているとの証言をフィーチャーしています。

これは事実で、MEKがつながっているのが、なんと米国の国家安全保障問題のすべてを引き受けている大統領補佐官ジョン・ボルトンです。

もちろん、トランプはボルトンの中東工作を知っています。

このボルトンに「イランの対イスラエル活動が活発化している」との虚偽情報を与えているのがイスラエルのネタニヤフです。

ガーディアン（5月17日付）は、「ジョン・ボルトン：アメリカを戦争に向かわせる男…どんな戦争でもいいから」と報じています。

＜中間省略＞

・・・ワシントンD.C.内部の秘密結社に操られたトランプは、とうとう、イランの精鋭部隊であるイスラム革命防衛隊（IRGC)をテロ組織に指定しました。

イスラム革命防衛隊（IRGC)はイランの正規軍ですから、これをテロ組織に指定したということは、イランという国家全体をテロ組織であると言っているに等しいのです。

日本の軍事評論家は、「トランプの選挙対策のため、イランを恫喝して力強い大統領をセルフ・プロデュースしようとしている」と分析しています。

まったく甘い見立てです。

トランプの周囲はシオニストのネオコンで固められているという事実を忘れることはできません。

「シリアからの米軍撤退は第三次世界大戦につながる」と、トランプの在シリア・米軍撤収を止めさせようとしたマティス国防長官を追い出した今、ネオコンのやりたい放題になっているのです。

トランプは3月21日のツイートで「米国がゴラン高原に対するイスラエルの主権を完全に承認するときが来た」と綴っています。

そして4日後の25日、このツイートを実行に移すかたちで、訪米中のイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相立ち会いのもと、イスラエルの主権を認める大統領令に署名しました。（ニューウィーク　3月26日付）

トランプは、シリアのゴラン高原を武力で奪い取った盗人猛々しい無頼漢のイスラエルのほうが正しいと「承認した」のです。
米国の大統領が「盗んだもの勝ち」と言ったのです。

これに勢いづいたネタニヤフのリクード政権は、「イスラエル軍は6月2日、シリアの軍事関連施設を攻撃した」と発表。
さっそくテロ活動にいそしんでいます。

第一、遠い他国に米国がここまで介入する権利がいったいどこにあるというのでしよう。

ドナルド・トランプは、完全に賞味期限が切れたのです。


＜以下省略＞

誰がトリガーを引いても中東戦争が起こる事態

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イスラエルは、あらゆる手を使って米国を戦争に引き出そうとしています。

もし、ネタニヤフの仕掛けた罠にイランが陥れられ、イランが忍耐の限界を超えてイスラエルを攻撃すれば、イスラエルの下僕となって働いているトランプとペンタゴンは、カダフィーのリビアにやったように、イランを絨毯爆撃するでしょう。

すでに、イランを取り囲むように米軍基地が設置されているので、なんとかイランを陥れようとして、イスラエル情報部とトランプが結託して捏造情報を流しても、イランがイスラエルに対して先制攻撃を仕掛ける可能性は、ほとんどないでしょう。

しかし、いよいよ追い詰められれば、北朝鮮と共同開発した核弾頭ミサイルをイスラエルと米国、ヨーロッパに発射する可能性もないとは言えないのです。

そのときこそ、ロシアが表面に出てきて、トランプのワシントンD.C.を核攻撃する可能性もあるのです。

＜中間省略＞

過去の世界大戦は、ほんの小さな火花によって引き起こされました。

中東は、イランの他に、誰がトリガーを引いても一触即発の危機に見舞われているのです。

(パート4につづく)


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