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今、知識人の間でマルクスの資本論が密かに注目を集めているのだとか・・・

彼らは直観的に悟っている。
資本主義の終末が近づいていることを

「ニューノーマル」の世界においては、国の政府は、一部の民間の「グローバル・ガバナンス」の下位に置かれることになる。
これは、事実上の無政府状態を意味する。

ロボコップの「オムニ社」は架空のおとぎ話ではなかったのである。

世界政府(World Government)の概念が最初に提起されたのは、1991年6月にドイツのバーデンで開催されたビルダーバーガー会議で、故デイビッド・ロックフェラーが行ったスピーチの中でのことだった。

彼は言った。
「私たちは、ワシントンポスト、ニューヨークタイムズ、タイムマガジン、その他の優れた出版物に感謝しています。
これらの出版物の取締役は、私たちの会議に出席し、40年近くにわたって(我々との暗黙の約束を)尊重してきました。

もしグローバル・ガバナンスを打ち立てて世界政府を樹立しようとしている私たちが、その時代のパブリシティー攻勢にさらされていたら、世界のための計画を立てることは不可能だったでしょう」・・・

各国のグローバル勢の首脳陣、バチカンの宗教者たち、主流メディア、そして札束で頬を叩かれたジャーナリストや文化人は、世界政府主義者という糊代によって、とうの昔に一体となっているのだ。


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「グローバル・ガバナンス」が私たちの選んだ政府の上に君臨しようとしている


米国によるコロナウイルスを兵器として使ったパンデミック戦争の究極的な目的は・・・

1)世界を債権者と債務者の二種類に分けること。

2)グローバル資本主義が国家資本主義を破壊すること。

3)銀行をはじめとする、様々な金融機関を破綻させて、世界規模での金融統合を実現すること。

4)それぞれの国の首都は、いちばん先に「超帝国主義化」し、そのネットワークによって「世界連合」を構築すること。

などが全体の骨格となる。

・・・米国、ヨーロッパにロックダウン解除を延期するよう政府に圧力をかけているのは、メガバンクである。

腐敗した政府と、その財務省は「それが国民を守る上でもっとも大切なことだ」と言いながら、唯々諾々とそれに従っている。

まず、第一段階では、こうしたメガバンクが手広く資金をつぎ込んでいる航空会社を筆頭とする運輸セクター、観光、小売業セクターなどを破産に陥れ、彼らの債権者としてスクラップ・アンド・ビルドに取りかかる。

「ニューノーマル」に照らし合わせて必要がなくなったセクターを淘汰させ整理する。

金融機関については、「大きすぎて潰せない銀行」に中小金融機関を吸収・統合させて、最終的には「世界的な金融統合」に至る。

もちろん、その過程で不良債権を抱え込んでいる銀行や債務超過となっている金融機関は、ベイル・インが実行された後、二束三文で叩き売られる。

世界的な倒産の大波は、ロックダウン解除後にやってくる。

そして再びロックダウン→解除→倒産ラッシュ→ロックダウンの繰り返しの過程で戒厳令が発動され、各地で内乱が勃発する。

分断されたサプライチェーンが完全に復活することはなく、繰り返されるロックダウンによって第一次産業の労働人口が激減することや青天井のマネーサプライなどによって物価が高騰し、政府のフードスタンプによって必要最低限のカロリーを摂取しようとする人々が配給所の前に行列をつくる。

最初にコロナウイルスが発見されたのは、中国・武漢ではない。

「パンデミック発祥の地」として中国・武漢が選ばれたのは、世界のサプライチェーンを破壊し、ここから食料を輸入している先進国に食料危機をつくり出すため。

したがって、米中貿易戦争が鎮静化することはなく、台湾海峡、尖閣で小規模の衝突が繰り返される(政府は隠しているが)ことによって、米中双方の経済にいっそう深刻なダメージを与え、そのはざまで日本経済は激流の木の葉のように揺さぶられる。

この「作戦」の狙いは、第一に中国経済を弱体化させること、第二にロシアの国家資本主義を破壊すること(ロシアは倒れないが)、さらには中東不安をいっそう煽るためにイランを弱体化させるだけでなく、ひいては欧州連合(EU)の経済構造を不安定化させ、これを再編することにある。

先進国のロックダウンは、まず発展途上国で飢饉を誘発して内戦に至る。

これは地政学的な意味を持つ戦略で、米国防総省と米国の諜報機関が主導しているが、米国とNATOの軍事計画にも組み込まれており、次のマーケットである宇宙戦争詐欺市場が育つまで、軍産複合体は、これで命をつなごうとする。

自衛隊に宇宙部門を創設した日本(あー、なんと馬鹿げた・・・)に限っては、財閥企業の軍事部門が活気づき、日米宇宙産業の連携が始まる。

偽旗作戦になくてはならないホログラムであるが、ローマ教皇の実験で大衆を騙せなかったところをみると、米軍のブルービーム計画は、私たちが思っているように、あるいは、思い込まされているようには成功していないのかもしれない。

ひょっとしたら、鮮明なUFO立体映像を諦めて、きんとん雲をUFOであるとメディアが宣伝するかもしれない。

(※参考動画  JCETI Japan)

これら一連の動きは、国際金融資本とシリコンバレーが、そのビッグマネーによってグローバル・ガバメントを確立するための大衆相手の軍事行動にほかならず、COVID-19作戦は、その実験訓練の第一弾に過ぎない。

舌禍と失言のデパートのような男、国務長官のマイク・ポンペオは、COVID-19が「実戦演習」、あるいは「作戦」であることを、ついうっかり漏らしてしまった。

これは(中国に対する)報復ではない・・・この問題は今後も取り上げられていく—我々米政府は、適正にこれを実行するためにライブ演習を行っているのだ」と言ってしまった。

これを聞いたトランプはポンペオに対して「あなたはメディアを通じて中国と米国市民に言うのではなく、まず最初に我々に言うべきだった」と言い返した。

この言葉は、おそらく歴史に残るだろう。

つまり、米国の大統領も知らないところで、ディープ・ステートの蠢動が起こっているということなのだ・・・
・・・とトランプファンならぬ世界の人々は思うだろう。

事実は、この反対だ。

トランプこそが、ディープステートの中核にいる存在であり、彼こそが米国市民を油断させて、新型コロナウイルスに大量感染させた張本人だ。

だから、ファウチと同じ一派であり、ビル・ゲイツもお仲間だ。

これについては、米国の慧眼の陰謀究明家でさえ見抜くことができないようだ。

彼らもまた、深い洗脳から自我を取り戻すことができないで苦しんでいる。


トランプは、これから米国経済を徹底的に破壊しつくしていくだろう。
FRBに際限なくドルを印刷させることによって。

このことについては、2017年1月20日前に書いた。

トランプには、そうしなければならない理由があるのだ。
そして、それは日本経済をも破壊する。

その下地をつくってから、民主党の社会主義勢力に引き継ぐ。
それでトランプの役目は終わる。

彼が暗殺されなければ・・・

これを幻想だととらえてはならない。練りに練られた経済虐殺計画と人心操作なのだから。

残念ながら、これから誰も経験したことがないとてつもない景気後退が世界を襲う。

みんな苦しくなるので、「経済的苦難から命を絶つ経営者」に対して、誰も同情さえしてくれなくなるから止めなさい。

あなたが悪いわけではないし、あなたに罪があるわけではない。

こうなったら、図太くなって、どーんと構えて開き直りなさい。

あなたは何一つ悪くはない。だから、あなたには開き直る権利がある。

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