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ビットコインと金(ゴールド)が上昇トレンドに乗った本当の理由は・・・いよいよドルが死を迎えるのか・・・

以下の記事は「カレイドスコープのメルマガ(初月無料)」の最新記事デッド・オア・アライブ・・・ビットコインか金(ゴールド)か、それともドルを抱えての死か」の要点抜き出しです。
全文はウェブマガジンでお読みください。

なぜ彼らは「ビットコイン1億円予想」に自信を持つのか

ビットコイン(を含む、その他2、3の主流コイン)と金(ゴールド)が上昇波動に乗ったようです。

〈中間省略〉

・・・ビットコインが最高値を記録する1ヵ月前、著名な投資家でビットコイン・トレーダーでもあるトーン・ベイズ(Tone Vays)が、2018年には10万ドル(当時のレートで約1120万円)になると予言しました。

若手投資家、ジェレミー・リー(Jeremy Liew)は、2030年までにビットコインは50万ドル(当時で約5600万円)になると言いました。

セキュリティーソフトのMcAfeeで有名なジョン・マカフィー(John McAfee)などは、2030年どころか、3年以内に50万ドルになると自信たっぷりに言っていたのです。

それでも、この3人は控えめな常識人なのかもしれません。

ウォール街の元ヘッジファンドマネジャーであり、著名作家のジェイムズ・アルタチャー(James Altucher)などは、去年の6月14日、彼が出演した米経済番組「KITCO NEWS」で、「2020年までにビットコインの価格は100万ドル(約1億円)に達する」との見解を示したからです。

〈以下省略〉

金(ゴールド)市場の伝説的人物が「金(ゴールド)はテンバガー(10倍)になる」と豪語

〈省略〉

・・・世界経済崩壊が秒読みになった今、再び「ビットコインは1億円になる」と豪語する暗号通貨投資家が出てきたように、金(ゴールド)についても、同じような予言を与える貴金属投資家たちが出てきました。

〈中間省略〉

・・・金(ゴールド)をはじめとする貴金属のブルマーケットを確信しているアナリストの中でも、伝説の金投資家と言われているピエール・ラソンデ(Pierre Lassonde)の見立ては、さらにいっそう激しいものです。

「金(ゴールド)価格は、今後4年間で最低でも現値の9〜10倍の価格がついても驚くことではない。
さに言えば、金(ゴールド)価格は天井知らずと言えなくもない」・・・

つまり、金(ゴールド)1トロイオンス当たりのドル建て価格は、ゆうに1万ドルを超えてくるだろう、と言っているのです。

これを、現在の為替で計算すると、10,000ドル÷31.1≒321ドル≒3万3700円(/1グラム当たり)ということになります。

ピエール・ラソンデのテンバガー(10倍の大化け)発言もまた、日常的にポジション・トークを飛ばしているビットコイン・トレーダーのトーン・ベイズや、投資の専門家でもないジョン・マカフィー、引退した元ファンド・マネージャーのジェイムズ・アルタチャーたちが「ビットコインは5000万円になるだの1億円になる」だのといったハッタリ、法螺の類なのでしょうか。

しかし、ピエール・ラソンデは、これら3人とは格が違うのです。

彼は、間違いなく世界の鉱業部門においてレジェンドと呼ばれるにふさわしい経験の持ち主であり、金(ゴールド)の採掘事業では最大の起業家であることは誰もが認めています。

ラソンデは、コロラド州を拠点とする世界最大の金鉱山会社ニューモント・マイニング(Newmont Mining)の元会長、ワールド・ゴールド・カウンシル(World Gold Council)の元会長を歴任した後、フランコ・ネバダ(Franco Nevada)の共同設立者となり、現在は同社の会長を務めています。

ニューモント・マイニングは、米国内数ヵ所のほかにも、カナダ、メキシコ、ドミニカ共和国、オーストラリア、ガーナ、アルゼンチン、ペルーなどに金(ゴールド)鉱山を所有しており、フランコ・ネバダ(本拠:カナダ・オンタリオ州トロント)は、金(ゴールド)の採掘やその他の商品(コモディティー)および天然資源への投資を行っている上場企業です。

どちらの企業の株式も急上昇しており、金(ゴールド)の採掘事業の見通しが明るいと投資家たちは判断しているのです。

ピエール・ラソンデは、2年以上前から「金(ゴールド)は米ドルと反対に動く。ドル高の局面では金(ゴールド)は必要とされない。しかし、ドル安になると人々は金(ゴールド)を求める」と述べてきたおり、歴史的に見て、金(ゴールド)とドルの比率を見る限り、金(ゴールド)は過小評価されすぎです。(ウォールストリートジャーナル 2018年9月25日付)

バンク・オブ・アメリカなど、金(ゴールド)を組み込んでいる金融機関のレポートでは、「今後、金(ゴールド)価格は予想に反して50%上昇して、1トロイオンス当たり3000ドルに到達するだろう」との見立てが精いっぱいです。(ブルームバーグ 2020年4月21日付)

ラソンデが、なぜ確信をもって「10,000ドルになる」と言っているのか、その論理的根拠を探ってみましょう。

〈以下省略〉

あらゆる紙幣の価値(購買力)がゼロに近づいていく理由を知りたければ「収穫逓減の法則」を理解すればいい

〈省略〉

コロナウイルスがレバレッジド・ローン(CLOも)を支えている

〈前半省略〉

・・・かねてから、レバレッジド・ローン市場はすでに危険水域に達しているとの見方を示してきた国際通貨基金(IMF)が、今回のコロナ禍によって、ジャンク債やCLO(ローン担保証券)などの低格付け債券の価格が下落しつづけており、その損失総額が世界で960兆円に上っていると警告しています。

つまり、経済崩壊を起こさないように市場を支えていた最後の砦であるレバレッジド・ローン市場も、前述した「収穫逓減の法則」に従って、中央銀行がいくら市場の資金を提供しようとも効き目が薄れてきたということなのです。

つまり、マリファナ愛好家が、「マリファナには常習性がないから安心だ」というマリファナ生産者の理屈を信じ込まされた挙句、日々、吸引するマリファナの量を増やし続けた結果、とうとう命の危険が生じる事態を招いてしまったということです。

世界の市場は麻薬患者だらけです。
それを供給しているのが“悪漢”である中央銀行カルテルなのです。

コロナウイルスは、ゾンビ企業を延命させるばかりでなく活性化させるのです。

危険な「人口削減ワクチン」を来年から国民に半強制的に接種させる自民党と公明党

〈省略〉

・・・果たして、世界経済崩壊を食い止める方法はあるのでしょうか?

彼らが言うニューノーマルの新しい社会で、ニューエコノミーの芽が育ちつつありますか?

凡人の政治家、経済学者が考えそうなことであれば、ひとつだけあります。
すでに書いたように、「ロックフェラー財団のマッチポンプ経済が始動する」のです!

つまり「ワクチン接種が強制され、最大30万人のパンデミック作戦部隊がデジタル追跡および個人識別システムを介して米国民を完全監視する」のです。

それは日本にも反映される可能性があります。

加藤厚生労働大臣が、日本政府と米製薬大手ファイザーとの間で、来年6月末までに6000万人分の供給を受けることで基本合意したと発表しました。
いよいよ出てきました、ロックフェラー系列のファイザーです!

ただし、「ファイザー社がワクチン開発に成功した場合」という前提条件付きです。

安倍内閣の面々は、どんな成分が入っているのかも「特許の関係から公開できない」とし、どんなリスクがあるのかも国民に説明せずに、そもそも、開発できるかさえ分からないワクチンの「打て打て詐欺」を始めようというのです。

〈後半省略〉

三重苦、四重苦を抱える中国に加える一撃

〈省略〉

香港民主化デモの背景と香港市場の閉鎖!?

大陸・中国がかかえる香港問題は、私たちが主流メディアで「見せられている真実」と、およそかけ離れているのです。

・・・まず香港暴動が、民主化運動を挟んでの自由世界と共産党独裁体制との戦いであると思い込んでしまうと、すべてが見えなくなってしまいます。

この問題はイデオロギーとは無関係で、あくまで経済問題、それも通貨戦争の一環として捉えなければ何も見えてこないのです。

香港ドルは米ドルにペッグされている世界一謎の多い通貨です。

〈中間省略〉

・・・

この香港ドルのペッグ制を変更して中国経済に打撃を与えようと検討しているのがトランプの側近です。

〈中間省略〉

・・・しかし、さすがに今回は恫喝にとどめようと、わずか1週間後「香港ドル打撃案」は撤回されました。

トランプ政権としては、香港に通貨戦争を仕掛けることによって中国の反応を見たかったのでしょうが、中国側も、その手には乗らずと無反応だったので、いったん握ったこぶしも引っ込めざるを得なくなったのです。

しかし、中国の本当の強みは、世界一の備蓄量を誇る金(ゴールド)の現物です!

中国は、いざとなれば米ドルの決済に頼らずとも、金(ゴールド)の現物で石油などのエネルギーや食料を輸入することができます。

ですから、北京は、この日のために、せっせと金(ゴールド)を世界中から買い集めてきたと言えます。

で、その米ドルの発行権を独占し、量的緩和によって好きなように準備通貨としての米ドルの流通量を変えることができるのは連邦準備制度理事会(FRB)です。

この連邦準備制度理事会(FRB)を含む連邦準備制度(Fed)全体の実質的なオーナは誰でしょう?

〈以下省略〉

FRBの金本位制復活の動きは、人民元の国際化を目論む中国を脅かす

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・・・結局、この1ヵ月後、スティーブン・ムーア、ハーマン・ケインともに、トランプによるFRB理事指名を辞退したのです。

しかし、両氏の辞退から2ヵ月も経たないうちに、トランプは前・世銀理事ジュディー・シェルトン(Ms. Judy Shelton)と、セントルイス連銀の上級役員であり調査部長のクリストファー・ウォーラー(Christopher Waller)の二人を、やはり空席のままのFRB理事に指名したのです。

ジュディー・シェルトンについては、今年7月21日の上院銀行委員会で13対12の僅差で承認され、クリストファー・ウォーラーについても18対7という大差で承認されました。

〈中間省略〉

しかし、金価格は上昇を続けています。
このトレンドは、シェルトンとウォーラーの二人がFRBに入らなくても影響されないでしょう。

根本的な問題は、ドルの崩壊を誰も止められないということです。

この点においては、習近平の中国人民元も同じです。
人民元がドルから切り離されない以上は、ドルとの心中は回避できません。

中国の切り札は、大量の金(ゴールド)です。
習近平は、金(ゴールド)で価値が裏付けされた人民元の国際化によって、ドルの束縛から逃れようとしています。

少なくとも、トランプがFRB理事に金本位制推奨者を推したという事実だけでも、習近平は内心穏やかではないはずです。

※この記事のyoutubeなど動画化を禁止します。


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