カレイドスコープ

竹中平蔵とゴールドマンサックスの元金融アナリストに言われるままの菅義偉内閣は、「何もし内閣」「何も答え内閣」「国民を助け内閣」だ

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安倍利権を継承する菅義偉内閣の20人の閣僚のうち11人が居残り入閣、さらに悪党4役と出揃い、その上竹中平蔵、笹川平和財団までもが、とうとう表に出てきて、菅義偉に「日本の国富叩き売り」をいっそう加速させようとしている。

しかし、この菅内閣の後ろ側で、もう一つのシナリオが同時に進行しているように見える。
そのシナリオは、私たちから隠されている。

まず菅政権の政策を「フレームワーク」「ストラティジー(戦略)」「タクティクス(戦術)」の三段階に分けて解剖してみよう。

といっても、菅義偉という男そのものが完全なる「空」なので、いくら探っても空気しか掴むことができない。

まず「フレームワーク」について。

「日本の国家として在り方」・・・「國體」と言い換えてもいい。
「国体」とは違う。

その「日本の国家として在り方」は、紛れもなく「天皇弥栄の統治の下で　惟神(かんながら、かむながら)に沿って、すべての民が神人合一を目指す国の在り方を追求し、これを実現すること」と説明することができる。

もちろん、菅義偉内閣に「日本の国家として在り方」、つまり、マーケティングの視点で置き換えると「国造りの最上位概念」とでも言おうか、「国のフレームワーク」が存在しないことは、すでに明らかになっているだろう。

横滑りで菅内閣でも自民党幹事長に居座った二階俊博は、2016年に「女性尊重の時代に、天皇陛下だけ『そうならない』というのは時代遅れだ」との理由で、「女性天皇を容認する発言」をしている。

つまり、「男女同権だから、女性も天皇になっていいのではないか」と言っているのだ。
彼の知能は、小学生より劣っている。

森山裕国会対策委員長は、さすがに慎重で女性天皇が是か非かの議論には加わっていないが、といって皇室典範改正に反対しているわけではない。

イルミナティー・イエズス会のアフィリエイトである麻生太郎の派閥から党4役の一人となった佐藤勉総務会長も森山裕と同じ立場だ。

細田派から政務調査会長に滑り込んだ真っ黒くろ助の下村博文は、どうだろう。
彼だけは、表向きは皇室典範改正に異議を唱えているが、本音では「どちらでもいい」とノンポリだ。

その他、真っ黒確定の甘利明は「(もったいつけても、結局は)女系天皇容認派」、「唯一まっとうなことを言ってくれている」と反安倍の有権者に錯覚させるのが上手な戦争オタク、石破茂も「女系天皇容認派」、ディープステート期待の星、河野太郎は、「女系天皇に賛成」の意を明らかにしている。

したがって、裏側で進められているもう一つのシナリオでは、菅内閣は「皇室破壊内閣」、「YAP遺伝子絶滅計画内閣」と言い換えることができる。

この秘密が一般の有権者の間で共有されるようになれば、皇室典範をめぐって国論を二分する議論が沸騰し、国民が分断されることになるので、マスコミは「絶対に」本当のことは書かない。

マスコミ幹部は、「破滅するまで、楽しく人生を送ることができればそれでよし」と考えているのだ。

しかし、今度は終戦後とは違って、マスコミそれ自体が消滅するので、マスコミ幹部は息の根を止められるだろう。
マスコミとは、どこまでいっても愚かなのだ。

この国の「フレームワーク」は、フリーメーソンのペリー黒船来航、同じくフリーメーソンのエージェントに仕立て上げられた長州ファイブによる明治維新後、ほぼ確定された。

そして、敗戦後、厚木基地にB29に乗って大挙して押し寄せた米軍のフリーメーソン軍団によって、国家が解体され、フリーメーソンのワシントンによって完全にコントロールされるようになった。

自民党は、フリーメーソンによる日本の第二占領を遂行する傀儡として、CIAの資金によって立党となった。

ああ、フリーメーソン、フリーメーソンと何度も書いているが、これらはすべて事実なので、脳みそが壊死してしまった日本のシープルたちは、もう何も考えなくていいから、せめても、これくらいは肝に銘じておくように。

このフレームワークを壊すには、日本が核武装する以外にない。残念なことだが・・・
そして、それは不可能に近い。

自民党が、どんな「ストラティジー(戦略)」「タクティクス(戦術)」を打ち出そうと、それらはすべて、この「フレームワーク」の中で竹中平蔵のような国際金融資本の走狗によってデザインされたものだから、日本の独立は「ありえない」ということだ。

仮病上手の安倍が集団的自衛権の行使を合法とする「戦争法案」を強行採決した後、菅義偉が、その遺産を引き継いで、米軍(高級将校の多くがフリーメーソン)が用意した道筋に沿って、日中開戦ヘと「そそのかされそうに」なっている。

菅義偉内閣は「戦争内閣」となって、(ワシントンの指示どおり)日中開戦のお膳立てをさせられた後、次の本命の内閣に引き継ぐだろう、という私の予想(トレンド)がどんどん鮮明になっていく。

その前に、CIAにコントロールされている北朝鮮が暴発しそうだ。

ロスチャイルド系列の日経新聞は、すかさず、ご本尊(国際金融資本のスポンサー)の命令どおり、「菅内閣支持率74%、発足時歴代3位　『人柄を評価』」との見出しの記事を出している。

政権発足と同時に支持率74％、その理由が「南京玉すだれ男の人柄だ」というから驚きだ。
これを書いた記者は、家でやけ酒を飲んで暴れているか、頭を掻きむしって布団にくるまっているだろう。

政権の支持率は政策を評価してこその支持率。
それが政策ではなく、人柄だという。

ではでは、政策はどうだろう。
「サラリーマンには賃下げメニュー満載」だそうだ。

菅政権の基本方針は「新・働き方改革」だそうだ。

昔から「国策に売りなし」と言われているが、では投資家に訊きたいが、「安倍政権が打ち出した国策」が、ただのひとつでもあっただろうか。

ゼロだ。

「働き方革命」とは、サラーマンの労働の対価を「横流し」する「大資本による搾取改革」のことだ。
自民党は、延々とそれをやり続けてきた政党だ。

これからやってくる増税に次ぐ増税。

だから、安倍政権発足時に、あれほど「サラリーマンで自民党を支援している人は気をつけて！」と警告しただろうに。
下手をすると、餓死させられるよ、と。

にもかかわらず、国債の発行残高がどうのこうの、財政ファイナンスに踏み切れば破綻はない、統合政府によって借金はチャラ・・・いろいろ議論するのはいいが、実体経済を浮揚させるための議論は誰もやらなくなった。

だから、本当は知っているのだ、「日本の破滅」を・・・

そもそも借金で借金を返せるはずがないだろうに。

10％の消費税をゼロにしたところで、もう完全に手遅れ。

「俺、ひょっとしたら自民党に殺されるかもしれない」・・・そう気が付き出した人たちは、次に「ガラポン」を求めるようになっていくのだ。

そこで登場するのが、我らが河野太郎センセだ。

行政改革担当大臣に就任した河野太郎は、開口一番、「前例主義、既得権、権力主義の記者会見など、さっさと止めればいい」と言った。

まったく、そのとおりだ。
河野太郎の一つの腎臓では、卑しい口をした爺さん議員たちが舌なめずりしながら通う「赤坂自民亭」の談合密談会議や、深夜のくっだらない記者会見は、かなりの負担になる。

来年は、米国、日本の議会が「空」になる。主だった政治家が消えるのだ。
そのとき、中国の習近平が第二の元寇を発動するかもしれない。

その前に、厚生労働副大臣に任命された三原じゅん子が、ユダヤのビッグファーマの後押しを受けている日本の厚生族と、ビル・ゲイツの意のままに動くようになった超危険なカルト政党・公明党と組んで、全国民に毒入りワクチンの接種を完全義務化する法案を通そうとするだろう。

彼らは末法の世に出てくる憑依体だから、人々を殺めることだけをやるようになるだろう。

さて、ここのところ、投資詐欺がうるさくなった。
今のうちに言っておくが、どんなに資金を持っていても、最終的には、そのほとんが没収されるので意味がなくなる。

銀行の預金口座の桁数だけを唯一のプライドにしている連中は、ノイローゼで廃人になるかもしれない。

本当の財産とは、「実物」と「サバイバルのためのスキル」だけだよ。
自分でエネルギーを作り出し、無から食料を生産し、なんでもDIYでこなせるように訓練しておくことだ。

投資のための高額商材を買ったり、ぺらぺらのペーパーをうん万円で買ったり、インチキ投資講師の教室に通うなど愚の骨頂だ。

そんな金があるなら、サバイバルのためのスキルを身につけておくための教材費や自然教室の参加費に使うべきだ。

しっかし、この爺さん、まだ頓珍漢なことを言っているのか。
まったく驚くべき奴だ。

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