カレイドスコープ

米・大統領選延期か無効のシナリオが水面下で進み、大増税の足音が響いてくる

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トランプが奇跡的な回復を見せたのは、未認可の「ポリクローナル抗体カクテル」を投与したお陰であると、トランプ自らが公表したことで、かえった感染の恐怖に脅かされている有権者の怒りを買ってしまったようです。

この「ポリクローナル抗体カクテル」の原料には胎児の細胞が使われていると言われており、認可されたとしても特権階級だけの「特効薬」になりそうです。

結果、「東部ペンシルベニア州が勝敗を決する州」と言われているペンシルバニアやミシガン州などの激戦区では、バイデンとの差はさらに開いてトランプ陣営敗北の色が濃くなってきました。

この情勢のまま推移すると、番狂わせの奇跡的なイベントでも起こらない限り、バイデンの勝利となりそうです。

もっとも、期日前投票がすでに始まっており、これから郵送による不在者投票が本格的になってくると、米国大統領選の伝統的不正選挙が始まります。

そもそもトランプへの投薬については、ホワイトハウスの側近たちはもとより、周辺の医療関係者すべてに厳重な箝口令が敷かれたと言います。

トランプは、こんなにも軽率な男だったのでしょうか。

いえいえ、「この選挙がどちらに転んでも」、それは計画されていたことで、トランプ自身が、そのペテンを演じる役者の一人であるということなのです。

まだ分からないのですか？

トランプは、ファウチ博士を信頼していた今年3月頃から、「郵便投票では100％不正が行われるので断固反対する」と言い続けてきました。

これでも、まだおかしいと思わないのですが？

トランプは、この時点では「こんなものインフルエンザより怖くない。すぐに消えるはずだ」と言っていたのです。
そして、ホワイトハウスの連中にもマスクを着ける必要などない、と言っていたのです。

なぜ、トランプは11月の投票が郵便投票になることを知っていたのでしょう？

私が言う「この選挙がどちらに転んでも」という意味は、仮にトランプが再選されても、あるいは、バイデンが当選したとしても両方とも米国の第46代大統領の座にとどまる期間は、ごくごく短いということです。

トランプが11月3日の投票日前に倒れて副大統領のマイク・ペンスに大統領職を禅譲、選挙の仕切り直しが行われる可能性もあります。

また、バイデンが勝利して大統領になったとしても、彼は健康上の理由によってすぐに大統領職を辞するはずですから、バイデンが指名した副大統領候補カマラ・ハリスが権限の委譲を受けて第47代大統領になることになります。

まあ、何通りものシナリオが頭に浮かぶのですが、いずれにしても、私の目には、マイク・ペンスもカマラ・ハリスも大統領の顔には見えないのです。

では、誰が大統領になるのか？

・・・「私の直感である」ということにしておきたいので、常に邪悪な心が頭をもたげてくるような人々は、決して投資判断の材料などに使って世間を混乱させないようにしてほしいと思います。

理由は、邪心のある人たちは、すぐに淘汰されてしまうので(どのようにして、そうなるのかは説明しませんが)、この種の幼い人たちを守るためでもあるからであって、決して憎くてこのように言っているのではありません。

さて、再度繰り返しておきたいと思います。

「これは飽くまでも私個人の見方ですが」・・・つまり、上に挙げたすべての人々を操っている世界支配層のシナリオなども勘案して選挙情勢を占うと、そこから炙り出されてくる人物は、唯一、勇ましい顔を持ったエリザベス・ウォーレン！です。

日本のメディアではなく、米国の主流メディアを見まわしてください。

トランプのしょぼくれた顔、バイデンの恍惚とした表情がフィーチャーされています。

代わって、表舞台から身を引いたはずのエリザベス・ウォーレンの女性闘志のような勇ましい顔が、さりげなく再登場です。

ウォーレンを大統領にするためには、この選挙が行われないか、行われたとしても、不正選挙の証拠が次々と噴出して無効にしてしまうことが必要です。

そして、大統領選の候補者選びの段階まで遡るのです。

もちろん、不正選挙の証拠を意図的に噴出させるのは、エリザベス・ウォーレンを大統領の座に就けたいと考えている世界支配層にコントロールされた主流メディアです。

エリザベス・ウォーレンは、自らを「民主社会主義者」と呼んでいるように、バリバリの社会主義者です。

世界支配層が彼女に何をさせたいのかというと、富裕層を対象とする「大増税」によって米政府の財政破綻を防ぐことです。

はいはい、愚かなMMT論者によると「財政破綻はあり得ない」ということになるのですが、はいはい、その理屈は私も分かります。

しかし、財政破綻させるかどうかは市場が決めるのではなく、国際金融資本の支配者が決めることです。

もちろん私も「財政破綻が起こることは考えづらい」と思っていますが、少なくとも世界支配層はそのように大衆を煽りながら、社会主義に移行させようとしていることは間違いのないことです。

第一、東京市場もニューヨーク市場も、もはや市場原理ではなく中央銀行が操作していることは誰でも知っているでしょう。

にも関わらず、MMT論者の手にかかると「中央銀行による操作」の話がすっぽ抜けてしまって、「適正な量的緩和は、いったいどのラインなのか」という幼稚なお遊びになってしまうのです。

したがって、フィクションのMMTについて議論すること自体がバカげた妄想で、これ自体が、そうした学者、有識者が深い洗脳にかかっている証拠なのです。
まあ、両建て主義の変化球をくらってしまったとでもいいましょうか・・・

私にも、大きく外しても何ら責任を取らないお気楽な経済学者や有識者と同じように、少しばかり遊ばせてください。

大まかなストーリーは、このようなことであると想像します。

「トランプがコロナ対策に失敗したために、FRBは果敢にドルを刷り続けて、オバマ政権の8年間でそれまでの政府債務を倍にしただけでなく、給付金のバラマキなどのために政府債務をさらにその1.5倍に増やしてしまいました。

つまり、これは国民が未来に背負い込む借金だ！
そうだそうだ、とんでもないことだ！

米国の主流メディアは、政府のデフォルトの恐怖を煽って、強硬派でサッチャー以上の〈鉄の女〉、エリザベス・ウォーレン待望の世論を形成していくのです。

これも洗脳です。

当然、米国の99％は、ウォーレンの富裕層に対する大増税計画に反対しません。

ウォール街は大暴落して長期ダウントレンドが確定、デノミによるデジタル通貨への切り替えに道筋をつけることになるでしょう」・・・

この段取りが終わると、今回の新型コロナウィルスの役目は終わって急激に収束に向かい、代わって国際金融資本のディープステートは、次のウイルスをばら撒く準備に取りかかるのです。

繰り返しますが、これは大統領選によって混乱が生じないようにと、私自身が外れてほしいと願っている個人的な予想に過ぎません。

これを鵜呑みにして、何らかの判断に利用して損失を被っても責任を取りません。

・・・ここから始まるのがこんなこと・・・つづきを読む(無料)・・・

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