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今まで、有能なジャーナリストと評判の高かった言論人が、ディープステートの闇の世界を暴こうとすると、新聞・テレビといった腐敗の極に達した有害組織メディアで「メシをくわせてもらっている」自称ジャーナリストたちから、たちまちのうちに「陰謀論者」のレッテルを貼られて排斥されそうになる。

しかし、もうすぐ、それは逆転する。

彼ら組織メディア側の自称ジャーナリストたちは「不毛論者」のレッテルを貼られ、やがてはホームレスになるだろう。
絶望的に頭が悪い彼らは、因果応報、その運命を甘受しなければならない。


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジン最新号(12月10日配信)の「『トランプ逆転勝利』の後に待ちかまえているバイオテロと食料不足ーその3」の導入(プロローグ)です。本文ではありません。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

ペンタゴン(国防総省)はCIAと袂を分かち、今後は予算を与えない


米・特殊部隊「デルタフォース」による電光石火の早業によって、ドイツ・フランクフルトの米国領事館内に置かれていたサイトル社(scytl)のサーバーが押収された。

その際に繰り広げられた銃撃戦によって、デルタフォースの隊員5名が死亡し、CIA側にも民兵1名の死亡が出たと、複数のオールターナティブメディアが報じた。

最初は、デルタフォースの5人が米国領事館を急襲するときに乗っていた軍用ヘリが、CIAの銃撃によって撃墜されたことによる不慮の死であると報じられてもいた。

その他にも、何通りもの報道があるが、デルタフォース側に少なくとも2名以上の死傷者が出た模様だ。

デルタフォース隊員が、フランクフルトの米国領事館に突入したとき、そこに居合わせたCIA長官、ジーナ・ハスペルが逮捕され、現在、キューバのグァンタナモ収容所で傷の手当とともに取り調べを受けていると、こちらもまた不確かな情報が流れている。

が、どうも、逮捕の状況は異なっているのかもしれないが、この情報も事実のようである。

この銃撃戦以来、ジーナ・ハスペルの情報発信は止まっており、依然として彼女の行方は杳(よう)として知れない。

また、トランプは、ジーナ・ハスぺルをすでに解任していると言われているが、おそらく、それが事実であれば、デルタフォースが米国領事館内に突入する直前のことだったに違いないと推察する。

でなければ、特殊部隊といえども、躊躇なくジーナ・ハスぺルを逮捕・拘留することはできなかっただろう。

12月8日、ジョージア、ペンシルベニア、ウィスコンシン、ミシガンの4州で不正選挙が行われたとして、テキサス州のパクストン司法長官による提訴を米連邦最高裁が受理した、というニュースが流れた。

さらに、17州がテキサス州の訴えに加わる形で、ジョージア、ペンシルベニア、ウィスコンシン、ミシガンの4州に不正があったと声を上げている。

テキサス州は、過去3度にわたってドミニオンから売り込みあったとのことであるが、そのたびに導入を断ってきた。

ドミニオン票集計機のシステムにバックドアが設置されており、(中国からでも)遠隔操作ができる上に、システム自体が不安定で、とてもではないが信頼のおけるものではないと判断したからだ。

このことは、何年も前から指摘されており、「ドミニオンには注意」が合言葉だ。
なぜ、多くの州が選挙のたびにドミニオンのシステムを導入してきたのだろう?

今日現在、このテキサス州にさらに3州が加わって計21州が、ジョージア、ペンシルベニア、ウィスコンシン、ミシガンの4州を提訴する側に回った。

ところが、今日になって、被告の4州が不正選挙同盟18州を集めて、計22州がテキサス州に対して逆提訴する可能性が出てきた。

不正選挙を追及する21州と、不正選挙を隠蔽しようとする22州の対立が鮮明となり、いよいよ「第二の南北戦争」の様相を呈してきた。

「連邦最高裁が受理した」というニュースも、「まだ受理していない」に変わった。

(以下は12日夕時点の加筆部分)
正確には「受理」ではなく「受領」したというのが正しい。

つまり、「受理」=「合法かどうかを諮る審理に進む」ことを前提として「受け取った」のではなく、形式的に「受け取っただけ」ということになる。

連邦最高裁は、テキサス州の訴状を「受領」すると同時に、被告の4つの州に対して「数時間だけ異議申し立ての時間」を与え、その期限が過ぎた後、審理に値する事案かどうかを精査する、という手順を取った。

結果は、同じ州であるテキサス州が他の州を訴えるのは、「法的に適格性を欠く」との判断により、テキサス州の訴状を「却下」した。

ただし、これは連邦最高裁が「4つの州に不正がなかった」という判決を下したわけではなく、「州が州を訴えるなどは前代未聞で適切とは言えないので、このままでは審理に進むことができない」と判断して、訴状を突き返したというのが正しい。

であるので、あくまでも法的手続き上の問題で、原告を「州」ではなく、原告として「適格性」を持つ第三者に変更するなどの「仕切り直し」が必要になるということ。

最高裁の9人の判事たちのうち、数人は「受理すべきだ」と主張したものの、残りの判事たちの反対によって、最高裁判所の総意としては「却下」という無難な道を選んだのである。

不正があったと主張する21州、不正はなかったと主張する22州の真っ二つに分断されてしまったので、最高裁の判決次第では本当に第二の南北戦争が起こって、多数の血が流されることがわかったので、最高裁の判事たちは、恐怖して責任を回避したというのが真相。

つまり「州レベルでも、別の方法で解決できそうなやり方があるはずなので、拙速に州同士で分裂するのではなく、もっと真剣に議論しろ」と各州に突き返してきたということ。

この辺りを少し説明すると、通常は、連邦
最高裁が速やかに判決を下すことができるようにするために、最高裁に提訴する前段階として、巡回裁判所で「あらいざらい出し合って」議論を収斂するという手順が必要となるが、今回は同じ事案で被告が複数になるため、巡回裁判所を通すと、かえって混乱が生じて時間を浪費することを危惧したテキサス州が、このプロセスを省いて一気に連邦最高裁における審理を要求したため、最高裁は「まだ1月6日までは時間があるので、もう少し揉んだらどうか」と差し戻しをしてきたということなのである。

最高裁判事ともあろうものが、今まさに米国が崩壊するかどうかの瀬戸際。判例主義にこだわっている余裕はないはず。なんとも情けない。
この判断によって米国民の司法全体に対する不信感が募り、かえって国家の分断を早めてしまうのではと憂慮する。

とにもかくにも、12月14日の選挙人による大統領選の本選はなくなったので、次の展開は1月6日から1月20日までに各州の議会が選出した1名ずつの選挙人によって、大統領と副大統領が決められる、という流れが見えてきた。

とりあえず、ウィスコンシン州最高裁がトランプ陣営の提訴を受理して審理が始まる。

しかし、ウィスコンシン州は、テキサス州が提訴した4つの州のうちの一つで「被告」の立場にある。
「審理したが不正の証拠など見つからなかった」と言うだろう。

現在、米軍が押収したドミニオン(Dominion)社のサーバーのデータ解析が進められているとのことだが、どうも、この解析結果が、シドニー・パウエル弁護士が言った「クラーケン」になるかもしれない。

ちなみに「Dominion」の意味は「支配」「統治」だ。
つまり、詐欺選挙によって世界を乗っ取る、という意味である。
このオーナーは中国資本だ。その先には誰がいる?

CIA長官のジーナ・ハスぺルは確かに消息不明のままだ。

解任されたのであれば、後任が決まっていなければならない。
トランプには、後任を指名するつもりがないようだ。

ペンタゴンは、CIAのテロ対策任務への支援をほぼゼロにしようとしている」・・・
この記事は、ABCニュース(12月11日付)の最新ニュースのヘッドラインだ。

つまり、トランプ政権は、CIAには金輪際、予算を与えないつもりでいるということである。

極左の共産主義メディア(・・・つまり、米国を内部から崩壊させようとしている)のニューヨークタイムズ(12月10日付)でさえ、控えめながら「ペンタゴンは、CIAを支援する上で問題点があると考えている」と報じている。

トランプが、というより、ペンタゴンの愛国軍人が、今回の不正な大統領選をきっかけとして、CIAの陰謀が炙り出され、米国を破壊しようと陰で工作している実体こそがCIAであることが確定したために、今後はCIAと袂を分かち、この組織を切り捨てようとしているということである。

今回、4つの州を最高裁に提訴した原告であるテキサス州のパクストン司法長官(共和党)に、FBIが召喚令状を出した。

FBIは米司法省の管轄なので、この令状は、ウィリアム・バー司法長官の許諾のもとに出されたのだ。

要するに、いよいよ追い詰められたウイリアム・バー司法長官は、任期満了前の来年1月がくる前に、トンズラして逃げようと辞職を検討しているというが、これで米司法省そのものがディープステートと中国共産党に乗っ取られていたことが明らかとなったわけである。

先ほど、主流メディアがいっせいにウィリアム・バー司法長官が、数ヵ月前からハンター・バイデンの犯罪を知りながら、大統領選でバイデンを勝たせるために隠蔽してきた」と報じている。

ウィリアム・バー司法長官は本日付で解任される。

この男も中共のマネートラップに嵌められて米国を売り渡したカドで、国家反逆罪によってキューバのグァンタナモ収容所行きが決定した。

米国の有権者の7割以上が「不正選挙は確かにあった」と信じており、民主党支持者でさえも、この流れに合流している。

最近のバイデンは、側近に「全米の7割が私を疑っている。これでは大統領を務めることはできない」と弱音を漏らし始めているという。

ワシントンのあらゆる政府機関が、邪悪な中共の汚れた金によって汚染されている。

こうなると、最終手段として戒厳令が発動されるだろう。

これはトランプのシナリオである。

トランプが2017年1月20日、大統領就任演説を行った後で、最初に行ったのがCIA本部だった。

そこでトランプは、CIAの大ホールにCIA職員たちを集めてスピーチを行った。
スピーチというよりは、CIA職員に対する苦言だった。

「あなたがたに国を愛する心があるのか胸に手を当てて、しかと考えてほしい」という内容だった。

つまり、あのときのスピーチが最後通牒だったのだ。

トランプの陽動作戦は成功した。

それは、世界支配層のCIA、バチカンのCIA、その上の・・・のCIA。
まさに、世界中の悪魔崇拝者のネットワークのハブになっている「越境するサタニズム勢力」のCIAだ。

第一、フランクフルトの米国領事館内に置かれていたドミニオン・サーバーを、なぜCIAが管理する必要があるのだ。

なぜCIAはアフガンで非合法の薬草栽培事業を管理しているのだ。

なぜ、その一大ビジネスの元締めがキッシンジャーであり、なぜソロスがマリファナ解禁のために活動家に金を配っているのだ。

なぜCIAは、米国に敵対するテロリストに武器を与えてきたのだ。

なぜCIAは、ヨーロッパでリーマン・テロリスト、ISIS(ダーイシュ)戦闘員を堂々と募集し、彼らをテロリストとして訓練し、湾岸諸国を通じて「月々のお手当」を与えてきたのだ。

なぜCIAは、ISIS(ダーイシュ)戦闘員が捕虜の首を切り落とす動画を作らせたのだ。
(これは、米国で始まるギロチン処刑の教育的指導のために使うビデオだ)

すべては、警察と軍を無力化して、FEMA(アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁:Federal Emergency Management Agency of the United States)を呼び起こすためである。

その後は、全米数百ヵ所にできあがっているFEMAキャンプ(強制収容所)と、野ざらしになっている数百万人分のFEMA棺桶、そして、バージニア州マウント・ウェザー(お天気山)山中にあるFEMA地下巨大施設のお出ましだ。

ここが世界政府ができるまでの暫定政府で、ワシントンの代替機能となる。

FEMAが何かを知らないにも関わらず、日本の民主党も自民党も、オバマに言われるまま、「日本版FEMAの創設」に動いていた。
日本の政治家は、どれもこれも、とんでもない反国民的はクズばかりだ。

FEMA地下巨大施設は、マウント・ウェザー以外にも数十ができ上がっている。

世界支配層のこの先のシナリオも確定しているが、素人から質問が殺到すると厄介なことになるのでメルマガでしか書かない。
初心者に、いちいち手取り足取り教えている段階は、とっくに過ぎたのだ。

日本人は、いつまで惰眠をむさぼっているつもりなのだろうか。

「大マスコミが報じてくれない」「誰も教えてくれない」「誰も助けてくれない」・・・

「くれない」「くれない」「くれない」・・・いつまでも他人をあてにして「くれない族」をやっている間に、日本人は、ことごとく淘汰されてしまうだろう。

私は、この10年間、それを言い続けてきたのだ。

トランプとペンタゴンは、すべて知っているが、相手は、世界中のあらゆる組織に浸透している。
もちろん日本にも・・・

ホワイトハウスは、日本国民の要望があれば、「日本政府の中に潜入しているディープステートの調査」を行うとしている。
12月15日までに10万筆の署名が集まればホワイトハウスが何らかの回答をすることになっている。


必要なのは名前とメールアドレスだけ。(下記 日本語翻訳)

あなたも、2012年12月16日の衆院選で不正があったとされている「ムサシ」の名前を憶えていることだろう。

202012-1.png

ディープステート・・・ある段階までは中国を道具に使いながら、世界を共産主義化した後は、世界政府によって、あなたが何も言えなくなるどころか、キーボードのキー一つ叩くだけで処分されるような世界のこと。

アメリカのディープステートだけを一掃しても根治できない。
刈っても刈っても生えてくる雑草のようなものだ。

これは「米国大統領選の詐欺を追及する」といった小規模な戦いではない。

トランプは、全地球的な戦いに挑もうとしているが、人々がこの陰謀に気付き、総力戦で戦う態勢がととのわなければ、このチャレンジは成功しないとトランプのホワイトハウスは言っているのだ。

これは、定評のあるグラフ誌「TIME」最新号の表紙だ。

コレクター垂涎の的? 
今買っておけば、プレミアがつく?
ただし、トランプが勝って、自由市場がこれからも続けばの話だ。

202012-3.jpg

トランプは、個人的に、この二人を訴えている。

うーん、私の見立てでは、二人ともホワイトハウスには入れないように見えてしかたがないのだが・・・

いずれにしても、日本も都市部では中共のテロに要注意だ。

・・・つづきを読む

この記事は、12月10日配信の
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