カレイドスコープ

石炭不足などではない！ 中国大停電の真の狙い

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トランプは、現地時間で22日、ワシントンD.C.を離れて、フロリダのパームビーチにある別荘にメラニア夫人とともに移動した。 

丹念に探さないとSNS上でさえも出てこないが、実は、先週の前半に、トランプ政権の重要な機能のほとんどをワシントンD.C.から他州に移動させている。
1月6日に「大きなことが起こる」という前提で、あらゆることに備えているからだ。

前回の配信号で警告したようにしたように、さっそくクリスマスの日に、テネシー州ナッシュビルで自動車爆弾テロが起こった。
幸いなことに、その車からは、爆弾が炸裂することを警告するメッセージが大音量で流されていたので致命的な怪我が負った人は出ていない。

この爆破事件は、テロの成果を強調するイスラム過激派のものではなく、明らかに「相手を恐怖で屈服させる」中共工作員スタイルの手口そのものだ。

主流メディアは、判で押したように、今度も「動機は不明」と報じているが、犯人が誰なのか誰でも知っている。
中共の狙いもそこにある。「仄めかして恐怖させ、互いに疑心暗鬼にさせて分断させる」ことが目的だからだ。

つまり、「1月6日、トランプを応援するために、ワシントンD.C.に集まれば、こういうことが起こるぞ」とトランプ支持者を脅しているのだ。

ナチュラル・ニュースのマイク・アダムスは、このテロの犯人はFBIであって、爆弾ではなくミサイルによって攻撃されたものであると主張している。

ミサイル攻撃以外は同意だ。
FBIは、ボストンマラソン爆弾テロをはじめ、過去に何度も「※グラディオ作戦」を実行してきた。

(※グラディオ作戦／Operation Gladio:民間人を、人々を、女性を、子供を、無辜の人々を、あらゆる政治的ゲームとは縁もない名も無き善良な人々を攻撃して、彼らを得体の知れない恐怖に陥れながら国家に完全に依存させようとする作戦)

保守系のFOXニュースは、この爆弾テロの現場で、メディアのインタビューを受けたナッシュビルの市長が嬉しそうに笑っていたことに激怒している。

この市長は、民主党だ。

彼は、ナッシュビルで爆弾を1発、2発、破裂させれば、トランプの支持者なんぞ臆病者ばかりだから、1月6日のワシントンD.C.の抗議集会に集まるのは、命知らずの馬鹿だけだよ、とほくそ笑んでいるのである。

このテロの目的は、1月6日の集会をダメにして、主流メディアの「バイデン勝利」のプロパガンダを勢いづかせることにある。

このテロの首謀者は、ナッシュビル市長、ジョン・クーパー(John Cooper)で100％確定だ。

ナッシュビル市警のトップは、このジョン・クーパー市長だから、彼は警察に圧力をかけて、このテロの捜査をさせないだろう。
結局、彼もまた釣られた魚の一匹過ぎず、グァンタナモで数十年を過ごすことになるだろう。

このように、共産主義者というものは、暴力を何より愛するカルトなのである。
米国は、絶望的に病んでいる。

新型コロナウイルス(中共の生物兵器)の発生源について、独立調査を要求すると同時に、国際社会に中共のテロの可能性を訴えているオーストラリアに対する中共の報復が続いている。

これに関連して、中国本土で大停電が起こった。

国民を洗脳することに躍起となっている日本国内外の大手メディアは、中国政府がオーストラリアへの対抗措置として、オーストラリア産の石炭に対して禁輸措置を行ったせいであると報じている。

またまた、真っ赤な嘘である。
主流メディアの責任者たちは、なんとしてでも軍事法廷に行きたいらしい。

中国は、粗悪な石炭の生産量では世界一である。
石炭の在庫は、いくらでもある。

機を見るに敏のロシアは、中国向けに輸出しているエネルギー価格を一気に引き上げたが、その程度のことでエネルギー不足が起こるなどということは「ありえない」のだ。

では、なぜ大停電が起こったのだろう。
エポックタイムズ(12月15日付)は、このように報じている。

「中国の今日頭条が報じたところによれば、現地時間で22日の午前7時から午後6時の間に、北京の一部の地域が停電し、北京のシーチェン(西城)地区、トンチェン地(东城)地区、フェンタイ(丰台)地区、チャンピン(昌平)地区の一部の通行に影響を及ぼした。
しかし、停電は一つの地区が終わると次の地区へと移動するように、『回転停電(持ち回り停電)』のようだった。
中共は北京での停電に人々の関心が集まることを好まなかったので、停電のニュースはその後削除された」・・・

この一週間前に、オーストラリアのメディアが、中国共産党員195万人分の情報が記載された公式のデータベースを入手、それを分析した結果、各国が上海に置いている公館や世界的企業に多数の中国共産党員が勤務している実態を暴露した。

この195万人のほとんどが、『超限戦』の戦士であることは明らかだ。
この名簿が世界中で共有されてしまうと、中共のテロは成果を上げることができなくなる。

中国の大停電は、その地区のすべての家電やパソコンなどの電気機器、通信機器を停止させ、電波や電磁波が互いに干渉しないようにして、軍の通信だけが使う周波数帯域の電波を特定しようという試みである。

つまり、なぜ自分たちの作戦が事前にアメリカやオーストラリアなどの西側諸国に漏れてしまうのか、その原因を突き止めようとしたのである。

だから、日本の主流メディアが報じているのは、すべて嘘であるので絶対に信じてはならない。
信じてしまうと、多くの日本人が殺されるだろう。

中国人民のすべてが『超限戦』に駆り出される兵士である

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『超限戦』が何を意味するのかピンとこなければ、長野オリンピックの時に、何が起こったのか思い起こしてほしい。

聖火リレーの最終地、長野市内で、中国人留学生数百人による暴力事件が起こり、数十人の日本人が負傷しただけでなく、善光寺の本堂など複数の場所に消えない落書きが書かれた事件が起こった。

このとき日本の警察が逮捕したのは、中国人留学生ではなく傷を負った日本の若者のほうだった。
なぜなら、警察は「中国人が暴れても逮捕するな」と、自民党からお達しを受けていたからだ。

中共から指令を受けて、日本国内の中国留学生を組織して暴徒化させたのは、日本の国立大学の准教授だった。
もちろん中国人だ。

彼は、先の尖ったボールペンを中国人留学生に手渡し、「これを武器の代わりにして日本人を突くのだ」と指示していたのである。

もちろん、このテロに参加した国内の中国人留学生がすべてではない。
多くは、中国大陸から中共の命令を受けて長野にやってきた中国の若者たちだった。

そして、多くの日本人が、彼らに怪我をさせられた。

聖火リレーの沿道を警備していた警察官たちは、悔し涙を流していたという。
なぜなら、自分たちの目の前で日本の若者に対するテロ行為が行われているというのに、それらの中国人(中共テロリスト)を逮捕できなかったからだ。

そんなことをすれば、自民党のお偉い先生方によって地元警察の署長の首が挿げ替えられるからだ。
これが『超限戦』である。

留学生や研究者、学者やビジネスマンの肩書で、その国に入ってきた中国人は、普段はその国に融和しようとしている。

しかし、いざ北京から指令が下ると、一瞬でテロリストに豹変し、その国でテロを仕掛けるのだ。
その指令に逆らうと懲罰が待っているので、やらざるを得ないのである。

だから、中国共産党員195万人分の名簿に記載されている中国人のすべてがそうではないにしても、彼らは、習近平から命令が下ると、途端に豹変して破壊工作員や戦闘員になるのである。

いままで、日本を筆頭にして多くの西側諸国は中国共産党を甘やかしてきたが、これほど腹黒く、恩人をも殺すという中共の悪魔性はとどまることを知らないと分かったので、とうとう「堪忍袋の緒が切れた」ということなのである。

いよいよ炙り出される日本政府内部とマスメディアのディープステートたち

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さてさて、なぜ日本のメディアは、中国の悪事だけは報じないのだろう？

その理由は、「日本のマスコミが中国の真実を報道できない本当の理由」に分かりやすく解説している。

CIAの工作機関である読売メディアコングロマリットは、単なるグローバル企業の寄せ集めにぎないTPPについて、民主党の野田佳彦の背中をどつき、自民党の安倍晋三には、「TPPに参加しなければ応援しないぞ」とでも言わんばかりだった。

読売のメディアは、一丸となって野田佳彦に「TPP参加は当たり前。中国、韓国、そして東アジア地域包括的経済連携（RCEP：アールセップ）などの協定にも署名しろ！」と凄んでいた。

なんとこの時期に、ディープステートの奴隷、菅義偉はこのRCEPに署名したのだ。

これで、日本の最先端技術は中共に駄々洩れで、日本を標的にしている中共の核弾頭ミサイルや宇宙兵器の性能向上を助けることになるだ。

電通出身の平井卓也デジタル改革担当大臣は、なんといっている？
お題目のように、口を開ければ「華為(ファーウェイ)、華為(ファーウェイ)・・・ウェイ、ウェイ」とサルのように唱えているのだ。

それどころか、「デジタル庁で使用する通信関連機器は、ファーウェイ製を中心にしたい」と言っている。

是が非でもマスナンバー制を導入して、国民をID2000で管理しようとしているデジタル庁に私たちの健康情報を含む個人情報が登録されたとたんに中国共産党に筒抜けになるのだ。

自民党は、是が非でも、日本国民の命を習近平の中共に差し出そうとしているのである。

世界中が、中共の『超限戦』のテロリスト、戦士の入国を拒否し、ファーウェイ製品をボイコットしているというのに、さらに菅義偉は二階に言われるまま、10万人の中国人ビジネスマン(＝中共のテロ工作員)を受け入れようとしているのである。

米国であれば、即刻、逮捕・拘留されて死刑宣告が下される人間たちなのだ。

「日本にはスパイ防止法がないので、スパイ天国だぁー」とのたまわっているあなた方。

では、そのスパイはエラ骨の張った半島人や糸ミミズのように細い目をした中国人だとでも思っているのだろうか。

いやいや、そのスパイとは、あなた方が毎日テレビのニュースで見ている面々だ。
自民党の政治家たちと、大手組織メディアの寿司トモをはじめとする記者君たちのことだよ。

彼らは、中共の美人スパイのハニトラで一発で、中共の工作員に仕立て上げられてしまった連中だ。

習近平の中共は、対中包囲網が狭まる中、さらに日米同盟が強化されれば、日本国内でどんなワクチンも効かない変異したコロナウイルスをばら撒く可能性がある。

これを容認している竹中平蔵、アトキンソン、平井卓也、菅と二階その他の自民党と公明党の面々、そして、経済産業省、外務省の官僚たち・・・彼らこそが「日本のディープステート」なのである。

想像を絶するほど頭が悪い日本の政治家、官僚、学者、自称ジャーナリストには、小学生レベルまで話の内容を落として丁寧に説明したところで何も理解できないので、彼らの多くはわれわれ国民を死へと誘った後で、彼ら自身もまた、ひたすら座して「死」を待つばかりになるだろう。

トランプは、日本政府に潜入しているディープステートを調査する意向があることを示している。

ホワイトハウスは、この際、徹底的にディープステートを炙り出そうとしており、いくつもの「10万人署名」を実行してきた。
そのほとんとが、瞬く間に10万筆に達している。

しかし、「1ヵ月間で10万筆に達したら、日本国民の民意と受け止めて、ホワイトハウスは日本政府内部の親中派ディープステートの調査を行う」との署名募集には、7万333人で時間切れとなった。
10万人に達することなく、そのままアーカイブにお蔵入りだ。

日本の与党政治家すべてが、媚中の犬に成り下がっていて本気で国民を殺そうとしているのである。
にもかかわらず、この期に及んでも、この無関心さ。なんと恐ろしく恥ずかしい国民なのだろう。

バブル崩壊が迫っている中共の習近平と、欲望をむき出しにした悪魔的な中国共産党は、なりふり構わず他国に暴力的な行為を仕掛けている。
彼らは、常軌を逸しているので何をするか分からない。

日本列島にミサイルが飛んでくることも想定外ではなくなった。

いずれにしても、年明けは大波乱の始まりになる。
結局、自分たちの無知、無関心が招いた結果だ。何が起こっても冷静さを失わないことだ。

といっても、思考力が完全に壊死して、すでにケダモノ化してしまった日本人には無理かもしれないが・・・

・・・このつづきを読む

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