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本当の戦争は「思考の領域」で起こっている。
DSの認知戦は、私たちの正常な思考を根底から破壊する強力なマインド・ウェポンである。
それを展開しているのがQアライアンス+Anonであることは明らかだ。

Qアライアンスの放つ情報を鵜呑みにして拡散しているスピ系や、サイモン・パークスのメッセンジャーたちは、自分が認知戦に駆り出されていることを自覚できない。

彼らは、自分の過ちに気が付かない。
永遠に・・・


この記事は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジン最新号(2021年2月26日配信)の「認知戦で混乱を引き起こすカバールQAnonと地底世界のペンタゴンーその1」の導入(プロローグ)です。
本文ではありません。
全文は、ウェブマガジンでお読みください。

DSカバールが仕掛けている認知戦によって、人々は思考の原点から破壊されている

岡三証券が「トンデモ」と断り書きをつけながら、2021年の予想を出した。
あーあ、いちいち真剣に読む必要はないですよ。

この程度の予想は、私がすでに書いてきたことだからである。

一応タイトルだけでも紹介しておく。
それは以下だ。

1)コロナ効薬で株価暴落

2)エルニーニョで世界中が水没

3)国民スマホ、「スガスマホ」

4)日本でも独身の日

5)コロナ下の対応、平日の休み取得で学生にも有給休暇

6)東京五輪最多のメダル獲得、五輪効果も

7)宇宙自衛隊の創設

8)世界の権力空白不安

9)世界中のコロナバブル、「GASU」銘柄登場

10)米中歩み寄り、英国EU復帰

1)については、どの投資家も同じ見解だ。

どの国の中央銀行も、天井知らずの量的緩和を続けた結果、株式、金・銀・原油などのコモディティ、暗号通貨までが上昇している。

ビットコインは、しばらく調整が続いて、おそらくは3万5000~6000ドルまで、小幅の騙し上げ(素人を吊り上げるための見せかけのリバウンド)を繰返しながら、じわりじわり落ち続けていくだろう。

だから、3月は1日中パソコンに張り付いていられる恵まれた怠け者以外は、ポジションを取れないだろう。

しかし、土地バブル崩壊の足音が忍び寄り、米国の長期金利が上昇しているように、「コロナ消滅へ向かう」の見出しが新聞紙面上に出るようになると、金利の上昇を抑え、悪性インフレの芽を摘んでおこうと、各国の中央銀行は、いっせいに引き締めに入る。

世界支配層は、これとグレートリセットとを同期させたがるはずだ。
その後で何が起こるのかは、書かなくても分かるだろう。

これは私の予想。外れても責任は取らない

2)エルニーニョで世界中が水没

当面は、温暖化より、東南アジアの地震による津波が怖い。

3)国民スマホ、「スガスマホ」

あの気持ちの悪い顔を思い出させないでくれ。

それにしても、docomoは、スマホに切り替えろー、切り替えろー、と、うるさく電話やメールを送ってくる。

断っても断っても、次から次へとの別の代理店からかかってくる。
人の名簿をばら撒いているらしい。
これは違法な勧誘だろうに。

さすが、5G大量殺人会社のやることだ。

4)日本でも独身の日

かつて、独身者にスーツを新調する費用を与えるなどという自治体があった。
お遊びは、他所でやれと言いたい。

5)コロナ下の対応、平日の休み取得で学生にも有給休暇

有給休暇じゃないだろうに。
彼らは学費を工面するのに、せいいっぱいだ。

6)東京五輪最多のメダル獲得、五輪効果も

邪道だ。
末代まで日本の恥になるだろう。

7)宇宙自衛隊の創設

今頃、何を言ってるのか。
すで10年前に書いたよ。

ただし、ここでは「地球防衛軍」と書いているが・・・
UFOとの関係は、この記事のとおりだ。
だから、ペンタゴンの宇宙軍の目的も、エイリアンからの防衛などではない。
エイリアンは存在しないからだ。

いい加減、バカっ話を止めないか。

8)世界の権力空白不安

なぜ、わざわざバイデンを配置したのかを考えれば、世界支配層が、権力空白不安を利用して何をやらかそうとしているのかが分かるだろう。

9)世界中のコロナバブル、「GASU」銘柄登場

二度と「GASU」「ガースー」などと書くな。
不景気になる。

10)米中歩み寄り、英国EU復帰

ジョー・バイデン→カマラ・ハリスへの権力禅譲がうまくいって、なおかつ、脳の手術以来、病院にいる本物の習近平の代わりを務める影武者が、その演技力をいっそう磨けばの話だ。

とはいえ、ウォール街の投資銀行やヘッジファンドは、ますます中国共産党にすり寄っていき、米国の経済を弱体化させるだろう。

支配層は、爆発頭のボリス・ジョンソンが、しっかり役割を果たしてくれたので、次は、左派独立党のナイジェル・ファラージを政治リーダーに据えたいと思っている。

つまり、英国EU復帰の話が出てくる頃には、EU自体が社会主義化へ傾斜し始めているということだ。

人々は、徐々に正常な判断力をなくしていくだろう。
Qアライアンス+Anonの「認知戦争(Cognitive Warfare)」の効果は絶大だ。

トランプが米国の億万長者たちと立ち上げるであろう、新しいSNSを待つ。

それはFacebook、twitterなど、ひと飲みにしてしまうほど巨大で強力な言論空間を提供してくれるだろう。

ただし、トランプは善人だが、彼が「米国の救国」を極める旅を進めていくにつれて、彼でさえ無自覚のうちに「あるバニシング・ポイント」に導かれてしまう。

それを承知しているのであれば、それまでの間、覚悟の上でトランプを応援するのも悪くはない。

公共の言論広場は政府ではなくビッグテックから与えられ、大手メディアの「有無を言わさないキャンセル(アカウント削除)」は文化になっている

それはともかく、一刻も早くトランプの自由なメディアが必要だ。

これに関しておまけの情報をひとつ。

NYの弁護士で「最後の審判」・・・日本の神道で言えば「ミソギの日」とでもいおうか・・・の本を何冊か出している終末論者、マイケル・スナイダーの最近の記事から要点を抜粋しておく。

記事タイトル:
「企業が政府よりも強力になると、ビッグブラザーの定義を変える必要が出てくる」


我々が選んだ政治家たちは、企業と資本を誘致して経済成長に有利な環境や条件を整えることは得意であるが、実際に経済が成長して、人々の暮らしを楽にしてくれるかどうかは、それらの企業が本当に成長するかどうかにかかっていて、政治家がどうにかしてくれるから、そうなるわけではない。

時間の経過とともに、米国人が企業システムから完全に独立することはますます困難になっており、それは、独立系の中小企業を経営している事業者であっても同じだ。

どうやっても、大企業に依存せざるを得ないほど、大企業の企業システムは強大になっている。

我々の生活は、政治家ではなく、とっくに「大企業の君主たち」によって定義されてる。

人々は、すでに知っているように、しまいには、政府を超えて、我々の生殺与奪まで大資本に握られてしまうだろう。

あなたにどんな仕事をさせようとするか、あなたの給料をいくらにするか、あなたに何時間働かせるか、あなたの健康保険を、どのようにするかまで決定する。

とっくにそうなっているだって?

確かにそうだ。

大企業を所有しているグローバル・エリートたちは、あなたが家にいるときでさえ、あなたが何をし、何を言い、何を考えているかを際限なく監視し、制御したいと思っている。

それには、もちろん人工知能政府が必要だ。

それは、共産主義の下では無政府の統治システムになるから、国際金融資本は、まずは、世界最大の経済大国・米国を共産主義化しようとしているのだ。

具体的に彼らがこれを行う主な方法は「インターネットを介すること」であり、ここ数ヵ月で、彼らは自由な言論にしつこく介入し始めてきた。

真の政治力はもはやワシントンではなく、シリコンバレーに存在しているのである。

かつて、アメリカ人には、どこでも自由に発言できる「公共の言論空間」が用意されていた。
なんだって、好きなことを言うことができたのだ。

しかし今日で「公共の言論空間」といえば、ビッグテック企業が用意した「彼らの監視付きの囲炉裏端」だ。

共和党のオーリン・ハッチは、ニューズウィークで「キャンセル・カルチャーは、もはや手に負えなくなり、社会のあらゆるところに感染し始めている」と警告している。

現職の大統領のSNSアカウントでさえ、20歳代のオペレーターがキーを何回か叩くだけで永久凍結してしまう。
それが違法行為であると、その横暴を止めるために誰も本気で取り組もうとしない。

ディープステートが、これらのビッグテックを背後から支援しているお陰で、「キャンセル・カルチャー」は、広範なレベルで文化のキャンセルにまで手を付けようとしているのだ。

DSの資本と結託した主流メディアは、パーラーの1,000万人を超えるユーザーの大量キャンセル、またはFox News、Newsmax、その他の右派チャンネルを完全に禁止するための世論を形成しようとしている。

これが成功すれば、保守派は米国社会の小さな窓から外で起こっている光景を眺めるだけになるだろう。

これが次世代の若者たちにとって何を意味するのかを考えてみてほしい。

全体主義の体制を少しでも批判すれば、たちまち「思考犯罪者」のレッテルを貼られ、その「罪」を犯した子供たちは、良い学校に入学できず、良い仕事に就くことも決して許されず、銀行や金融機関からは取引を制限されたり口座を開設することさえできなくなる。

これだけのことが、たった数回のキーを叩くだけでできてしまうのだ。

その後で何が起こるか・・・こうした境遇に追い込まれた人々は、ビッグテックが人々に信じさせたいことだけ信じさせるように、やがては、すべての仕組みを自ら進んで変えてしまうように追い込まれていくのだ。
(マイケル・スナイダーの記事はここまで。
かなり意訳しており、マイケル・スナイダーが記事を削除されることを恐れて書かなかった「言外の意」までも添えてあります)


ツイッター、フェイスブックが、「国連やWHOの言うことだけが正しい。それ以外の投稿は削除する」と堂々と言い放った。

日本では、どうだろう。

2011年3月11日直後、空から降り注ぐ放射性物質を避けようと避難経路を見つけようとしていた人々は、「NHKの情報だけが正しい。民法の情報は信じられない」と隣人たちと言いあっていたのだ。

確かに、民放の女子アナは「政府の言うことだけが正しいです。どうか、ネット上の情報を信じることのないようにしてください!」と繰り返し声を荒げて私たちに話しかけていたのである。

事実は、正反対だった。

ネット上でガセネタを垂れ流して人々を惑わせた愉快犯が若干はいた。

しかし、テレビ・新聞の情報より、圧倒的に事実を伝え、人々を無用な被曝から守ったのはネットの情報だった。

今度もまた、NHKは「媚中情報」を垂れ流して、同じ過ちを繰り返している。

驚いたことに、NHKだけ視聴できないよう工夫したテレビ受像機で民放の番組だけを観ていた人に対して、東京高裁は「NHKに受信料を支払え」という判決を下した。

米国の連邦最高裁の判事たちが、ディープステートの軍門に下っていたことが分かったように、日本の裁判所も「NHKの受信料は税金と同じだから、しのごの言わずに支払えばいいんだよ!」と言い出したのである。

おかしな判決を連発するようになった日本の裁判官たち、ひいては日本の司法制度そのものが、すでにディープステートの下僕に成り下がっていることに気が付かなければならない。

憲法違反を繰り返しているのは、明らかに彼らのほうであり、この国の秩序を破壊しようとしているのも、おバカな勘違いエリートたちなのである。

・・・このつづきを読む

この記事は、2021年2月26日配信の
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