カレイドスコープ

ワクチンを打っても抗体は生成されないか長続きしないーそれでも各国が突き進む理由ー悪魔のペンタゴンの存在が明らかになった

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カナダ・アルバータ州のエドモントンでは、クリスチャンの集会を禁止するために、キリスト教会の敷地に騎馬警官が乗り込んできて建物の周囲に三重ものフェンスを設置した。

礼拝さえ禁止されたキリスト教徒たちが、信教の自由を脅かす違法行為であるとフェンスの一部を壊して教会内に入ると、なんと今度は、警察が重武装した機動隊員200人を送り込んできた。

カナダ警察と変人の共産主義者、トルドー首相は、キリスト教徒がテロリストに変貌すると信じているらしい。

トルドーにとっては、彼のご主人様であるテロ国家・中共よりクリスチャンのほうが危険であるということなのである。

カナダ警察にとっても、ウォルマートやコストコの店舗で行列を作っている買い物客の群れより、クリスチャンのほうが他人に感染させると映っているのである。

これは、自由の国だったはずのカナダで起こっている現実だ。
Covidを口実にして、いよいよ共産主義者によるキリスト教への弾圧が始まったのである。

日本を含む西側諸国の保健当局とマスコミは、馬鹿の一つ覚えのごとく、「全員がワクチンを接種すればパンデミックを終わらせることができるので、経済と暮らしは正常な状態に戻る」と繰り返している。

しかし、実態はまったく逆方向に推移している。

保健当局の言いなりになって素直にワクチン接種を受けたにも関わらず、感染の症例が減るどころか逆に増えるばかりだ。

実際に、先月末の時点で、全米の人口約3億3000万人の10％以上が、ワクチン接種を完了したというのに、新規感染者は逆に増えている。

・ワシントン州では、2週間以上前にワクチンを完全に接種したにもかかわらず、100人以上がCovidの検査で陽性だった。

・ミシガン州では、170万人の州民がワクチン接種を済ませているが、この170万人の中から約246人の感染者が出た。
彼らはワクチン接種を終えた州民たちだ。

・ミネソタ州では、「180万人以上のミネソタ州民が少なくとも1回以上のワクチン接種を済ませた」と報道されているが、ミネソタ州保健当局は、「この中から222人の新たな感染者を特定した」と発表した。

・テキサス州ヒューストン市の保健局は、ファイザー、モデルナ、ジョンソン＆ジョンソンのワクチンを接種された後でも、相変わらず100人以上がウイルス陽性のままであると報告した。
抗体はできなかったのである。

・コロラド州フォートコリンズで看護にあたっている2人のナースが、3月中にワクチン接種を受けた後、念のためPCR検査を受けたところ、陽性と判定されたと報告されている。

・アイダホ州保健省は、97件の「特異な事例」を特定した。
そのひとつは、ワクチン接種を受けた家族が、旅行先のメキシコで受けた検査で陽性反応が出たため、10日間、出国できなくなったというケースだ。

彼らは、「ワクチンを接種したのだから、これでもう安心。さあ旅行に出かけよう！と油断している人がいるとすれば、お門違いも甚だしい」と言う。

原因は、CDC(アメリカ疾病予防管理センター)が「予防接種を受けた人であれば、旅行しても大丈夫だ」と太鼓判を押したことにある。

しかし、CDCが“ワクチン犯罪共犯者”であることは、すでに広く知られているにも関わらず、まだCDCの言うことを信じている米国人がいるとは驚きだ。

・同様に、オレゴン州でも、今週の日曜日の時点で168件の「特異な事例」が報告されている。
その最たる例は、「ワクチン接種を受けた70万人以上の州民の中から19人の死亡例が報告された」ことである。

つまり、ウイルスに感染したものの症状が表面化しなかった感染者が、ワクチンの接種を受けても「抗体ができなかった」ということである。
このケースがもっとも恐ろしい。

・ニューヨークのブルックリンに住む女性は2020年中、Covidに感染しなかった。
ところが、ワクチンの接種を受けた3週間後、急に体調を崩しウイルス検査で陽性と判明した。

・ニュージャージー州では、3月6日にジョンソン＆ジョンソンのワクチン接種を受けた男性に、その後、咳、発熱、悪寒などのCovid-19症状が出始めて、やむおえず緊急入院した。

ファイザーとモデルナは、「当社のワクンチンは約6ヵ月の免疫しか提供できない」と開き直ってしまった。
ワクチンは終生抗体を生成しないことを公に認めたのである。

そのいっぽうで、現在のワクチンを無力化してしまう変異体が世界中で出現し続けている。
この変異体は、これからも次々と姿を変えて、ワクチン開発者といたちごっこの競争を繰り広げるだろう。

彼らのワクチンによって副反応を発現して、最悪、死に至ったとしても、彼らは法の枠外に置かれているので、どこまでいっても無傷だ。

つまりだ、ならず者集団である多国籍製薬企業が、これからも政府と国民から富を吸い上げていくのである。

なんと感心しないことに、政治家、官僚、医療関係者の中に、早々と巨大なワクチン利権にあやかる者が出てきた。

多国籍製薬企業と癒着して法外な賄賂を受け取り、連日、低俗なニュースバラエティーに出まくってワクチン接種のプロモーターを努めている愛知医科大学感染症科の三鴨廣繁医師のような輩は後を絶たない。

だから、彼らは、ひと財産築くまで、コロナ禍を決して終わらせたくないだろう。
すべては金儲けのためなのである。

「原発が安全である」と国民に吹き込むために、電力会社の札束で頬を叩かれていた政治家、官僚、学者、研究者、医師、メディアによって「原子力ムラ」が構成されているように、ワクチン利権においても、政治家、官僚、学者・研究者、感染症医師、メディア(広告代理店含む)、ビックファーマによる悪魔のペンタゴンが現実に存在しているのである。

したがって、いったん収束したかに見せかけて、Covid-20、Covid-21と続いくわけだ。
はいはい、何度でもワクチン接種を受け続けてね。そして何年後かに遺伝子の異変が起きて・・・死ぬ。

これは、ビジネスなのだ！

Yahoo！ニュースは、国民の生命・財産にとって、もっとも重要な政治・経済・外交・国防のニュースを差し置いて、チンピラユーチューバーと芸能界の枕営業の話題で埋め尽くされている。

Yahoo！をはじめとする各ポータルサイトには、2月までは「今日の感染者数」が大きく表示されていたが、以降は「ワンチン接種を受けた人数」を大きく表示するようになった。

いつものように、メディアが愚かな大衆の射幸心を煽るときの手口である。

Covid対策に乗じたインターネットの利用制限措置

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悲しいことに、なんと、逆境に打ち克つ不屈の精神ーーあの気高いジョンブル魂を持っているはずの英国民の大多数が、恒久的なワクチン・パスポート・システムを支持するようになってしまった。

こうした英国人は、基本的な日常活動(仕事、社会活動、消費行動などなど)に従事するためにワクチン・パスポートを受け入れる用意をしているという。

つまり、英国民の足首には、デジタルIDカードシステムという奴隷の“見えない足かせ”が嵌められるかもしれないのである。

ロンドン市在住者を対象に行った最近の世論調査では、「調査対象者の56％が、店に入るには予防接種またはCovid陰性のステータスを証明する必要がある」と述べている。

「これに反対する」と主張しているのは、調査対象者の3分の1未満に過ぎない。

いったい全体、英国人にどんな変化が起こっているのだろう。

明らかなことは、CovidデジタルIDカードシステムを受領した者と、それを拒否している者との間で致命的な確執が生じるということである。

マスク警察や自粛警察による暴行事件が相次いでいることからも、これを回避することは難しい。

実は、「分断」こそが、人口削減を推進する者たちが待ち望んでいたことなのだ。

最終的には、米国市民のように、ワクチン接種を拒否し、デジタルIDカードシステム(ワクチン・パスポート)によって24時間、政府の監視対象に置かれることを拒絶する理性的な人々は強制収容所送りになる可能性がある。

これは、恐ろしいほど、まったく報じられていないが、米・民主党が支配するニューヨーク州上院で、公衆衛生上の脅威と見なされた住民を、政府当局者の権限によって強制収容所に無期限に収容することを「許可」する法案「A416号」が可決された。

この法案に、アンドリュー・クオモ州知事が署名すれば、COVIDを含む「伝染性の疾患」に罹患したと見なされた人は、一般大衆の「安全」のために有無を言わさず直ちに“捕虜収容所”に連行されて、そのまま投獄される可能性が出てきたのだ。

この法案は、9.11のドサクサ紛れに可決された愛国者法のように、いずれ拡大解釈されて、さまざまな新しい法案へと枝葉を伸ばしていくだろう。

ニューヨーク州で成功すれば、他の民主党が優勢の州でも、法案「A416号」と同様の法律が制定されることになるだろう。

カリフォルニア州からテキサス州やフロリダ州、ユタ州などの伝統的に共和党が強い勢力を保っている州への民族大移動も、増税に次ぐ増税や住居費の高騰から逃れるためだけでなく、ワクチンの強制接種から逃れようとする意図があるのかもしれない。

“捕虜収容所”とは、もちろん、全米800ヵ所に建設されているFEMA強制収容所のことである。
この米国民に対する人口削減計画が、何十年も前から密かに進められていたことが今になって分かったのである。

まさに、ジョージ・オーウェルが警告した「1984」、村上春樹氏が暗号化して日本人に警告した「1Q84」のディストピアが目前に迫っている。

彼らは、実は著作活動を通じて、全体主義国家の思想警察による人間奴隷牧場の恐怖を訴えてきたのだ。
なんと、村上ファンは、今でも彼の「1Q84」の真意を理解できないのだ。

繰り返すが、「村上春樹氏の暗号化」とは、以下のことである。


米国の場合は、さらに進んでいる。

ディープステートの研究者が、米国市民が、感染しているかどうかを常時判断できる体内インプラント型(埋め込み型)センサーを開発している。

トランプの娘婿、クシュナーの高層ビル(ビル名は「666ビルディング」だったが、あまりにも騒がれたために改名した)にテナントとして入っていたR＆D企業が、寝食を忘れて研究開発に取り組んでいたプロジェクトである。

まだ知らない人は、この60Minutesレポートの動画を視聴することを推奨したい。

しかし、いつものように、私が記事にする段になると、決まってソースが削除されてしまうので、みなさんは視聴できないかもしれにないし、この事実を確認できないかもしれない。

オーストラリアでは、このパンデミックを利用した「政府による新しいタイプの言論統制」が物議を醸している。

なになに、「オーストラリア政府は、Facebook、Twitter、Instagramなどのソーシャル・メディア・プラットフォームへのアクセス権を有したい場合、まずは『100ポイントの身分証明書』を提示することを検討している」とのこと。

英国王室からオーストラリアの首相になるときにお墨付きをもらったモリソン首相は、「オンラインでのいじめやトローリング(釣りによる嫌がらせ)を防ぐためである」と、この措置の理由を述べている。

が、本質は、中国の「信用スコア制度」の亜流であることは多くの人が気が付いている。

もちろん、『100ポイントの身分証明書』のポイント加算に関しては、大人しく政府の言うことを聞いて、言われるがままに複数回のワクチン接種を受けることも含まれるだろう。

それが100ポイントに達していない人の場合は、「自由にSNSにアクセスできなくなる」というルールだ。

専門家たちは、奴隷商人モリソンのこの提案は、ソーシャル・メディア・ユーザーにとって深刻なリスクを生じさせることになると警告している。

何も驚くに値しない。
日本のほうが、より深刻だからだ。

小泉政権時代、ネットの閲覧に課金制度を導入することを検討していたことを多くの国民は忘れている。

私たちは長い間、ほとんど無料でオープンなインターネットを楽しんできたが、それも終わりを告げようとしていることを認識しておかなければならない。

知る人ぞ知る、関西在住の米国人ジャーナリスト、ジェームズ・コルベットは、玄人受けする記事を書くことで多くのファンを掴んでいる。

そのコルベット氏のユーチューブ・チャンネルが、とうとうBANされてしまった。
WHOや地域の保健当局のCovid対策が、医学的な根拠に乏しく矛盾に満ちていることを指摘した動画をアップロードしたためである。

彼は、数年前から「インターネットが遮断される事態が起こる」と警告してきた。

今は、かろうじて他の新興SNSを選択できる。

たが、それも間もなく終るだろう。

このとき、ネットでなければビジネスができない「依存症」の人々が、もっとも精神的、経済的なダメージを受けることになる。
そのとき、精神科医は大忙しだ。

だが、そこで処方される向精神薬もまた、危険なワクチンを製造している多国籍製薬企業の手になるものなのである。

では、希望はないのか・・・

あなたが、これまでのように惰眠をむさぼり続け、自立的な思考を取り戻さない限り、「希望はない」と言い切ることができる。

そうした人々にとって、この記事は新しいニュースに見えるだろうが、私は、10年前から同じことを繰り返し書いているに過ぎない。

新しいトピックが出てくると、10年前に立てた私の仮説を補強しているに過ぎないのである。
それは正しかったと。

だから、そろそろ「いい加減に気づけよ！でなければ、本当に殺されるぞ！」と言いたくなるのである。

・・このつづきを読む

●この記事は、2021年4月17日配信のウェブマガジン最新記事「世界的インフレの青写真とNESARA／GESARAの虚構性と危険性ーその4」のプロローグです。本文ではありません。
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