カレイドスコープ

間もなく米国で大規模暴動が起こり、キガリ原則に沿ってFEMAが全権能を引き継ぐ

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米国では、この数日間のうちに、結果次第では全米を暴動の渦に巻き込むかもしれない訴訟案件が迫っている。

そのうちのひとつが、昨年5月、ミネソタ州ミネアポリスで起きた警察官によるジョージ・フロイド氏殺害事件の裁判。

これに先駆けて開かれた公聴会では、民主党の共産主義者がこの裁判を審理無効にするよう法廷に圧力をかけている。
バイデン民主党の目的は、国民を分断して対立を煽り、彼らに大規模な暴動を起こさせることである。

バイデンは、首尾よく米国内で確実に起こる大規模暴動に対して、国連に「キガリ原則」を適用するよう呼びかけている。
彼は、暴動が即座に内戦になることを知っているのである！

数十年前から、米国の首都をワシントンからコロラド州デンバーに代えるというディープステートと国連による計画がある。

例えば、米国内に潜入しているダーイッシュ(ISIS)、国境の壁を越えて続々と不法入国してくるメキシコ薬物カルテル、MS-13などによって米国内の平穏が乱されたとき、これらの組織と裏で連携している国連の軍隊が、米国を軍事的に引き継ぐ態勢をとることになる。

このとき、私が10年前から書いてきたように、かなり高い確率でFEMAに全権能が引き継がれるという形をとるだろう。

つまり、単なる民間組織である国連によって、米国が「完全に乗っ取られる日」が近づいているのである。

国連はこの目標を達成するために、「キガリ方式」を発動することになっている。

最終的に引き起こされる第三次世界大戦で、果たして誰が勝利するのか。
米国が、この無意味で無残な戦いに、どのように敗北するのか。

このまま推移していけば、米国民の90％はサバイバルできないし、国連は、そのように計画しており、国連軍は無慈悲に行動するだろう。

国際銀行家や大富豪(彼らは一人の例外もなく隠れ共産主義者である)が、どうしても欲しいのは「米国民をカオスに巻き込んで、そのドサクサを利用して完全な奴隷制度を布いてしまう」ことである。

星条旗の下で団結し文明を謳歌してきた国の国民が、完全なカオス状態になるときは、昨日までの「友」を殺すことになるだろう。
同胞が同胞に牙を剥いて殺戮を繰り返し、最終的には両者とも滅んでしまうのである。

それは、世界政府を打ち立てようとしている世界支配層の工作員たちが、1994年にルワンダで引き起こした大量虐殺という社会工学的実験で実証済みである。

特に酷かったのは、ルワンダの首都キガリで起こった住民同士の大虐殺だった。

キガリ大虐殺の直接の引き金となったのは、ルワンダのハビャリマナ大統領とブルンジのンタリャミラ大統領が乗った航空機がキガリ国際空港に着陸する寸前でミサイル攻撃を受け死亡したことだった。

これは暗殺である。

国内では、ルワンダ愛国戦線と過激派フツの双方が対立しており、この暗殺テロを実行したのは、それぞれが相手であると激しい罵り合いが始まった。

これに拍車をかけたのがラジオである。

ラジオは、本当の実行犯が誰なのかを追求するより、両者の対立を煽るばかりだった。

やがて疑心暗鬼は国民全体に広がり、いっそう激しくなるラジオのプロパガンダに扇動されて、昨日まで大人しかった人々は家にあるマチエテ(蛮刀)を手に取って友人同士、隣人同士で殺し合いを始めたのである。

ある家族の場合には、ついさっきまで一緒に食事をしていた親子同士、兄弟同士で殺し合いを始めた。
どの現場も血の海、海、海・・・

ハビャリマナ大統領とンタリャミラ大統領を暗殺した犯人グループは今でも分かっていないという。

ルワンダ政府、軍・警察は至近距離からミサイルを発射した犯人が誰だか分からないと、平然とのたまうのだ。
そんな馬鹿な！

教育が十分でない発展途上国の人々を使って、虐殺の予行演習を行いたいと思うのはCIAに他ならない。

「ルワンダ虐殺」は、本番の予行演習だった？・・・その本番は、もうすぐ米国で見ることができる。

貧困による国内暴動が起こるところには、すべてIMFという死神がいる

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トリガーを引いたのは航空機に対する何者かのミサイル攻撃だったが、国民同士が殺し合いにまで発展する深刻な亀裂を生んだのは、そもそもが1990年に行われた国際通貨基金(IMF)の構造調整プログラムにあるのだ。

歴史的に見てIMFが乗り込んできた国という国は、すべて徹底的に破壊されている。
二度にわたってIMFを受け入れてしまった韓国は、間もなく崩壊し、北朝鮮に吸収されていくだろう。

ムン・ジェイン(文在寅)は、そのエージェントである。

日本では、小池百合子がその役目を果たすかもしれない。

小池は、元シカゴ市長のラーム・エマニュエルとツー・カーの仲である。

ラーム・エマニュエルは、その見かけの穏やかさとは裏腹に、共産主義者の巣窟である民主党と、民主党専属の情報機関といってもいいCIAの実質的なボスである。

エマニュエルもまたトランプと同様に「ユダヤ第一主義」を掲げているが、彼はトランプと異なってシオニスト・ユダヤ系から出てきた男でモサドの上級エージェントである。

つまり、世界をハルマゲドンに引きこもうとしている超危険な男なのである。
バイデンは、この男を駐日大使に任命したいようだ。

となれば、あまりの人気のなさから孤立無援状態に置かれている小池百合子は大喜びだ。

彼女は日本の運命などに興味はなく、自分が日本のトップに上り詰めることだけが人生の目標だからである。

IMFはルワンダの社会政策に繰り返しダメ出しをして、ルワンダ政府の有名無実化に成功した。

やがて公共料金の相次ぐ値上げが始まり、失業率の悪化や社会格差による貧困などが国内に広がっていった。

ルワンダの未来に夢を抱いている若者ほど、ルワンダを愛する愛国者であるほど、彼らの国に対する絶望が暴力にとって代わっていったのである。

結局、「第三の軍隊」であるルワンダ愛国戦線 (RPF)が国民同士の殺し合いを止めるまでの100日の間に、50万人から100万人、あるいはルワンダ全国民の10％から20％の人々が互いに殺し合って消されていったのである。

つまり、ルワンダはルワンダ愛国戦線 (RPF)に乗っ取られて、これ以降は傀儡政権によって運営されているということなのである。

まさしく人間の悪知恵を超えた悪魔の所業と、その悪魔にひれ伏す「彼ら」の計画の遠大さに思わず脱帽しそうになってくる。

虐殺団の一派である国連は、この陰でどう動いたのか。

そして「キガリ原則」とは何か・・・

国連は、2015年5月28日～29日の2日間、ルワンダの首都キガリで「文民の保護（POC）に関する国際会議」を開催し、18項目のキガリ原則を決議させた。

いちいち中身など吟味する必要はない。

キガリ原則の本質は、政権転覆のためのビジネスモデルにおいて「その国の公的組織を破壊して、すべてを民間組織に置き換えて国を丸ごと乗っ取るためのルールである」とだけ覚えておけば十分である。

最終的に漁夫の利を得るごく少数の人々・・・これが、ジョー・バイデンという稀代の役者を使って、これから米国の内戦を仕掛けるディープステートのコアにいる人々である。 

トランプ政権は、これに備えるため、まずは北朝鮮の非核化を実現し、イランーイスラエルの局地戦拡大を牽制しながら、海外に駐留させている米軍を引き上げようとしていた。

内戦による犠牲者を少なくするためには、海外のあちこちに派兵されている米軍を引き上げて国内暴動に対処させるために配置換えをする必要があるのである。 

米国の場合は、国際金融資本が、中共を唆して米・民主党を支援させ、彼らにルワンダのキガリ大虐殺タイプの殺し合いをさせて、米国を一気に共産主義の国に塗り替えられることになるである。 

米国で、分断された国民の蜂起による「キガリ」タイプの虐殺を実行するために、まず「家族」の強い結びつきを破壊することが必要となる。

すでに世界各国で始まっているではないか。
夫婦別姓、LGBT、フェミニズム・・・これが世界支配層のコストゼロの洗脳兵器なのである。

日本の愚かな政治家、頭のイカレタ「先進的、進歩的」を自認する女性活動家たちによって、家族やコミュニティーの崩壊が進んでいる。

だから私は、数年前から「集団自殺する日本人」と、かなり控えめな表現で警告し続けてきたのである。

しかし、この流れは、おそらく誰にも止められないだろう。
すべてが洗脳から脱却できないからである。

「私は目覚めた」「俺は覚醒した」と思いこんでいるとすれば、それはあまりにも傲慢で堕落した態度であり、真っ先にキガリ虐殺タイプの実験台になるであろうことぐらいは自覚しておいたほうがいい。

スピ系詐欺師によって「自分だけは覚醒した」と思い込まされ、結局は新しい洗脳にかけられているに過ぎないからである。

人口削減と共産主義とは同根であり、資本主義と共産主義とは表裏一体の関係にある。

「互いに殺し合いをさせる」・・・これが共産主義の隠された要諦なのである。


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