まずは、この動画をご覧ください。
◆マッサージ・ゲート事件？ 米大統領、独首相の肩もむ
タイトルが面白いので、リンク貼りました。
サンクトペテルブルグで開かれたG8でのことでした。日本のニュースでも放送されたので多くの方がご覧になったことでしょう。 子ブッシュが、ドイツのメルケル首相の肩を揉んだシーン。 これを「ブッシュの息子が、ナチスのメルケルにセクハラした？！」と見るか、あるいは、子ブッシュとメルケルは、そんなに親しいのか、と見るのか、どちらでしょう。 もちろん、子ブッシュとメルケルは私たちが想像する以上に親しいのですよ、きっと。
ドイツのメルケル首相は実はヒットラーの子孫ではないか、という話が以前からネット上に上がっています。どうでしょうか。
http://satehate.exblog.jp/10584586/
これについては分かりません。ただ、ヒットラーが南米に逃れて余生を送った、という話はどうも本当のようです。
KGBから漏れたファイルによると、メルケルはヒトラーの精子を使って人工授精によって生まれた子供である、というのです。イルミナティの世界支配のために配置する要員として。
http://mblog.excite.co.jp/user/satehate/entry/detail/?id=10584586
「一人のドイツ人教皇がローマの王位に就くやいなや、アンゲラ・メルケルもまた彼女の生物学的父親の地位を継ぐ運命にあった。ドイツ首相としてである」。
さて、このヒットラーとブッシュ家の深い関係について書いてみたいと思います。
前稿のジェイ・エピセンター氏の動画の中でも触れていますが、もう少し詳しく解説しているサイトがあります。
【ヒットラーはブッシュの支援で戦争をした】
「ヒットラーのスポンサーは、プレスコット・ブッシュだった」。
プレスコット・ブッシュは、パパ・ブッシュの父親です。オバマの前の大統領・ジョージ・ウォーカー・ブッシュの祖父ということになります。
このプレスコット・ブッシュが、ローランド・ハリマン、鉄鋼石炭王のティッセンらとともにヒットラーを経済的に支援していたことが連邦財務省とFBIの調査によって明らかになっていたのです。にもかかわらず、長い間、議会でこのことは伏せられてきたのです。
もちろん、背後にはロスチャイルドが控えていたようです。
ヒットラーのユダヤ人ホロコーストは、壮大な社会工学的な実験だったのではないか。そして、その「ノウハウ」が、今また、オバマが発令するであろう米国の戒厳令下で“生かされよう”としているのではないか、ということです。
一説によると、ヒットラーがユダヤ人を狙い撃ちにしたのは、当時のナチス・ドイツが抱えていたロスチャイルド家に対する巨額の債務を一気に解消することも、狙いのひとつとしてあったようです。資産家の多かったヤダヤ人から資産を強奪して、それをロスチャイルドへの返済に充てた、という話もあります。
もうひとつ。
これは、当ブログでは調べようがないのですが、ひとつの「可能性」として挙げておきます。
【アレイスター・クロウリーはバーバラ・ブッシュの父親だったのか？】
アレイスター・クローリーとは、魔術集団「黄金の夜明け団」（ゴールデン・ドーン）の創始者であり、ロスチャイルドから支援を受けていたオカルト組織です。
アレイスター・クローリー自身は資産家だったので、「ロスチャイルドの支援」というのは、オカルトの威力を強化する目的で、ルシファー意識の注入などの面で背後から支えられていたのでしょう。
このアレイスター・クローリーが、フランスでアバンチュールを楽しんだのが、ポーリン・ピアーズ。子ブッシュの祖母に当たる女性とされています。
http://cannonfire.blogspot.com/2006/04/george-w-bush-barbara-bush-and.html
この二人の間に生まれたのが、バーバラ・ピアーズ・ブッシュで、第41代大統領のブッシュの妻であり、第43代大統領の子ブッシュの母親であることがアメリカのメディアで取り沙汰されているのです。
これが事実だとすると、ブッシュ家はオカルトの出自であり、それがゆえに、ヒットラーとの並々ならぬ深い関わりができたのではないかと考えられるのです。
もともとナチスの母体は「トゥーレ協会」というオカルト組織です。さらに遡ると新テンプル騎士団にまで行き着き、ヒットラーのナチス・ドイツとは、つまりは巨大なカルトだったのです。
そうなると、ブッシュのセクハラ事件「マッサージ・ゲート事件」も、実は単なる身内の「じゃれ合い」だった、ということになります。
ブッシュからオバマに交代した今も、この流れは継承されているようで、「困ったときのドイツ頼み」が随所に見られます。 たとえば、
オバマがNATO軍を米国内に配備するようドイツに要請した、という記事。
http://higasinoko-tan.seesaa.net/archives/20100225-1.html
米国の戒厳令発動は、当然EU諸国は知っていて、これを支援しているという構図がはっきりします。
一方、欧州・イギリスでも、「1月22日（金）、イギリスのTerror levelがsubstantialからsevereに引き上げられました」ということで、引き続き警戒態勢を持続しているようです。
http://tiny4649.blog48.fc2.com/blog-entry-2.html
ただ、過去の例を見ても明らかなのですが、こういう場合は、発表された“スケジュール”通りにならないことが多いので、7月4日というは「本当のシナリオから目をそらすことが目的」なのでは、と考えてしまいます。 7月4日と、日にちまで誰が限定できるのでしょうか。できるとしたら、自分たちがテロの首謀者であること以外に考えられません。
むしろ、ここにきてNWO世界支配層たちにとって、なんらかの意味のある9月11日、という特定日に注意です。
画像クリックでyoutube動画へ
◆マッサージ・ゲート事件？ 米大統領、独首相の肩もむ
タイトルが面白いので、リンク貼りました。
サンクトペテルブルグで開かれたG8でのことでした。日本のニュースでも放送されたので多くの方がご覧になったことでしょう。 子ブッシュが、ドイツのメルケル首相の肩を揉んだシーン。 これを「ブッシュの息子が、ナチスのメルケルにセクハラした？！」と見るか、あるいは、子ブッシュとメルケルは、そんなに親しいのか、と見るのか、どちらでしょう。 もちろん、子ブッシュとメルケルは私たちが想像する以上に親しいのですよ、きっと。
ドイツのメルケル首相は実はヒットラーの子孫ではないか、という話が以前からネット上に上がっています。どうでしょうか。
http://satehate.exblog.jp/10584586/
これについては分かりません。ただ、ヒットラーが南米に逃れて余生を送った、という話はどうも本当のようです。
KGBから漏れたファイルによると、メルケルはヒトラーの精子を使って人工授精によって生まれた子供である、というのです。イルミナティの世界支配のために配置する要員として。
http://mblog.excite.co.jp/user/satehate/entry/detail/?id=10584586
「一人のドイツ人教皇がローマの王位に就くやいなや、アンゲラ・メルケルもまた彼女の生物学的父親の地位を継ぐ運命にあった。ドイツ首相としてである」。
さて、このヒットラーとブッシュ家の深い関係について書いてみたいと思います。
前稿のジェイ・エピセンター氏の動画の中でも触れていますが、もう少し詳しく解説しているサイトがあります。
【ヒットラーはブッシュの支援で戦争をした】
「ヒットラーのスポンサーは、プレスコット・ブッシュだった」。
プレスコット・ブッシュは、パパ・ブッシュの父親です。オバマの前の大統領・ジョージ・ウォーカー・ブッシュの祖父ということになります。
このプレスコット・ブッシュが、ローランド・ハリマン、鉄鋼石炭王のティッセンらとともにヒットラーを経済的に支援していたことが連邦財務省とFBIの調査によって明らかになっていたのです。にもかかわらず、長い間、議会でこのことは伏せられてきたのです。
もちろん、背後にはロスチャイルドが控えていたようです。
ヒットラーのユダヤ人ホロコーストは、壮大な社会工学的な実験だったのではないか。そして、その「ノウハウ」が、今また、オバマが発令するであろう米国の戒厳令下で“生かされよう”としているのではないか、ということです。
一説によると、ヒットラーがユダヤ人を狙い撃ちにしたのは、当時のナチス・ドイツが抱えていたロスチャイルド家に対する巨額の債務を一気に解消することも、狙いのひとつとしてあったようです。資産家の多かったヤダヤ人から資産を強奪して、それをロスチャイルドへの返済に充てた、という話もあります。
もうひとつ。
これは、当ブログでは調べようがないのですが、ひとつの「可能性」として挙げておきます。
【アレイスター・クロウリーはバーバラ・ブッシュの父親だったのか？】
アレイスター・クローリーとは、魔術集団「黄金の夜明け団」（ゴールデン・ドーン）の創始者であり、ロスチャイルドから支援を受けていたオカルト組織です。
アレイスター・クローリー自身は資産家だったので、「ロスチャイルドの支援」というのは、オカルトの威力を強化する目的で、ルシファー意識の注入などの面で背後から支えられていたのでしょう。
このアレイスター・クローリーが、フランスでアバンチュールを楽しんだのが、ポーリン・ピアーズ。子ブッシュの祖母に当たる女性とされています。
http://cannonfire.blogspot.com/2006/04/george-w-bush-barbara-bush-and.html
この二人の間に生まれたのが、バーバラ・ピアーズ・ブッシュで、第41代大統領のブッシュの妻であり、第43代大統領の子ブッシュの母親であることがアメリカのメディアで取り沙汰されているのです。
これが事実だとすると、ブッシュ家はオカルトの出自であり、それがゆえに、ヒットラーとの並々ならぬ深い関わりができたのではないかと考えられるのです。
もともとナチスの母体は「トゥーレ協会」というオカルト組織です。さらに遡ると新テンプル騎士団にまで行き着き、ヒットラーのナチス・ドイツとは、つまりは巨大なカルトだったのです。
そうなると、ブッシュのセクハラ事件「マッサージ・ゲート事件」も、実は単なる身内の「じゃれ合い」だった、ということになります。
ブッシュからオバマに交代した今も、この流れは継承されているようで、「困ったときのドイツ頼み」が随所に見られます。 たとえば、
オバマがNATO軍を米国内に配備するようドイツに要請した、という記事。
http://higasinoko-tan.seesaa.net/archives/20100225-1.html
米国の戒厳令発動は、当然EU諸国は知っていて、これを支援しているという構図がはっきりします。
一方、欧州・イギリスでも、「1月22日（金）、イギリスのTerror levelがsubstantialからsevereに引き上げられました」ということで、引き続き警戒態勢を持続しているようです。
http://tiny4649.blog48.fc2.com/blog-entry-2.html
ただ、過去の例を見ても明らかなのですが、こういう場合は、発表された“スケジュール”通りにならないことが多いので、7月4日というは「本当のシナリオから目をそらすことが目的」なのでは、と考えてしまいます。 7月4日と、日にちまで誰が限定できるのでしょうか。できるとしたら、自分たちがテロの首謀者であること以外に考えられません。
むしろ、ここにきてNWO世界支配層たちにとって、なんらかの意味のある9月11日、という特定日に注意です。
第41代大統領、ジョージ・H・W・ブッシュが1991年9月11日に、ニュー・ワールド・オーダーを旗揚げしました。単なるお題目ではなく、議会でその内容を詳しく演説しているのです。 （ジェイ・エピセンター氏は1991年ではなく、1990年が正しいのでは、とおっしっゃています）
その10年後の同じ日に、9.11WTC航空機テロが起こったのです。
ただし、これは、あらかじめNWOたちのスケジュールであった可能性が非常に高いのです。
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-37.html
上のリンクにあるように、いくつかのハリウッド映画の場面に「9.11」という数字がちりばめられてあり、暗示的に映画の視聴者たちにNWOの存在を知らしめようとしていたらしいのです。
「9.11」という数字に、何の意味があるのでしょうか？
いまのところ、はっきりとは分かりません。
ただ、現状を見る限り、9月11日がやってくるまでに、何かが起こりそうな気配がぷんぷんです。
例のジェイ・エピセンター氏が、反ロスチャイルドの安部氏、「日本の近未来」について話したそうです。
http://cybervisionz.jugem.jp/?eid=146
「日本消滅のシナリオ」としています。
以下は、一部の抜粋です。
さて、先日 反ロスのあべさんとゆっくり話す機会があったのですが
最終的に、私とあべさんの共通の見解は..【日本消滅】でした。。
http://www.anti-rothschild.net/
2/15日に あべさんが 「グローバル危機と日本消滅のシナリオ」と題してトークライブをするそうです。
(↑※確認したところ、あべさんのトークライブは 既に"受付終了"の模様)
あべさんと私に見えているものは 普通に言われる単なる経済危機とは"少々別のもの"のようです。
"それ"は、遠い未来ではなく 数年以内(5年程)に起こり得ることだと思います。
最初の衝撃はこれから数ヶ月以内に来るでしょう。 (実際は、既に"詰んで"います)
と、おっしゃっています。反ロスチャイルドの安部氏の見解も、エピセンター氏と同じだといいます。私は、同氏のブログを読むようになったのは、つい2日前なのですが、残念ながら浅学の私にも、非常にうなずける内容になっています。 もっと詳しく、読まれる方は、トップページへどうぞ。
神と悪魔の狭間で… http://cybervisionz.jugem.jp/
さて、私自身の見方について書いて見たいと思います。
くれぐれも、このブログに書いてあることを鵜呑みにしないでください。あくまで、私個人の見方に過ぎません。
日本、米国、中国… どうなっていくのでしょう
最近の米国による中国への挑発行為は、明らかに異常です。
●米国が台湾に武器を売ったこと、
●中国でのgoogleへのサイバー攻撃事件に付いて、米国がgoogleを擁護していること、
●オバマとダライ・ラマとの会談の実現。
http://blog.goo.ne.jp/citiboy/e/8f413a41e7edc587d781ce652b4e2530
オバマがダライ・ラマと会談すれば、中国は報復措置を取ると言明しているのにオバマはダライとの会談を強行したのです。
状況が2008年8月の北京オリンピック前と似てきました。
2010年5月1から31日まで、上海国際博覧会が開催されます。中国は、これまで何度も小バブルを破裂させながらも、GDPを増やしてきました。
ただし、今度は不動産バブルです。
日本のバブル大崩壊を思い出してください。世界は1985年のプラザ合意によって急激な円高誘導を行いました。日銀内部にいた工作員によって日本は、まんまとこの罠にはまったのです。
資金は嫌でも内需に向かいます。まずは株高トレンドが始まって、最後は日本電信電話（ＮＴＴ）の民営化によって、主婦でさえも銀行から借金をして株式を買い始めたのです。
そして、株高に遅れて始まった資産バブルが本格的に加熱しだしました。土地、絵画などの美術品をこぞって買いあさったのです。
そして、住専の破綻処理に遅れを取った橋本内閣は、いっきに総量規制の荒療治を行った結果、雪崩のようなバブル崩壊が始まったのです。このときの引き金になったもののひとつとして、ジョージ・ソロス率いるクォンタム・ファンドなどのヘッジファンドがありました。つまり、最初から仕組まれていて、緻密なスケジュールを実行することによって、1000兆円以上の日本人の資産が海外に流れていったのです。
今の中国の状況がこれと似ています。
なーに、上海国際博覧会が終わってかも中国は発展するさ、と中国人投資家は考えているでしょう。
しかし今度は、米国の破綻が迫っているのです。中国の最大のお得意様が自己破産宣言（デフォールト宣言）をして、借金踏み倒しを画策しているのですから、中国の成長は止まるでしょう。いや、一気に失速するかもしれないですね。
中国の保有する米国債約100兆円、日本の保有する米国債100兆円（正確にはわからない。200兆円とする見方もある）が紙切れになる可能性が高くなってきました。
実は米国は、国債の発行額を含む米国政府債務が法定上限をとっくに超えてしまいました。「これ以上は発行できない」のです。
そこで、米国は債務上限引き上げを行いました。これが2007年10月のことです。
このときには、米国株は高値を維持していました。政府による「騙し上げ」によって。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-27964320070919
そして、低金利の日本円を背景に、円キャリートレードによって低コストで得た資金が世界中を駆け巡り、さらに株式市場を膨らませていったのです。もっとも、本当に潤ったのは。ユダヤ国際金融のヘッジ・ファンドでしたが。
その後、サプブラ破綻を演出した米国は、ドルを刷リまくると同時に、ゼロ金利政策という金融緩和策を継続し、日本・中国にさらなる米国債引受を迫ったのです。
郵政民営化によって、このとき米国を支えるはずだったのですが、民主党に政権交代して郵政見直しという180度の政策転換が行われたため、米国自己演出破綻のスケジュールが早まったのかもしれません。
米CIAの日本出先機関・東京地検特捜による小沢国策捜査は、郵政反対の急先鋒・亀井大臣に「ゆうちょの資金で米国債を無理矢理買わせる」ためだったのです。亀井大臣は、この裏側を知っているので、今後数ヶ月、どういった采配をするのか注目です。
また、サブプラ破綻後、シティの実質オーナーであるロックフェラーが日本にやってきて、なりふりかまわず、日本政府から200兆円拠出せよ、と迫ったものの、当時の政権与党であった自民党は、総理大臣をくるくる変えることによって、このプレッシャーから逃れたのです。
このときに、日本のマスコミの中にも米国の勢力に操られたものがいて、安部バッシング、福田バッシングを続けたのです。
この様子を見た人たちは、「あのロックフェラーも終わりだ。国際金融資本家たちの断末魔だ」と暢気なことを言っていました。
これら一連のシナリオを実行しているのが、ロックフェラー、ロスチャイルドなのですから、NWOの連中たちは、日本人の分析の甘さを陰で嘲笑していたことでしょう。
ロックフェラーが悲壮な顔をして、日本に資金を無心しにきたのは、米国破綻と同時に「日本に抱きついて心中させたい」からです。できるだけ、日本の資産を没収しておいて国力を弱体化させておきたかったのです。
そして、なんとまた、先月、再び法定米国債務条件を引き上げたのです。これで、完全に米国は破綻しました。すでに米国は現時点で破産状態なのです。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-13876120100213
近い将来、米政府の税収アップの見込みがはっきり立っているのであれば、法定上限の引き上げも市場は受け入れるでしょう。しかし、これまで散々、規制緩和策を続けてきて現在の結果なのです。もう何をやっても米国経済は救えません。
ただし、米国以外の国々で戦争が次々と勃発すれば別の話ですが。
現実的には、G8からG20の新しいパラダイムの下では不可能です。
不思議なのは、この“確定した未来”を知っているのに、NYダウが比較的、安定していることです。不気味以外の何者でもありません。世界の富裕層の魂胆はどこにあるのでしょうか？
いずれにしても、あとはオバマがいつ戒厳令を発動するかだけです。
米国は「世界超貧乏化」を画策しているわけですから、日本と中国を同時に道連れにしたいのです。ではどのタイミングで？
日本に対する「仕掛け」は、ゆうちょ国民資産の略奪と普天間問題です。
普天間基地移設問題は、すで水面下で決着している、とかねてから言われています。米国は民主党の「県外移設強行」を待ち望んでいるのです。
もともと米国はグァムへの完全撤退で準備を進めていますから、後は、日本が「頼むから日本から出て行って」と言ってくるのを待っているのです。
そして、グァムへ後退した後、米国は中国の脅威を煽って、日本に最新兵器を強引に押し付けてくるはずです。これで日本をさらに弱体化させたい。
そして、必要以上のトヨタ叩きによって、「トヨタ赤字転落」で税収がますます足りなくなった政府は、またまた赤字国債の増発で、日本破綻スケジュールの前倒しです。
一方の中国は、日本と戦争などするつもりは毛頭ありませんし、日本を中国に囲い込もうとも考えていないはずです。ここに米国の策動が働いていますが、幻想ではないか。
以前、中国の要人の子息、何人かとかなり深く話しました。何度も。彼らは日本人を心の底では恐れています。肝心のところでは、日本人には「かなわない」と考えているのです。そして、日本人に心の底では、憧れています。
どう考えても、中国に日本を御することなど不可能です。米国が日本に植えつけた「中国脅威論」をそのまま信じることはできません。
中国人にないもの、それは鉄壁の団結心です。
こんな厄介な日本人と真っ向から戦争するよりは、経済協力を深めていって、経済的な覇権を取ったほうがいい、と思っているのです。
今の中国には、領土的覇権に対する欲望は薄れているように見えます。
しかし、いずれ中国は、日本以外の東南アジアを傘下におさめるでしょう。しかし、それを支えるのは日本の資金と世界一の高度な技術です。中国は、それを知っています。
「日本無しには、中国の東南アジア覇権」はありえない」ことを。
そして、中国が東南アジア覇権を実現できないときは、それは中国の分断瓦解につながります。地政学的に中国の生き残りにはインド洋への覇権が不可欠だからです。
一方でクリントン時代からある「中国を7～9つのブロックに分断する構想」は今でも生きているようです。これも、今考えれば、NWOの人口削減計画の一環でしょう。このことは、あくまで推測に過ぎません、しかし、現実はそのように進んでいます。
東アジア共栄圏構想。
名前から連想するのは、「大東亜共栄圏」ですね。しかし、これと似たような構想は「環東シナ海構想（だったっけ？）」なるものがバブル時代にあり、自民党が検討していたのです。
今また、世界の枠組みが変わったといえ、この「環東シナ海構想（？）」が「東アジア共栄圏構想」にとって変わっただけですから、こんなことは、そもそも民主党が言い始めたことではないのです。
仮に自民党政権が続いていたとしても、やはり同じく「東アジア共栄圏構想」は進めていたでしょう。
それを自民党なら、国民に知らせないで、こっそり進めるだけです。どちらが国民に親切かはおのずと分かります。
その証拠に、「東アジア共栄圏構想」こそ最大の政策論争にならなければおかしいのに、自民党はこの問題に触れません。これが何よりの証拠です。
NWOの連中は、無知な国民を民主党バッシングに加担させることによって、「両建て」しているのです。まさしく弁証法の「正・反・合」の手法そのものです。日本の多くの政治家は、このことに気がついていないようです。まんまと「やられて」います。
民主党（むしろ、小沢）が進めたいとしている在日参政権は、結局は在日の方たちに不幸な結果となるでしょう。なぜなら、日本社会に在日の方々はなじめないからです。日本文化への融合は難しいでしょう。
在日有識者のホンネは、在日参政権など望んでいないように見えます。
小沢、鳩山は、あきらかに「ロンドン」の意向を受けているように見えます。
しかし、これが自民党になれば、逆にもっと「日本売り」に拍車がかかるだけで、大筋では何も変わりません。これは確実に言えることです。
肝心の中国ですが、どうもアジアの盟主になることを望んでいないように見えます。政治的覇権より経済的な覇権を目的としています。日本は、その枠組みから少し違った位置づけがなされているようです。
この中国が、なかなかNWOの言うことをきかないので、NWOは、ここにきてインドをさらに振興させることによって、「両建て」しようとしているのではないか。インド＝パキスタンの仲を取り持つなど、インドは中国の「当て馬」に使われそうです。
NWOは、中国よ、奮い立て、です。
さて、米国の台湾への武器輸出、ヒラリーのgoogle擁護（グーグル自作自演説もある）、オバマのダライ・ラマへの接近。あまりにも不自然な一連の米国の策動。
昨年のオバマの訪日・訪中のときの「下手に出ていた態度」とは180度違います。
開き直り、とも取れます。ケツをまくった（下品で失礼）米国は、一体何をしでかすのでしょうか。
一説によると、ダライ・ラマがチベット独立運動を再び上海国際博覧会に向けて展開しそうだ、ということです。
オバマが非公式にダライと会見した、ということは、間違いなくオバマがダライのチベット独立運動を支持した、ということを意味します。
中国の首脳は、オリンピック前の四川省地震が米国の工作によるものではないかと思っているようです。（中国のネット掲示板から明らか）
米国は、ここでも「両建て」しています。
つまり、チベット独立運動に対して中国の人民解放軍が再び人権弾圧を加えるなら、米国は上海国際博覧会を開かせないようにしてやるぞ、という脅しです。
もし、チベット独立運動に対して、中国が認めれば、今度は中国国内でサイバー・テロリストたちが、帝政米国に屈した中国共産党など転覆させろ！とアジテイトするでしょう。
大規模な内乱勃発の火種です。
このサイバー・テロリストたちは、中国の反体制の人たちで、実は、バックには米国がいたなどということも十分考えてもいいのです。
中国経済は、米国破綻と同時に「米国債の紙クズ化」を引き金として、上海株式市場の崩壊が懸念されます。
（中国は、それを知っていて、CIAの工作機関・googleをいち早く締め出したのです。
ネット攻撃隊などと、見えない敵に翻弄されることは得策ではない、と判断したのでしょう。
米国は、サブプラ破綻、アルカイーダ、豚インフルエンザと、次々と、ステルス兵器を出してきますから）。
つまり、米国の破綻を、日・米・中の同時破綻のトリガーとしたいと考えているのでしょう。
もしそうだとすると、ちょっと深刻です。中国は米国の市場を当てに出来なくなりますから。
ここでジョージ・ソロスの予言です。
http://blog.goo.ne.jp/yamahafx/e/eaf0538db077f8c41491f94ee6b70785
世界通貨SDRの発行？
世界政府の暫定財務省はIMFということですかね。
中国元のSDRバスケット構想も浮上してきました。
http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPnJT843191720090407?feedType=RSS&feedName=marketsNews
「彼ら」はドルの基軸通貨による経済的覇権をすでに放棄しているようです。
1998年のロシア財政危機のときに市民の様子を撮ったNHK特番で、タクシードライバーに職業替えした小学校教諭が、
「今の職に就けて良かった。でなければ、私自身が強盗になっていたかも知れない」と言った言葉を思い出しました。
米国財政破綻によって、ドルが基軸通貨の座を明け渡したときには、円の対ドルレートは40～50円にまでなると予想している経済アナリストも。
最終的には、1ドル2円だそうですよ。
根拠に乏しい話ですが、ドルが高くなるわけはなりませんので、可能性として考えておいたほうがいいです。
以上は、あくまで世界情勢をツラツラ眺めただけの妄想ですから、ヒントととして留めておいてください。ただ、私には、そのように見える、ということで記事にした次第です。
他国で国家破産したときに何が起こったのか
「国家破産」以後の世界 (ペーパーバックス) (単行本)
藤井厳喜 著 1,000円 通常送料無料
その10年後の同じ日に、9.11WTC航空機テロが起こったのです。
ただし、これは、あらかじめNWOたちのスケジュールであった可能性が非常に高いのです。
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-37.html
上のリンクにあるように、いくつかのハリウッド映画の場面に「9.11」という数字がちりばめられてあり、暗示的に映画の視聴者たちにNWOの存在を知らしめようとしていたらしいのです。
「9.11」という数字に、何の意味があるのでしょうか？
いまのところ、はっきりとは分かりません。
ただ、現状を見る限り、9月11日がやってくるまでに、何かが起こりそうな気配がぷんぷんです。
例のジェイ・エピセンター氏が、反ロスチャイルドの安部氏、「日本の近未来」について話したそうです。
http://cybervisionz.jugem.jp/?eid=146
「日本消滅のシナリオ」としています。
以下は、一部の抜粋です。
さて、先日 反ロスのあべさんとゆっくり話す機会があったのですが
最終的に、私とあべさんの共通の見解は..【日本消滅】でした。。
http://www.anti-rothschild.net/
2/15日に あべさんが 「グローバル危機と日本消滅のシナリオ」と題してトークライブをするそうです。
(↑※確認したところ、あべさんのトークライブは 既に"受付終了"の模様)
あべさんと私に見えているものは 普通に言われる単なる経済危機とは"少々別のもの"のようです。
"それ"は、遠い未来ではなく 数年以内(5年程)に起こり得ることだと思います。
最初の衝撃はこれから数ヶ月以内に来るでしょう。 (実際は、既に"詰んで"います)
と、おっしゃっています。反ロスチャイルドの安部氏の見解も、エピセンター氏と同じだといいます。私は、同氏のブログを読むようになったのは、つい2日前なのですが、残念ながら浅学の私にも、非常にうなずける内容になっています。 もっと詳しく、読まれる方は、トップページへどうぞ。
神と悪魔の狭間で… http://cybervisionz.jugem.jp/
さて、私自身の見方について書いて見たいと思います。
くれぐれも、このブログに書いてあることを鵜呑みにしないでください。あくまで、私個人の見方に過ぎません。
日本、米国、中国… どうなっていくのでしょう
最近の米国による中国への挑発行為は、明らかに異常です。
●米国が台湾に武器を売ったこと、
●中国でのgoogleへのサイバー攻撃事件に付いて、米国がgoogleを擁護していること、
●オバマとダライ・ラマとの会談の実現。
http://blog.goo.ne.jp/citiboy/e/8f413a41e7edc587d781ce652b4e2530
オバマがダライ・ラマと会談すれば、中国は報復措置を取ると言明しているのにオバマはダライとの会談を強行したのです。
状況が2008年8月の北京オリンピック前と似てきました。
2010年5月1から31日まで、上海国際博覧会が開催されます。中国は、これまで何度も小バブルを破裂させながらも、GDPを増やしてきました。
ただし、今度は不動産バブルです。
日本のバブル大崩壊を思い出してください。世界は1985年のプラザ合意によって急激な円高誘導を行いました。日銀内部にいた工作員によって日本は、まんまとこの罠にはまったのです。
資金は嫌でも内需に向かいます。まずは株高トレンドが始まって、最後は日本電信電話（ＮＴＴ）の民営化によって、主婦でさえも銀行から借金をして株式を買い始めたのです。
そして、株高に遅れて始まった資産バブルが本格的に加熱しだしました。土地、絵画などの美術品をこぞって買いあさったのです。
そして、住専の破綻処理に遅れを取った橋本内閣は、いっきに総量規制の荒療治を行った結果、雪崩のようなバブル崩壊が始まったのです。このときの引き金になったもののひとつとして、ジョージ・ソロス率いるクォンタム・ファンドなどのヘッジファンドがありました。つまり、最初から仕組まれていて、緻密なスケジュールを実行することによって、1000兆円以上の日本人の資産が海外に流れていったのです。
今の中国の状況がこれと似ています。
なーに、上海国際博覧会が終わってかも中国は発展するさ、と中国人投資家は考えているでしょう。
しかし今度は、米国の破綻が迫っているのです。中国の最大のお得意様が自己破産宣言（デフォールト宣言）をして、借金踏み倒しを画策しているのですから、中国の成長は止まるでしょう。いや、一気に失速するかもしれないですね。
中国の保有する米国債約100兆円、日本の保有する米国債100兆円（正確にはわからない。200兆円とする見方もある）が紙切れになる可能性が高くなってきました。
実は米国は、国債の発行額を含む米国政府債務が法定上限をとっくに超えてしまいました。「これ以上は発行できない」のです。
そこで、米国は債務上限引き上げを行いました。これが2007年10月のことです。
このときには、米国株は高値を維持していました。政府による「騙し上げ」によって。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-27964320070919
そして、低金利の日本円を背景に、円キャリートレードによって低コストで得た資金が世界中を駆け巡り、さらに株式市場を膨らませていったのです。もっとも、本当に潤ったのは。ユダヤ国際金融のヘッジ・ファンドでしたが。
その後、サプブラ破綻を演出した米国は、ドルを刷リまくると同時に、ゼロ金利政策という金融緩和策を継続し、日本・中国にさらなる米国債引受を迫ったのです。
郵政民営化によって、このとき米国を支えるはずだったのですが、民主党に政権交代して郵政見直しという180度の政策転換が行われたため、米国自己演出破綻のスケジュールが早まったのかもしれません。
米CIAの日本出先機関・東京地検特捜による小沢国策捜査は、郵政反対の急先鋒・亀井大臣に「ゆうちょの資金で米国債を無理矢理買わせる」ためだったのです。亀井大臣は、この裏側を知っているので、今後数ヶ月、どういった采配をするのか注目です。
また、サブプラ破綻後、シティの実質オーナーであるロックフェラーが日本にやってきて、なりふりかまわず、日本政府から200兆円拠出せよ、と迫ったものの、当時の政権与党であった自民党は、総理大臣をくるくる変えることによって、このプレッシャーから逃れたのです。
このときに、日本のマスコミの中にも米国の勢力に操られたものがいて、安部バッシング、福田バッシングを続けたのです。
この様子を見た人たちは、「あのロックフェラーも終わりだ。国際金融資本家たちの断末魔だ」と暢気なことを言っていました。
これら一連のシナリオを実行しているのが、ロックフェラー、ロスチャイルドなのですから、NWOの連中たちは、日本人の分析の甘さを陰で嘲笑していたことでしょう。
ロックフェラーが悲壮な顔をして、日本に資金を無心しにきたのは、米国破綻と同時に「日本に抱きついて心中させたい」からです。できるだけ、日本の資産を没収しておいて国力を弱体化させておきたかったのです。
そして、なんとまた、先月、再び法定米国債務条件を引き上げたのです。これで、完全に米国は破綻しました。すでに米国は現時点で破産状態なのです。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-13876120100213
近い将来、米政府の税収アップの見込みがはっきり立っているのであれば、法定上限の引き上げも市場は受け入れるでしょう。しかし、これまで散々、規制緩和策を続けてきて現在の結果なのです。もう何をやっても米国経済は救えません。
ただし、米国以外の国々で戦争が次々と勃発すれば別の話ですが。
現実的には、G8からG20の新しいパラダイムの下では不可能です。
不思議なのは、この“確定した未来”を知っているのに、NYダウが比較的、安定していることです。不気味以外の何者でもありません。世界の富裕層の魂胆はどこにあるのでしょうか？
いずれにしても、あとはオバマがいつ戒厳令を発動するかだけです。
米国は「世界超貧乏化」を画策しているわけですから、日本と中国を同時に道連れにしたいのです。ではどのタイミングで？
日本に対する「仕掛け」は、ゆうちょ国民資産の略奪と普天間問題です。
普天間基地移設問題は、すで水面下で決着している、とかねてから言われています。米国は民主党の「県外移設強行」を待ち望んでいるのです。
もともと米国はグァムへの完全撤退で準備を進めていますから、後は、日本が「頼むから日本から出て行って」と言ってくるのを待っているのです。
そして、グァムへ後退した後、米国は中国の脅威を煽って、日本に最新兵器を強引に押し付けてくるはずです。これで日本をさらに弱体化させたい。
そして、必要以上のトヨタ叩きによって、「トヨタ赤字転落」で税収がますます足りなくなった政府は、またまた赤字国債の増発で、日本破綻スケジュールの前倒しです。
一方の中国は、日本と戦争などするつもりは毛頭ありませんし、日本を中国に囲い込もうとも考えていないはずです。ここに米国の策動が働いていますが、幻想ではないか。
以前、中国の要人の子息、何人かとかなり深く話しました。何度も。彼らは日本人を心の底では恐れています。肝心のところでは、日本人には「かなわない」と考えているのです。そして、日本人に心の底では、憧れています。
どう考えても、中国に日本を御することなど不可能です。米国が日本に植えつけた「中国脅威論」をそのまま信じることはできません。
中国人にないもの、それは鉄壁の団結心です。
こんな厄介な日本人と真っ向から戦争するよりは、経済協力を深めていって、経済的な覇権を取ったほうがいい、と思っているのです。
今の中国には、領土的覇権に対する欲望は薄れているように見えます。
しかし、いずれ中国は、日本以外の東南アジアを傘下におさめるでしょう。しかし、それを支えるのは日本の資金と世界一の高度な技術です。中国は、それを知っています。
「日本無しには、中国の東南アジア覇権」はありえない」ことを。
そして、中国が東南アジア覇権を実現できないときは、それは中国の分断瓦解につながります。地政学的に中国の生き残りにはインド洋への覇権が不可欠だからです。
一方でクリントン時代からある「中国を7～9つのブロックに分断する構想」は今でも生きているようです。これも、今考えれば、NWOの人口削減計画の一環でしょう。このことは、あくまで推測に過ぎません、しかし、現実はそのように進んでいます。
東アジア共栄圏構想。
名前から連想するのは、「大東亜共栄圏」ですね。しかし、これと似たような構想は「環東シナ海構想（だったっけ？）」なるものがバブル時代にあり、自民党が検討していたのです。
今また、世界の枠組みが変わったといえ、この「環東シナ海構想（？）」が「東アジア共栄圏構想」にとって変わっただけですから、こんなことは、そもそも民主党が言い始めたことではないのです。
仮に自民党政権が続いていたとしても、やはり同じく「東アジア共栄圏構想」は進めていたでしょう。
それを自民党なら、国民に知らせないで、こっそり進めるだけです。どちらが国民に親切かはおのずと分かります。
その証拠に、「東アジア共栄圏構想」こそ最大の政策論争にならなければおかしいのに、自民党はこの問題に触れません。これが何よりの証拠です。
NWOの連中は、無知な国民を民主党バッシングに加担させることによって、「両建て」しているのです。まさしく弁証法の「正・反・合」の手法そのものです。日本の多くの政治家は、このことに気がついていないようです。まんまと「やられて」います。
民主党（むしろ、小沢）が進めたいとしている在日参政権は、結局は在日の方たちに不幸な結果となるでしょう。なぜなら、日本社会に在日の方々はなじめないからです。日本文化への融合は難しいでしょう。
在日有識者のホンネは、在日参政権など望んでいないように見えます。
小沢、鳩山は、あきらかに「ロンドン」の意向を受けているように見えます。
しかし、これが自民党になれば、逆にもっと「日本売り」に拍車がかかるだけで、大筋では何も変わりません。これは確実に言えることです。
肝心の中国ですが、どうもアジアの盟主になることを望んでいないように見えます。政治的覇権より経済的な覇権を目的としています。日本は、その枠組みから少し違った位置づけがなされているようです。
この中国が、なかなかNWOの言うことをきかないので、NWOは、ここにきてインドをさらに振興させることによって、「両建て」しようとしているのではないか。インド＝パキスタンの仲を取り持つなど、インドは中国の「当て馬」に使われそうです。
NWOは、中国よ、奮い立て、です。
さて、米国の台湾への武器輸出、ヒラリーのgoogle擁護（グーグル自作自演説もある）、オバマのダライ・ラマへの接近。あまりにも不自然な一連の米国の策動。
昨年のオバマの訪日・訪中のときの「下手に出ていた態度」とは180度違います。
開き直り、とも取れます。ケツをまくった（下品で失礼）米国は、一体何をしでかすのでしょうか。
一説によると、ダライ・ラマがチベット独立運動を再び上海国際博覧会に向けて展開しそうだ、ということです。
オバマが非公式にダライと会見した、ということは、間違いなくオバマがダライのチベット独立運動を支持した、ということを意味します。
中国の首脳は、オリンピック前の四川省地震が米国の工作によるものではないかと思っているようです。（中国のネット掲示板から明らか）
米国は、ここでも「両建て」しています。
つまり、チベット独立運動に対して中国の人民解放軍が再び人権弾圧を加えるなら、米国は上海国際博覧会を開かせないようにしてやるぞ、という脅しです。
もし、チベット独立運動に対して、中国が認めれば、今度は中国国内でサイバー・テロリストたちが、帝政米国に屈した中国共産党など転覆させろ！とアジテイトするでしょう。
大規模な内乱勃発の火種です。
このサイバー・テロリストたちは、中国の反体制の人たちで、実は、バックには米国がいたなどということも十分考えてもいいのです。
中国経済は、米国破綻と同時に「米国債の紙クズ化」を引き金として、上海株式市場の崩壊が懸念されます。
（中国は、それを知っていて、CIAの工作機関・googleをいち早く締め出したのです。
ネット攻撃隊などと、見えない敵に翻弄されることは得策ではない、と判断したのでしょう。
米国は、サブプラ破綻、アルカイーダ、豚インフルエンザと、次々と、ステルス兵器を出してきますから）。
つまり、米国の破綻を、日・米・中の同時破綻のトリガーとしたいと考えているのでしょう。
もしそうだとすると、ちょっと深刻です。中国は米国の市場を当てに出来なくなりますから。
ここでジョージ・ソロスの予言です。
http://blog.goo.ne.jp/yamahafx/e/eaf0538db077f8c41491f94ee6b70785
世界通貨SDRの発行？
世界政府の暫定財務省はIMFということですかね。
中国元のSDRバスケット構想も浮上してきました。
http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPnJT843191720090407?feedType=RSS&feedName=marketsNews
「彼ら」はドルの基軸通貨による経済的覇権をすでに放棄しているようです。
1998年のロシア財政危機のときに市民の様子を撮ったNHK特番で、タクシードライバーに職業替えした小学校教諭が、
「今の職に就けて良かった。でなければ、私自身が強盗になっていたかも知れない」と言った言葉を思い出しました。
米国財政破綻によって、ドルが基軸通貨の座を明け渡したときには、円の対ドルレートは40～50円にまでなると予想している経済アナリストも。
最終的には、1ドル2円だそうですよ。
根拠に乏しい話ですが、ドルが高くなるわけはなりませんので、可能性として考えておいたほうがいいです。
以上は、あくまで世界情勢をツラツラ眺めただけの妄想ですから、ヒントととして留めておいてください。ただ、私には、そのように見える、ということで記事にした次第です。
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