カレイドスコープ

ロックフェラー → マザー・テレサ → アンソニー・ファウチ・・・延々と続く「死の血脈」

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とにかく、すべてのメディアは、弱毒性にもかかわらず、オミクロン株の恐怖を煽りに煽りまくっている。
20世紀に遡っても、これほど異常な社会現象はなかっただろう。

Covid-19詐欺によって、世界中の人々の「ゾンビ化」が進んでいる。
でも、腐敗が進んでいるのは肉体だけではなく、むしろ精神のほうが先のようだ。

ジェラルド・リベラ（Geraldo Rivera）という、米国の古参（老害？）ジャーナリストにして元テレビ司会者がいる。
彼は、最近、FOXニュースで悲壮感を漂わせながら、このよう訴えた。

「ワクチン接種可能年齢に達していない私の幼い孫たちにワクチンの大切さについて嘘をつき、孫たちの顔の前でくしゃみをするなら、それは犯罪であり、利己的な行為だ」・・・

このジェラルド・リベラのトンチンカンなコメントを、助さん、格さん、龍角散、、、いやいや拡散、拡散とやっているのは、いつものように主流メディアだ。

このジャーナリストの肩書を持つ無知で愚かな男は、SARS-Cov-2が血栓を生じせしめて死に至らせることを目的に開発された生物兵器であることも、mRNAワクチンがガンや脳疾患を発症させることを目的に開発された「毒物」そのものであることを知らないのだ。

それどころか、最近、Covidキラーワクチンには、マスコミが喧伝しているほどの期待される感染防止効果がないことや、2回目接種を終えた人が新たな感染源となって、他人に感染させているという医学的根拠のあるニュースを無視しているに違いない。

ジェラルド・リベラは、世論を喚起するジャーナリストを自称しながら、最近のメディアに、新型コロナに対する報道の仕方に変化が生じていることを感じとることができないらしい。

なぜ、ジェラルド・リベラは、これほどの嘘を臆面もなく垂れ流しているのだろう？

もちろん、ワクチン・マフィアに札束を握らされて、その額が法外だったために有頂天になっているのだ。

世の中には、アナフィラキシーショックを引き起こしたり、その他のアレルギー症状を引き起こしてしまうため、Covidキラーワクチンどころか、すべてのワクチンを接種できない人が大勢いる。

そんな人が、ジェラルド・リベラのような汚れたアジテーターや、札束で顔を叩かれた御用医師たちを動員しての政府の「打て打てキャンペーン」を信じて、Covidキラーワクチンを接種すれば、高い確率でショック死してしまうだろう。

このような人たちはワクチンを接種したくてもできないのだが、ジェラルド・リベラの言説を借りると、彼らは犯罪者になってしまうのだ。

いいですか・・・

政府や御用医師たちの言うことを信じて、2回目、3回目と「ワクチンを完全に接種した人」には抗体ができているのだから、何も恐れる必要はないはず。
そう、抗体が消えてしまうまでの半年間程度は。

にも関わらず、「完全にワクチンを接種した後」もマスクを着用し続け、それでも接種した人が新しい感染源となって感染拡大してしまうのは、ワクチンには感染予防効果がないということを自ら証明しているようなものなのだ。

だから、政府、マスコミ、御用医師や御用研究者たちが主張している「ワクチン未接種者があなたの命を危険にさらしている」というのは、ワクチンが無効であることを隠すための口実であると考えるのが、常識と理性ある人間の態度なのだ。

私は、ジェラルド・リベラという人間のクズが、子どもにワクチンを接種させるべきだと強く主張しているものの、自分の孫には絶対にワクチンを接種させないだろうと確信をもって言うことができる。

つまり、ジェラルド・リベラのような人間は、明らかに大量殺人に加担しており、米国民の分断を致命的なものにして内戦の引き金となるように仕組んでいるのだ。

この種の反国民的な人間たちは、むしろ日本に多いのだが、心のゾンビ化が進む国民にはまったく理解することができないのだ。

2016年、尾身茂は、国連の国際健康危機タスクフォースのメンバーに選出された。
彼は新型コロナウイルス感染症対策分科会の会長に就任して、日本の新型コロナ対策を誤った方向に導いた。

米国とイスラエルでは、とうとう5歳から11歳までの子どもにCovid殺人ワクチンの接種を始めた。

日本のディープステート、厚生労働省も、言いなりになって来年の2月から子どもに殺人ワクチンを接種させようとしている。

繰り返すが、Covidワクチンは治験中で、感染予防効果が医学的に確認されていない。
このことは、厚生労働省のホームページに明記されていることなのだ。

それなのに、なぜ効果が認められていない殺人ワクチンを子どもに打たせたいのか。
厚生官僚は、この矛盾を説明できないし、腫れ物に触るように避けている。

これは理屈ではない。

厚生労働省という省庁は、戦後、国民を殺すための組織に改編されたのだ。
この省庁は731部隊のDNAを受け継ぎ、世界で最も悪名高いABCCに日本の被爆者を差し出してきた。

そこで、一推しも二推しプッシュする必要があるので、タイミング良くビッグファーマの販売促進員がメディアに登場と相成るわけだ。

テレ朝「報ステ」の司会者、大越健介は、「子どもにワクチンを打たせていいものか」と保護者の心配を代弁しながら、忽那賢志に上手にバトンを渡している。

「リスクもあるが、やっぱり子どもにもワクチンを打たせないとねー」ということだ。
結果ありきの台本どおりの番組づくりだ。

この番組は、視聴者に錯誤を生じさせて、ワクチンを打たせるように誘導する巧妙な仕組みがある。

悪徳の忽那賢志は、それをシレッと利用して視聴者を騙していることにお気づきか？

何度も何度も映し出されるこのパネルが何を言っているのか、ほとんどの視聴者は理解できない。
これもまた、サブリミナルの一種だ。

番組を視聴しても何も知識を得ることができない視聴者の脳裏には、「90.7％」という完璧な数字だけが焼き付けられる。

その実、「発症予防効果が90.7％ある」と言っているだけであって、「感染予防効果」については巧妙にスルーしている。

つまり、「感染を防ぐ効果はほとんど認められないが、感染してウイルスを取り込んだ後、そのウイルスが細胞核（複製が始まる）に入り込むことを阻止する効果が90.7％認められる」と言っているのである。

感染しても発症しなければ、その本人は通常どおり出勤したり通学したりして、いままでと同じ日常生活を送ることができる。

その人自体はウイルスを持っていても発症しないかもしれないが、その人と接して感染させられてしまった相手は、発症してしまう。

このときの発症を防ぐ効果が90.7％ある、と言っているだけであって、感染は起こるのである。

しかも、そのワクチン接種によって獲得された免疫抗体は半年ももたないので、何度でもブースターショットを重ねていかなければならない。

ワクチンを接種するリスクのほうが、いかに高いか一目瞭然であるが、ビッグファーマの「法律」に従うしかなくなっている厚生労働省は、「いずれワクチンの真相が暴露されたときに責任回避できるように」二枚舌を使っているのだ。

忽那賢志は、テレビでは、一見、理性的な体裁をとって、子どもへのCovidキラーワクチンの接種を実施しようとしているが、子どもにワクチンを接種させなければならない医学的根拠は示さない。
そんなものは、最初からないのだ。

子どもが外で感染して家に持ち込み、親が感染してしまう、あるいは逆に親が外で感染して家庭内で子どもに感染させてしまう「家庭内感染」は、社会を分断させるだけでなく、コミュニティーの最小単位である家庭を破壊するために考え出されたアイデアである。

家庭内感染を防いでも、何の意味もないのだ。

メディスカルニュース（2021年9月27日）は、「医師たちが、ヨーロッパアルプスに接しているイタリアなどの国々で最初に感染が広がった原因は、中国・武漢発と言われる前に、ウイルスが持ち込まれていた可能性があると考えている」と報じている。

2021年3月末に中国と世界保健機関（WHO）の共同調査によって公表されたレポートの結果を受けて、医師たちが「感染源の見直し」を行ったところから、状況証拠が次々と上がってきた。

もちろん、WHOは中国寄りの機関だから、「武漢で第一号感染者が発見される以前に、ヨーロッパ各地では複数の感染者の報告があった」とする、この調査報告の中身を鵜呑みにすることはできない。

しかし、ヨーロッパの医療機関に勤務する医師たちは、その積み上げられた多くの状況証拠から、SARS-CoV-2は、最初に検出されたよりもずっと早く、イタリアやフランスなどの国で流行していた事実を指摘している。

彼らは、このように言っている。
「（武漢発の報道より前に）ヨーロッパのほうぼうでウイルスが散見されていた」・・・

つまり、「誰かが人為的にばら撒いた」と遠回しに言っているのである。
まったく、そのとおり。

毎月、決まった日に病院に医療製品を納入する業者以外に、何か変わった人々が出入りしていないだろうか。

それは、病院の入院患者や老人ホームに入居しているお年寄りを慰めるためのボランティア慰問団かもしれないし、あるいは年一回の忘年会や宿泊を伴う病院関係者の慰労会や懇親会などの行事に関わる人々かもしれない。

限りなく「奴らだ！」と問い詰めても、ボランティア慰問団の一員として加わっている女性の劇団員に泣かれたりすれば、こちらはなす術がない。
しかして、証拠をつかむことは絶望的になる。

マスクを着けて使い捨てのビニール手袋をしている人であれば誰でも、他人に感染させたくないと注意を払っている善人だと思い込んでしまう。

これは、マスクを着けたお目メぱっちりの女性を、すべて美人だと理想化してしまう男性の心理と同じである。

だから、今年のクリスマスの後、再び感染爆発が始まるだろう。
そう、サンタさんの格好をした「心優しき人々」たちが、そここで開かれるイベントで計画的にウイルスをばら撒く可能性を考慮しておくべきなのだ。

「そこまで疑うか」・・・
疑うのではなく、相手を勝手に理想化して、相手の行為を安易に善意として受け取らないように気を付けるということだ。

複数の病院で同時に多くのクラスター感染が起こるのは、公共の場でウイルスがばら撒かれていることを示唆している。

また、クラスター感染が起こってしまう飲食店は、ドアノブ、テーブル、椅子、エアコン・フィルター、グラスと皿・・・これらから客を感染させている可能性が高い。

したがって、「コロナ対応の店」のステッカーを掲げながら感染者を出してしまうお店は、実際には何も対策を講じていないとされて、営業停止に追い込まれてしまう。

忽那賢志が、新型コロナウイルス感染症の臨床・研究に特化し出したのは、WHOがパンデミック宣言を出すことが決定した2020年1月以降である。

大丈夫なのか、この男。

「こびナビ」副代表の峰宗太郎のように、「アメとムチを使い分けても、ワクチンを接種させるべきだ」と言い出す馬鹿を「専門家」と持ち上げる日本の白痴メディアの記者君たちと保身の塊であるデスクたち。

ディープステートのプロパガンダ装置であり、ビッグファーマへの利益誘導に余念がないニューヨークタイムズによれば、「オミクロン株のワクチンは数ヵ月で準備可能だ」と。

当然だろう。最初からオミクロン変異種対応ワクチンは開発されていたのだから。

「あと数ヵ月必要」なのは、ソロバンをはじきながら、ワクチンのネーミングやラベルのデザインをゆっくり考えたいのだろう。

こうした偽の親切心を前面に押し出して犠牲者を増やそうとしている悪魔的な研究者や医師たちによって、いったい何百人の日本人が殺されたのか、しっかり検証しなければならない。

来年、アンソニー・ファウチは、40年にわたって米国の感染症対策に関わりながら、世界中で数百万人の人々を殺してきた実績がめでたく評価され、逮捕される可能性さえ出てきた。

米国人にしては、とってもとっても小柄なアンソニー・ファウチの風采と風貌を見て、ある聖人を思い出す西洋人は多い。

それは、マザー・テレサだ。

彼女は、大勢の子どもを人身売買によって売り飛ばし、行き倒れ寸前の人々を保護した後は、そのまま放置した冷酷無慈悲な女性であったと言われている。

確かに、「救済」した後の扱いは酷いものだったようだ。
聖人と言われてきたマザー・テレサの恐ろしい別の顔だ。

清貧に甘んじる彼女の質素な暮らしぶりから、メディアはいっせいに「聖人」と持ち上げ、ノーベル平和賞に押し上げた。

しかし、彼女の死後、当時の貨幣価値で約40億円もの資産が見つかった。
清貧とはほど遠いマザー・テレサの実像に、人々は「クローバルエリートが創り上げた虚像」との新しい評価を与えた。

だからといって、私は「そうだ」と決めつけているわけではない。

確かに、アンソニー・ファウチの風貌や背格好は、米国人が言うようにマザー・テレサに酷似している。

そして、小さなことからコツコツと蓄財に励むファウチの資産形成のやり方は、守銭奴マザー・テレサのそれとそっくりだ。
その他にも、両者の間には多くの共通点があるようだ。

一介の官僚に過ぎないファウチが、40年以上もの長きにわたって米国の感染症対策の第一人者であり続けるためには、「ある血流」が必要になる。

この話は、あまりにもオゾマシイので健康を害する。

相変らず、ロスチャイルドのロイターは、すかさずファクト・チェックを入れて「ネット上のデマであり、事実無根」主張している。

しかし、「ファウチ＝マザー・テレサの息子説」は、何も今に始まったことではなく、数年前から話題になっていたようだ。

ロイターがファクト・チェックを入れるときは、たいていは「事実」であることが多い。
来年、ファウチの失脚と同時に、白黒決着がつけられるだろう。

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●この記事は2021年12月4日配信の最新記事「直下型地震のメカニズムとマスコミの大リストラ、そして「何一つ所有することができない世界」」の導入（プロローグ）で本文ではありません。

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