カレイドスコープ

炸裂する論理矛盾に気が付かない「専門家」たちと、線香花火「オミクロン」に火勢をつけようと躍起となっているお笑い医師たち

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世界の感染症専門家を自認する連中の理性は、すでに崩壊している。
日本の「ワクチン打て打て医師たち」も、単なるワクチン村の奴隷であり、その知性の低さを露呈した。

彼らの心中を察するに、「今は何も考えない、誰かが最後に責任を取ってくれる」だ。

下手なシナリオライターが書いた「オミクロン物語」の脚本には、スイス・ジュネーヴを根城にするワクチン村の人々が多数登場する。

WHOのテドロスを筆頭に、GAVIワクチン同盟のビル・ゲイツ、アメリカ国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）所長アンソニー・ファウチ、アメリカ国立衛生研究所（NIH） 所長のフランシス・コリンズ(12月19日付けで退任)、そしてファイザーCEOのアルバート・ブーラなどなど・・・彼らは基軸通貨「ドル」の時代を終わらせるべく駆り出された国際金融資本の奴隷たちである。

彼らは、ロスチャイルド金融帝国のメディア・キャンペーンを使ってCovid禍をできるだけ引き延し、Covidキラーワクチンの増産に次ぐ増産によって大儲け(一瞬で富豪になった)したワクチン・マフィアたちである。

私は、このワクチン村に新たに加えたい人々がいる。

なりふり構わず、だぶついたワクチンの在庫一掃セールに血道を上げている連中と、何一つ証拠がないにも関わらず、オミクロン株の起源が南アフリカであると主張している医師たちだ。

前者は、似非感染症専門家の吹き溜まりである国立感染症研究所と、これを管轄する無責任極まりない利権屋集団である厚生労働省であり、両者ともWHO、GAVI本部のあるスイス・ジュネーヴの言うままになっている。

これにぶら下がっているのは、前のワクチン担当大臣だった河野太郎のように、「CSISの言いなりになっていれば時期総理大臣の目も残されている」と、完全な売国奴に成り下がった精神異常者であり、「ワクチン分捕り合戦に日本は勝ったが、俺は絶対にワクチンなんか打たんぞ」とぬけぬけと側近に言っている元厚生労働大臣だった加藤勝信のような反国民的な輩である。

翌年のパンデミック宣言を確信していたかのように、2019年の時点でビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団に急接近していった公明党の山口那津男などのカルトも同類である。
公明党は、コロナの前から、まったく意味のない子宮頸がんワクチン利権に熱心だ。

国民のほとんどは、自分たちがソンビ化改造計画に協力させられていることを、すっかり忘れている。

2019年の暮れから2020年1月あたりまで、メディアは連日、武漢の悲惨な状況を報道していた。

このとき、大分市、兵庫県、東京都は、医療従事者になくてはならないマスクやタイベックを大量に武漢に寄付してしまった。

東京都知事の小池百合子は、次期総理大臣の椅子を狙って、ハニトラ、マネトラの罠に嵌められて習近平のエージェントになっていた二階俊博(当時:自民党幹事長)の要望をそのまま受け入れて、10万着以上のタイベックを武漢に送ってしまった。

自ら東京都民を危険に晒しておきながら、WHOがいよいよパンデミック宣言に踏み切るという情報を掴むと、今度は一転して「緑のおばさん」よろしく、小池のトレードマークである緑色のフリップボードを使って「オーバーシュート！、オーバーシュート！」と連呼し、「ロックダウン！ロックダウン！」と国民を脅し始めた。

彼女が、どれほど有害で犯罪的な政治屋あるか、正常な判断力を持っている国民であれば誰でも分かるだろうに。

そもそも、ユースカルチャーの旗手、ホリエモンやら、大阪から革命(日本叩き売りを)！と掛け声だけ勇ましい橋下徹ら愉快犯たちは「ただの風邪だよ、家で寝てりゃいいんだよ」と言っていた。

しかし、いざ自分たちが「ひょっとして、俺もコロナかも？」ということになると、一転してワクチン打て打てキャンペーンの旗振り役を買って出るようになった。

橋下徹などは、「ワクチン接種を義務化すべきだ」と力説している。
彼は、朝令暮改よろしく、夕方になると朝言ったことと正反対のことを言いだすので、今ではエンタの神様もびっくりのエンタティナーになっている。

この男は、国のワクチン政策が失敗して以来、「義務化」が厚生労働省にとってのトラウマになっていることを知らないらしい。

厚生労働省と日本の製薬企業は、副反応に次ぐ副反応によって、国民の多くから訴訟を起こされ、とうとう1994年の「予防接種法改正」によって「ワクチン接種義務化の道を自ら完全に封印した」苦い過去を持っている。

こうしたデタラメ詭弁師の話は突飛で空想的なので、特に若者受けする。
彼らもまた、お馬鹿な若者を騙し唆すことを目的としているので平気で嘘を言う。

自力でネタを探す能力のないスポーツ新聞の記者君たちは、それでも「おおっ、ありがてぇ～」とばかり、デタラメ詭弁師のガセに飛びついて、なんとかその日の埋め草記事に使っている。

お陰で人気取りの彼らの言説を信じて居酒屋で集会を開いていた若者たちが感染した。

サイバーエージェントのAmebaニュース(このニュース配信サイトはダメです)は、さっそく2チャンネル掲示板の創設者「ひろゆき」を出してきて、「ワクチンを打たない自由みたい(なことを主張している人)は、現場の医師から見てどうなのか。『ワクチンを打たないのは自由だ』と言っていた人が、新型コロナにかかって重症化した場合、どんな気持ちになるのか」と、デタラメな主張を投げかけさせている。

彼は日本国民が死ぬのを見ることが好きなようだ。
あまりにも悪質で邪悪。反吐が出尽くして内臓まで飛び出しそうだ。

この馬鹿は、自分が間もなくもっとも洗脳されている犠牲者になることを知らないらしい。

そもそも、厚生労働省は、ファイザーやモデルナのCovidワクチンを国として認可していないし、推奨もしていない。
自民党、公明党、WHO、GAVIの圧力によって「リスクを承知の上で打ってください」と言っているだけだ。

厚生労働省は、政権からはっぱをかけられており、今まで禁止していた交差接種を完全に解禁した。
「どうやっても一定割合の人は死ぬんだから、お好きにどうぞ」ということだ。

多くの若者には、接種後に心筋炎を発症するケースが報告されているが、厚生労働省は、触れたくないようだ。

心筋炎は、突然死につながるため、「ワクチン接種と死亡との因果関係を認めざるを得なくなってしまう」からである。

そこで厚生労働省は、「10代、20代の男性も引き続き、ワクチンの接種をご検討ください」と、これ以上ないほど表現を後退させている。

つまり、この意味は「あなたが自分で、ご検討された上接種するのだから、死んでも我々は知らんよ」と言っているのです。

また同報告では、「10代、20代の男性では、武田／モデルナ社のワクチンより、ファイザー社のワクチンのほうが心筋炎・心膜炎が疑われた報告の頻度が低い傾向がみられました」と明記されている。

この意味が通じない日本語を書いた厚生官僚からは、「心筋炎の副反応は絶対に認めない」という強い意志が感じられる。

しかし、心筋炎を引き起こすことだけは、やっと認めたようだ。

昨日(12月24日)、第74回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会で公表された『心筋炎関連症例一覧（医療機関からの報告） 報告日 2021年2月17日～2021年12月5日』は、ファイザー、モデルナのmRNAワクチンを接種した人のうち、心筋炎、心膜炎など心臓疾患を発症した報告例を集計したものである。

「男女別、「年齢別」、「ファイザー、モデルナのどちらを接種したか」、「転帰(症状の経過)」を上から下へと見ていくと、心筋炎での死亡例は70歳以上の高齢者が多いものの、それに負けず劣らず20歳以上、36歳までの男性、女性の死亡例が圧倒的に多くなっていることが分かる。

テレビ・新聞が取り上げる事例は、接種後、すぐに心筋炎を発症して亡くなった特殊な例であり、心筋炎を発症して死亡した人は、もっとずっと多く、100人に届くかと思えるほどだ。

このデータとて、接種後、どこまでの期間を取っているのか怪しい。
正確に言えば「当てにならないデータ」であるということができる。

最近の“ちゃんとした循環器系の医師たち”が、「隠れ心筋梗塞」の発見に神経をとがらせているように、心筋炎は、殺人ワクチンを打った直後というより、大分経ってから発症するケースが多い。

岸田文雄とワクチン大臣の堀内詔子の呆けた顔を見てみなさい。
「なーんも分かりませーん。でもファイザーの言うとおりにしまーす」だ。
彼らは白痴です。

政権の命を受けて、寝ても覚めても「在庫一掃」しか頭にない厚生官僚は、もはや大量殺人鬼と化して国民をターゲットにしている。

厚労省3回目のブースーターを強引に進めれば、さらに多くの心筋炎発症者が出てきて200人、300人と死亡者が増えていくだろう。

繰り返すが、これは「ワクチン接種によって心筋炎を発症した人のみ」の数である。

厚生労働省の「新型コロナワクチン接種後の心筋炎・心膜炎について」では、「10代、20代の男性では、武田／モデルナ社のワクチンより、ファイザー社のワクチンのほうが心筋炎・心膜炎が疑われた報告の頻度が低い傾向がみられました」と書かれているが、明らかにファイザー製ワクチンを打った人に心筋炎を発症するケースが多く見られる。

このファイルも、同じデータを使って書かれているはずだから、事実と異なっていることになりはしないのか。

彼らの頭の中は「在庫一掃」一色になっているのだろうか。

理由は、あと数ヵ月すると、ファイザーからバージョンアップした「新型のワクチン」が出てくるからである。

在庫調整がスムーズに行けば、ファイザー社は、日本に優先して数億回分のワクチンを供給するだろう。

小泉進次郎以上に救いようのない馬鹿で精神異常者、河野太郎は、「ブースター接種を急げ！」と厚労省をせっついている。
これが、ロスチャイルドのブルームバーグによって大きく取り上げられているのが興味深い。

河野太郎は、CSISにおべっかを使っていれば次の総裁選で勝てると本気で思っているのだろう。
なにしろ、医学的知識の欠片もないのに、5歳の子どもにも危険なワクチンを打たせようとしていた狂人だからね。

残念だが、お前の目はもうないよ。

ファイザーは、米国において、5歳以上から11歳までの子どもにワクチンを接種させることに成功したが、驚いたことに、すでに2歳以上、5歳未満の幼児にもワクチン接種の実験をやっていたのである。

この実験の結果、2歳以上、5歳未満の幼児にも「期待された免疫の効果」が見られた場合、そして、河野太郎がワクチン担当であれば、即刻、日本の赤ちゃんにも、ファイザーの殺人ワクチンを打たせるよう厚生労働省に圧力をかけるだろう。

この男、3.11以降、自身のブログ「ごまめの歯ぎしり」で放射能に関する記事を書いていたが、ほとんどが間違いだらけで読むに堪えなかった。

河野太郎は、菅政権に入閣が決まると同時に、姑息にも自身のブログを削除してしまった。
卑怯極まりない冷血漢で、そもそも人(ヒト)としての体を成していない。

この憑依体は、あまりにも危険すぎて、政界から永遠に追放しなければならない。

おっと、オミクロン株の起源が南アフリカであると主張しているイカサマ医師について書きそびれるところだった。

これについては、ビジネスインサイダーの記事を読んでほしい。
「オミクロン株は見つかったけれど・・・アフリカ南部は変異種の温床ではない」という記事。


注意すべきは、「この4人が本当に外交官であったのか」ということと、「WHOが、オミクロンを南アフリカ起源である」と断定したのではなく、ロスチャイルド金融財閥の傘下にある欧米の主流メディアが、「南アフリカの科学者チームが、そのように言っている」と広めたことによって、いつの間にか、オミクロンが南アフリカ発になってしまったということである。

ここには、何一つ客観的な根拠はない。

「専門家」を自称する人々に共通している「ある種の習性」は、自分の得意なフィールドに話を持っていこうとして、肝心の事実には目をつぶってしまうことである。

この英国在住の日本人医師も、その罠に嵌められており、デマを広めているのである。

ボイス・オブ・アメリカは、「オミクロンの起源を明らかにしていいものかどうか、ボツワナはジレンマに陥っている」という記事を出しているが、ビジネスインサイダーより正確な現状報告となっている。

すでに書いたように、オミクロン株を発見して、最初に報告したのは、南アフリカと国境を接しているボツワナだった。

「南アフリカからボツワナに入国した正体不明の謎の外国人集団」が、オミクロンに感染していたか、逆にオミクロンを国境付近でばら撒いたかのどちらかなのであるが、ビジネスインサイダーは、「正体不明の外国人集団」のことを外交官と書いている。

奇妙なことは、南アフリカの科学者チームが、「ボツワナではなく、我が南アフリカこそが、オミクロンの起源である」と言い張っていることである。

なぜ「南アフリカでなければならないのか」・・・

こうしたブースター接種を煽りまくる記事を書く輩が出てくると、この背後にあるものが浮かび上がってくる。

つまり「武漢発の変異種は、終わった」ということである。

新しい「変異種は、アフリカから」で、ワクチン接種が進まない暗黒医療のアフリカ大陸に、先進国はもっとコミットすべきだ、という国際世論を焚きつけて、手薄になっていた発展途上国の人々にも、「ワクチン接種を受けさせよう！という気運が高まっていくだろう。

そのため、米ノババックスのコロナワクチンが、緊急時使用リストに登録され、コロナワクチンの公平分配の国際的枠組み、「COVAX（コバックス）」に出荷する道が開かれる。

ここが、強引にも「南アフリカ起源説」を規制事実化しようとしている陰謀勢力の着地点である。

 この「COVAX」と名付けられた世界的なワクチン・プロジェクトは、世界経済フォーラム（WEF）、ウェルカムトラスト（Wellcome Trust）、DARPA（国防総省・国防高等研究計画局）、およびファイザーやモデルナによって支配されているビッグファーマと連携して、WHO、GAVI、CEPI、ビル＆メリンダゲイツ財団によってコーディネートされており、組織化されている。

これらの組織の中核(心臓部に当たる)を占めているマッド・サイエンティストの巣窟とも言うべき「GSKパートナーシップ」は、Covid-19危機が発生する4ヵ月前の2020年1月初旬に設立された。

これ以上のグッドタイミングがあるか？

ここまで書いているのだから、そろそろ理解しないことには、本当に「ヤバい」ことになるだろう。

つまり、西側諸国でウイルスをばら撒いて感染拡大させ、膨大なワクチン市場を開拓した後、次は南アフリカなどの発展途上国のマーケットを狙う、ということなのである。

幼稚な日本政府は、ここでも、このCOVAXに我々の税金を勝手に投入して、感染拡大を助けているのだ。

こうしたことは、2021年9月頃から、すでにメルマガで配信し続けているので読み返してほしい。
常に数ヵ月先、数年先に起こることを書いてきたが、今なら、理解できるようになったはずだ。

今の「ワクチン」と称するものは、ワクチンではない。

イスラエル保健省が、大規模なファイザーワクチンの有効性調査を行ったところ、感染防止効果は、わずか39％。
発症防止効果が90％であることが科学的に証明された。

テドロスも、これについては正直に「感染防止効果は40％しかない」と警告している。

神奈川県横浜市の専門医からなる共同研究グループが、ファイザー社の新型コロナウイルスのワクチンを接種した医療従事者98名の血液を採取し、ワクチン接種6ヵ月後の抗体価と細胞性免疫を調べたところ、「接種後6ヵ月の時点で、抗体は98名全員から検出されたものの、ほとんどのワクチン接種者において、ピーク時(接種1〜3週後)と比べ、抗体価は顕著に(約90％)減少し、ウイルスの感染阻害能を示す中和抗体価も約80％減少し、その陽性率は85.7％であった」ことが分かっている。

イスラエル保健省の検査結果、テドロスの警告が日本でも裏付けられたことになり、「ファイザーのワクチンは、感染を広げるためのワクチンである」ことが判明した。

しかし、重篤化を防ぐ効果は、ワクチン接種直後であれば90％あるが、これが半年後には90％も減少してしまうので、半年ごとにブースター接種を受けなければならなくなる。

ファイザーのワクチンを大量に仕入れてしまった日本のような国の場合、とにかく脅威を煽ってでも、ワクチン在庫を消化しなければならず、広告代理店を通じて、「米ファイザーーーオミクロン株にワクチン追加接種が有効」とのガセネタ・ニュースを流しまくっている。

しかし、欧米主流メディアの中でも、比較的、言いづらいこともあけっぴろげにしてしまうブルームバーグは、「オミクロン株への有効性は約23％しかない」という南アフリカの研究チームがアフリカ健康研究所（AHRI）で行った実験結果を報告している。

どちらを信じるかは「あなた次第」という問題ではない。

重篤化しないオミクロンに、なぜ心筋症で死亡するリスクを背負いこみながらブースター接種を受ける必要があるのか、じっくり考えてほしい。

つまり、すべてがペテンで嘘なのである。

おっとっと、だからといって、マスクを外して人ごみの中に入り、居酒屋の狭い店内で口角泡を飛ばしながら会話するお調子者は、もうゾンビになりなさい。

これは単なる常識の問題であり、他人への配慮を欠かさない良識の問題であり、新型コロナの問題以前の正常なメンタルの問題なのだから。

したがって、私がもっとも心配していることは、いまだに「何を信じていいのか分からない」と嘆き続けている自我を喪失した人々のメンタルヘルスだ。

我那覇真子氏が、シカゴでワクチンの義務化に反対するシカゴ警察組合会長にインタビューした。
彼は、こう答えた。

「(ワクチンを)接種しなくても検査は受けるんだ。
感染拡大を防ぐためなら、毎日、仕事に行く前に検査を受けないといけないんじゃないか。
ワクチン接種、ワクチン未接種は関係ない。
接種しても人にうつす可能性はある。
(接種しても)罹る可能性があるし、死ぬ可能性もある。
他人に感染させる可能性もある。
感染させる可能性があるかどうかが大事だ。
同僚が感染している可能性があるか仕事場に行く前に知りたいとは思わないか。
簡単なことだ。
(シカゴ)市長は、簡単な解決策に興味がない」・・・

シカゴ警察の上層部は、このワクチンの正体について知っているようだ。

つまり、シカゴの公務員たちは、ワクチンの接種に反対しているわけではなく、ワクチンの強制接種が行われることによって、自分たちの自由が奪われることに反対しているのである。

ニューヨーク市では、公務員へのワクチン強制接種が始まっている。
ワクチンを接種しない公務員には給料が支払われないか、解雇すると脅迫しているのだ。

これに抵抗する多くの公務員が職を離れてしまったため、逆に治安の悪化が深刻化してしまった。

しかし、日本では、そうならない。
普天間移設に反対する沖縄住民に対して、機動隊員が「土人」と平然と呼んでいるからだ。

日本の警察、自衛隊は、世の中が荒れてくると国民の敵となるだろう。
それが日本の公務員の本性である。
彼らは、見えないところで、こうしたことをやる。

なぜ、そうなるのか。
彼らには人権がないからだ。
人権が理解できない人間に人権はないのだ。

3.11直後、京都大学原子炉実験所のK助教が、「原発を許してきた大人の責任として、(放射能汚染された食べ物を)食べるしかない。高齢者は、真っ先に」と言った。

私は激しい怒りを覚えた。
これは「危険な食品を食べて、食べさせられて応援しよう！」という問題ではない。
基本的人権の問題なのだ。

「食べろ」と、なぜ原発の実験をやって飯を食ってきた人間に言われなければならないのか。

この男、人間にとって、いちばん大切なことを何一つ分かっていない。
人権は、命をかけても守る価値がある。
私は激しい怒りを覚えた。

今、新型コロナについても、同じことが起こっている。

何を勘違いしたのか、米国立研究機関博士研究員の峰宗太郎が、テレビなどのメディアに出て、「アメとムチを使ってでもワクチンを打たせろ」と言っている。

彼のプロフィールには、日本の最高学府で研究してきた誇るべき経歴から始まって、ワクチン利権集団「こびナビ」の副代表を務めていることまで書かれている。

しかし、「米国立研究機関」の名前だけは、日本人に絶対に知られたくないようだ。

それは、アンソニー・ファウチが所長を務め、計画的にCovid-19を引き起こした元凶である「アメリカ国立アレルギー・感染症研究所」の研究員だから名前が出せないと判断したのだろう。

この研究機関には「影の部分が多い」ことを自覚しているからこそ名前を伏せているのだ。
私は、この男には、京都大学原子炉実験所のK助教以上の怒りを覚えている。

半年後にコロナ情勢がすっかり分かったとき、メディアは峰宗太郎に「アメとムチ」の意味を説明させなければならない。
峰宗太郎も、準公人として説明する義務があるだろう。

日本の若者たちは、ワクチンを接種して、ワクチン証明書をもらえば、「自由に行動することができる」言う。

彼らの自由とは、奴隷の自由である。
永遠にブースター接種という足枷から解かれることはない。

こんな愚かな日本の若者に未来はない。
すでに奴隷になることしか考えられないのだから。


・・・この配信号の本文の抜粋を読むにはこちらへ（無料）。

●この記事は2021年12月24日配信の最新記事「オミクロン・ヒステリーによる世界経済の崩壊と、ロシアによるワシントンへの最初の核攻撃ーその3」の導入（プロローグ）で本文ではありません。

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