
ウクライナは第三次世界大戦の発火点になりうるが、今回もNATO、ロシアともに矛を収めるだろう。
肝心なことは、紳士面した褐色の高官がワシントンからやってくることだ。
彼は「日本経済のデストロイヤー」になるだろう。
以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(12月30日配信)「オミクロン・ヒステリーによる世界経済の崩壊と、ロシアによるワシントンへの最初の核攻撃ーその4」の導入(プロローグ)であり、メルマガ本文ではありません。
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日本のメディア、政治家、論客だけが「新世界秩序」という言葉を使えない理由
左派・右派・中道・リベラル・・・日本人には、この区別がつかない。
それは良いことである。
すべては、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)から出てきた虚構だからだ。
新世界秩序(NWO)に与する側を「左派」、反新世界秩序を「右派」と言い換えれば、すっきり解決だ。
米国を共産主義(新世界秩序)の国につくり変えようとしている米・民主党は明らかに「左派」で、共和党は「右派」だが、ワシントン中心の新世界秩序を目指しているわけだから、根っこは同じ。
しかし、こと日本となると、これが一見して反対に見えるのだ。
奇妙なことに、海外では大統領でさえ「新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)」という言葉を口に出し、欧米主流メディアなどは、言い方を変えながら新世界秩序(NWO)を理解させようとしているのに、唯一、日本の政治家、官僚、学者、ジャーナリストだけは、決して、この言葉を口にしない。
日本の統制されたマスコミでは、「新世界秩序」そのものが禁句とされており、国民に知らせないことによって超奴隷制度に組み込もうとしていることは100%明らかなことであるが、であるからこそ、学者、ジャーナリストは新世界秩序の危険性を我々に訴えなければならないはずが、まったく逆のことをやりながら隠蔽している。
「新世界秩序」をよく理解しているのは台湾であり、中国はすでに実践している。
北朝鮮はロシアと同様、新世界秩序に取り込まれないためには何でもやってきた。
韓国はアジアで新世界秩序を成功させつつある中国にすり寄っているが、この判断は間違いである。
しかし、日本だけは、そもそも「新世界秩序」など存在しないことになっているのだ。
チェルノブイリ原発事故を仕掛けてソ連を崩壊させた後、ロシア連邦をつくったのは、ロスチャイルド傘下のグローバル・エリートたちで、日本の政治家もこれに加わっていた事実を思い起こしてほしい。
かつて、日本は「日米欧三極委員会」の主要メンバーで、宮澤喜一は東アジアでただひとりの新世界秩序の推進役だった。
当時の日本(というか、「自民党は」と言い換えたい)は、世界でもっともパワフルな新世界秩序の推進エンジンだったのである。
もっとも、自民党という政党それ自体が、アジアにおける新世界秩序の先導役としての役目を担わせようとして、CIAが資金を投じてつくった政党なので、敗戦後の日本は、最初から「新世界秩序の国」なのである。
だから、日本の保守論客と言われている学者、ジャーナリスト、文化人は無自覚のうちに新世界秩序に与しているのであるが、生まれたときから「西側の思考に染め上げられている」ので気が付かないのである。
目下のところ、「日」の部分は「中」に置き換えられて、中国がアジアの新世界秩序の推進役となっており、日本は一歩も二歩も後退しているが、日本の三極委員会は今でも生きており、日本事務局は(財)日本国際交流センターが担当している。
ここが日本側のNWOエンジンである。
このほかにも、新世界秩序の機関は名前を変えて日本にタコ足配線のように広がっている。
つまり、日本を新世界秩序の世界政府に組み込もうとしている連中である。
だから、彼らにはウクライナ問題の真相も永遠に分らないし、台湾問題の根っこにも新世界秩序があることを理解できない。
今年最後の配信は、頭の中で絡み合った糸をほぐし、日本が置かれている深刻な状況を理解し、動乱の2022年に備えてもらうために書いた。
こういう言い方は失礼ではあるが、中途半端に頭がいい人間にとって、ますます混乱させる内容になっている。
学力とは無関係で高度な知性を備えている人、本当の意味で「ずぬけて頭のいい人」だけが理解できる内容になっている。
だから、真の意味で思考の封印が解かれている人だけに読んでほしい。
でないと、うんざりするような初歩的な質問に回答するため、今年もまた正月を返上しなければならなくなる。
だから、ご質問をいただいても返信しない場合があるかもしれないが、ご容赦いただけるとありがたい。
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●この記事は2021年12月24日配信の最新記事「オミクロン・ヒステリーによる世界経済の崩壊と、ロシアによるワシントンへの最初の核攻撃ーその4」の導入(プロローグ)で本文ではありません。
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