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米国も英国も、そして反米の南米諸国も、オミクロン対応の殺人ワクチンに対するプロパガンダを控えめにしている。

国際世論の風向きの変化を読む能力が欠如している、「ワクチン打て打て」の一点張りだった日本のおこちゃま専門医たちは、逃走の準備を始めたほうがいいかもしれない。


以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(1月29日配信)代理脳「メタバース」はベーシックインカム受給者の精神収容所になる!?ーその4」の導入(プロローグ)であり、メルマガ本文ではありません。
本文はウェブマガジンでお読みください。

専門家という肩書がもたらすメディアの「確証偏向」に踊らされて、我が子に殺人ワクチンを打たせる日本のサル化した母親たち

米連邦最高裁は、余命いくばくもないバイデン政権の「企業に対する従業員の新型コロナウイルスワクチン接種義務化」を違憲と判断し、これを認めない決定を下した。

英国のボリス・ジョンソンは、「デルタ、オミクロンのピークは過ぎた。規制のほぼすべてを撤廃する」と表明した。

英国政府の意向によって、mRNAワクチンの人体実験場に使われていたイスラエルでさえ、「オミクロン株への効果は限定的」と、このワクチンに感染拡大を防ぐ有効性は認められないとの医学的判断を下した。

世界支配層は、日本政府内部にWHOが送り込んだ尾身茂をして、「5歳~11歳の子どもへの接種は、義務ではなく、あくまでも希望者に限定すべき」と言わしめている。

「私の子どもに打たせていいものかしら」と、いつまでもグズグズ思案に暮れているのは、テレビのワイドショーに出てくる買収されたテレビ医師の言うことを信じ込まされている馬鹿な日本の母親だけだ。

アメとムチを使い分けて、ワクチンを打たせるべきだ!」と言っていた米国の国立研究機関で博士研究員を務めている病理専門医、峰宗太郎も、最近は、WHOの方針と国際世論の風向きが変わったことを敏感に感じ取ったのか、相変わらず「ワクチン打て打て」と言いながら、最近の言論は大きく後退している。

メディアが峰宗太郎を取り上げるとき、常に「米国の国立研究機関に勤務」と紹介するのだが、彼が、このパンデミックを仕掛けた張本人であるアンソニー・ファウチが所長を務める「アメリカ国立アレルギー・感染症研究所(National Institute of Allergy and Infectious Diseases :NIAID)」の研究員であることを、よほど視聴者に知らせたくないのだろう。

自民党と公明党、厚労省の官僚たちは、WHOビル・ゲイツのGAVI、そして、ファイザーと癒着している医師会や買収された御用テレビ医師たちを使った「打て打て!打った後は死んでください!」キャンペーンを展開してきたが、国際世論の潮目の変化を読み違えているのか、近いうち、メディアの手のひら返しに遭って、国民からボロクソに叩かれるだろう。

mRNAワクチンは、ペンタゴンのDARPAが10年前から巨費を投じて開発してきた軍事目的のワクチンだ。

ここに「人口削減」を目的とする国際金融勢力の資本が入って、ファイザー、モデルナの殺人ワクチンができたわけだ。

殺人ワクチン製造メーカーのCEOを始めとする幹部連中のほとんどが、マーク・ザッカーバーグと同じアシュケナジー・ユダヤのシオニストたちだ。

厚生官僚は、もちろん知っているが、自分たちがサバイバルするためには国民の命を顧みない人格破綻者ばかりだから、彼らが自発的に口を開くことはない。

それでも、感染を防ぐ効果がまったくないことが検証されている「まん延防止等重点措置」を47都道府県の約7割に当たる34都道府県に適用しようとしているところを見ると、霞が関は、本気で我が国の経済を潰そうとしているとしか考えられない。

自民党と厚生労働省がやっている反日的な政策の数々を見ると、「日本経済を崩壊させろ」という世界支配層のミッションを忠実に果たそうとしているのではないかと考えざるを得ないのだ。

悲しいかな、それは「正しい」。

ビートタケシが、TBS系情報番組「Nキャス」(安住紳一郎司会)で、「先週、じじいは気をつけた方が良いけど、もっと経済回した方がいいって言ったんだけど、お医者さんの団体から『よくぞ言ってくれた』と言われちゃって。
すごい怒られるかと思ったけど、意見がちょうど半分半分になっちゃって、重病にならないんだからもっと経済を回してあんな規制しちゃ駄目だっていうのと(意見が)2つあるみたい」と話した。

これは、日本の経済界、医療の世界だけでなく、間もなく分裂から崩壊へと進む魔界の巣窟であるバチカン内部でさえそうなのだ。
国際世論は、水面下で、すでに二つに割れているということだ。

日本人は、ビートタケシのような影響力のある誰かが口火を切ると、堰を切ったようにいっせいに饒舌になる。
一見、舌禍を装ったタケシの発言は、「Nキャス」スタッフがタイミングを計って電波に乗せたものだ。

安住紳一郎のまとめ方を見ると、メディア各社は「ワクチン接種義務化はどうもおかしい」と考え始めている・・・だが、電通によって多国籍企業のCMが減らされても困る・・・そのはざまで揺れ動いているのだ。

馬鹿を見るのは、ひとり世間知らずで幼児性が抜けきらない「打て打て」医師・研究者だけだ。
彼らのうちで、如才のない連中は、腰がそわそわして落ち着かないだろう。

それでも、このビッグファーマの操り人形にして、子どもの大量虐殺を実行しようとしているポンコツ大臣は、1日でも早く子どもにワクチンを打たせようとしている。
世界各国で、終息の兆しがはっきり表れているというのに。

要するに、こうした悪の輩は、スイス・ジュネーヴにある新世界秩序(NWO)の人口削減機関との外交的綱引きによる行政手続きで、オートマティカリーに5歳の子どもに殺人ワクチンを打たせようとしているだけで、思考停止の脳死状態にあるロボットにすぎないのだ。

藤井聡氏と木村盛世氏は、日本の子ども官僚と幼稚園児理ベルの知性しかない医学者たちのから騒ぎを、上手に皮肉っている。

原発学者たちが、そうであったように、世間の風向きが変わると、こうした人間のクズたちは無責任にも、しれっとして姿を消してしまうだろう。
あなた方が忘れてならないのは、彼らは、れっきとした犯罪者であるということなのだ。

この動画は、去年の11月、ロサンゼルスで本格化した5歳から11歳へのワクチン接種会場の風景だ。
米国のアシュケナジー・ユダヤ系の通信社から配信されたニュースをそのまま流している。

しかし、事実は真逆だ。

山ほどある公式データは英語のソースばかりで、どうせ日本の母親は読まないだろうから、いつものように北海道の現役医師「JPSIKA」先生の無駄のない解説を引用させていただこう。

彼の3つあったyou tubeチャンネルは、すべてBANされた。
だから、多くの医師たちの賛同を得ていながら、4回目に立ち上げたyou tubeチャンネルを続けるために、「さわり」の部分にとどめている。
再びBANされるまで、何度でも視聴してほしい。

すべての動画は1分以内なので、1ヵ月前まで遡ってすべての動画を視聴しても30分を必要としない。

ニコニコ動画には、シカ先生の分析型の少し長い動画のアーカイブが残っている。

「JPSIKA」先生は、客観的なデータをもとにして、バイデンが「5歳から11歳へのワクチン接種に対する保護者の努力義務」を法制化した後も、子どもにワクチンを接種させている母親は20%もいないことを解説している。

ボリス・ジョンソンの英国にいたっては、1回目接種はともかく、子どもに2回目接種は、まったく打たせていない

日本のしっかりしていない政府と、日本のしっかりしていない母親によって、マスコミがたきつけたムードだけでワクチンを打たれた幼い子供たちは、どうなってしまうのだろう。

岸田内閣と内閣府の意向を反映しようとしている、日本の人殺しメディアを決して信じてはならない。
嘘の情報を信じ込まされて同調圧力による「煽られ打ち」を子どもに許してしまうと、一生後悔することになるだろう。

日本の未熟で愚鈍な母親たちよ。
あなた方は、いったい何を見て何を信じているのだ。

この2分の動画を観て、しっかり考えてほしい。

自民党の後藤茂之・厚労大臣は、「厚生労働省が子どもへのワクチン接種についての安全性を説明できないことが親御さんたちの不安を煽っている。
だから、われわれ厚生労働省は、ワクチンの安全性と有効性に関するデータを示して、社会を守るために、子どもへのワクチン接種を進めていきたい」述べている。

さすが、国民大量虐殺政党・死民党の厚労大臣だ。

詳しく説明してきたように、5歳児のワクチン接種に関する安全性と有効性の関するデータなど、世界のどこも存在しない。
むしろ、危険性を懸念する情報のほうが多いし、実際に危険極まりないのだ。

そもそも5歳児の接種実績など、米国のわずかな児童にしかないのだから・・・
その結果は、これから明らかとなる。

いったい、どうやって安全性と有効性を説明して、「政府として子どもへのワクチン接種を進めていきたい」と考えているのか。

厚生労働省の公式ホームページには、なんと明記されているのか。

Q:「新型コロナワクチンの接種を望まない場合、受けなくてもよいですか。
A:「接種は強制ではなく、あくまでご本人の意思に基づき接種を受けていただくものです。」

Q:「子どもはワクチンを接種することができますか。
A:「12歳に満たない方は、ワクチンの接種の対象にはなりません。 」

これが厚生労働省のコロナワクチン接種に対する基本方針だ。

ところが、ファイザー製殺人ワクチンだけが「特例承認」を受け、5歳の子どもにも「接種可能」として基本原則をゆがめてしまったのだ。

なのに、どうやったら、後藤茂之・厚労大臣はその同じ口で「政府として子どもへのワクチン接種を進めていきたい」と言えるのだろう。

まったくデタラメ、捏造データのオンパレード・・・

こうまでして、日本の子どもを殺したい自民党・公明党、厚生労働省は、何者?

自民党、公明党、厚生労働省とファイザー社との、これ以上ない癒着の証拠だろう。

再び訊きたい。
「あなた方は、いったい何を見て何を信じているのだ」・・・

いやいや、私の質問が適切でないのかもしれない。

「あなた方は、いったい何を見せられて何を信じ込まされているのだろう」に変更しなければならない。

自民党と厚生労働省、そして、その上に君臨しているジュネーヴの人口削減機関から、ワクチン会社とその資本家の利益を最大化するために押し込まれた買収医師の薄汚いテレビ番組の数々・・・

それらの情報バラエティーショーには、子どもの命より、母親が安心したい情報がたくさんあるだろう。

その一つを都合よく信じた母親は、念のためにとyou tube動画チェックして、自分が信じた情報を補強してくれる専門家を探すだろう。

しかし、you tube検索で表示されるのは、you tubeの人工知能のアルゴリズムが「あなたに観せたい推奨動画」のラインナップだ。

ラインナップされる動画は、どこぞの得体の知れない自称・クリニック医院長(本当にそうなのか確認すること)や感染症専門医と称する詐欺師たちの「子どもに打て打て」動画ばかりなのだ。

新聞・テレビなどの大手メディアの確証偏向(確証バイアス)に満ち満ちた情報を信じ込まされた母親は、次の段階で、その真偽を確か済めようとyou tubeで確認しようとすると、さらに誤った情報を植え付けられて確証バイアスを助長されるのだ。

やがて宗教の教祖のような、それらの自称「専門家」たちのことを「先生」とネット上で呼ぶようになり、新たなよりどころを見つけた主婦たちはカルト化して、周囲の人たちと敵対するようになっていくのである。

これこそが「悪魔の姦計」なのだが、それに気づく日本の主婦は、ほとんどいない・・・

映画『ターミネーター』のヒロイン・・・「崩壊した後の世界を再建する救世主」の子どもを持つリンダ・ハミルトン演ずる「リプリー」のような、真の意味で覚醒した気高く強い母親は、日本人からは出てこないだろう。

いったん小休止の後、本番がやってきたとき、彼女たちと、新橋の立ち飲み酒屋でオダを上げている彼女の亭主たちを見ないことにしよう。

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●この記事は2022年1月29日配信の最新記事「代理脳「メタバース」はベーシックインカム受給者の精神収容所になる!?ーその4」の導入(プロローグ)で本文ではありません。
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