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モデルナ社は、米国国防総省(ペンタゴン)内、大統領・国防長官直轄のDARPAより、2013年、 2016年にmRNAワクチンや治療薬の研究開発資金援助を受けた。
それを引き継いで、莫大な資金援助を続けてmRNAワクチンの量産化を成功させたのが、ビル & メリンダ・ゲイツ財団だ。

不人気のモデルナ社製ワクチンの売り上げを伸ばすために、岸田内閣の閣僚たちが、率先してモデルナ製ワクチンの「交差接種」を公の場で見せるという「ショー」を演じるそうだ。

ここまで命がけでディープステートに奉仕しようという自民党の議員どもには脱帽だ。
どうせ今度も「プラセボ」の注射だろうが・・・


以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(1月31日配信)代理脳「メタバース」はベーシックインカム受給者の精神収容所になる!?ーその5」の導入(プロローグ)であり、メルマガ本文ではありません。
本文はウェブマガジンでお読みください。

ピークアウトにも関わらず「感染爆発」の捏造記事を出し続けるコピー&ペースト似非ジャーナリズムと、オミクロンの死亡者数を水増しする似非官庁の厚労省と、ファイザー、モデルナ製ワクチンの販売促進員を努めている似非政治家の岸田内閣の閣僚たち

ファイザー、モデルナのmRNAワクチンは、米・国防総省(ペンタゴン)のDARPA(国防高等研究計画局)が2013年から開発してきたものである。

官邸が出している「日本製薬団体連合会」の公式pdfにも、「モデルナ社は米国国防総省(ペンタゴン)内、大統領・国防長官直轄のDARPAより2013年、 2016年にmRNAワクチンや治療薬の研究開発資金援助を受ける。
多くのワクチン開発企業は米国BARDA(生物医学先端研究開発局)による開発、供給支援を受けている」と明記されている。

つまり、mRNAワクチンに限らず、多くの感染症(つまり、DS側の分子生物学者がつくった生物兵器)対策ワクチンは、軍やDSに完全に乗っ取られてしまった米・保健省の資金によって開発されたのだ。

このmRNAワクチンの開発に資金を提供し続けてきたのが、ご承知のようにビル・ゲイツである。

そして、Facebookは、DARPAの中に設置されている情報認知局(IAO:Information Awareness Office)・・・この組織は、全情報認知(TIA)プログラムの一環として創設され、設立当時は、主に米国市民の通信傍受と監視を目的としたスパイ監視組織・・・の個人情報収集の役割をそっくり引き継いでいる。

情報認知局(IAO)の個人情報収集の秘密が国民に知られる前に、ペンタゴンはFacebookに、このプログラムを移したのである。

事実、DARPAが、メディアを通じて評判の悪い「ライフログ(LifeLog)プロジェクト(個人情報収集プロジェクト)」の中止を発表した同じ日に、マーク・ザッカ-バーグがFacebookの立ち上げを発表した。

若者たちを安心させて、思想に関する情報まで吐き出させるためには、Facebookのマーク・ザッカーバーグのような「ITの若い騎手」の偶像が必要だったのだ。

言うまでもなく、これは、Facebook≒DARPAの「全情報認知(TIA)プログラム」であり、Facebookとは大統領・国防長官直轄のDARPAの下請けだからこそ、野田佳彦は、こんなチンピラの表敬訪問を受けても、満面の笑顔を持って受け入れなければならなかったのだ。

なにしろ、この小僧の上には、永田町の御本尊であるロックフェラーの外交問題評議会(CFR)が控えているからね。

Metaverseになると、さらに大衆一人一人の心の奥深くまで読み取ることが可能になるため、Facebookはもう必要ないのである。

私が唖然とするのは、厚生労働省が、こうした情報を把握しているにも関わらず、国民に、それも5歳の子どもにまで殺人ワクチンを打たせようとしていることである。

彼らは何者なのだろう?

モデルナのワクチンの特定のロットの中から、微少な金属片が発見されたとき、これほど人体に悪影響を及ぼすことはないのに、厚生労働省は「問題ない」の一言で片づけてしまった。

世界中の研究機関から数名の小規模な研究チームに至るまで、ファイザー、モデルナのmRNAワクチンの中から、酸化グラフェンやアルミニウムの微少細片、他のウイルスまで発見されたとの報告が相次いでいるのに、日本の買収された医師、研究者、マスコミは、いっさいこのことに触れないどころか、相変わらず「打て打て」の一点張りだ。

酸化グラフェンの尖ったホットパーティクルは、細胞壁を突き破って、しばらくの間、人体の中に定着する。
これが、インターネットとのノードとなって、mRNAワクチンを打たれた人は、無自覚のママに監視対象になるのである。

もちろん、酸化グラフェン自体も、血栓を生成したり心筋症を引き起こしたり、非常に危険な物質であるが、放射性物質のように「生物学的半減期」を迎えると、新陳代謝によって体外に排出されてしまうので、定期的にmRNAワクチンを打ち続けないと、インターネットとの接続不良を起こしかねない。

ビル・ゲイツが、「コロナのmRANワクチンも、インフルエンザと同じように、今後も打ち続ける必要がある」と言った意味は、「生物学的半減期によって酸化グラフェンのパーティクルが体外に排出された分を外から補うだけでなく、身体中を酸化グラフェンで満たして、常時、インターネットにつながれている状態をつくろうとしている」ことを示している。

これが、WHOの基本方針になることは明らかである。
「生涯、mRNAワクチンを打ち続けろ! お前たちは、我々にとって永遠のリピーターになるのだ」と言わんばかりに・・・

つまり、MetaversemRNAやクチンは、DARPAの「全情報認知(TIA)プログラム」の下で進められているトランス・ヒューマン計画に必要な両輪であるということ。

しかし、厚生労働省は、PCR検査で陽性反応が出た後、交通事故で死亡した小学生を「年代別コロナ死亡者」としてカウントし、公式ホームページに載せているのである。

少しでも児童の死亡者数を増やして、重篤化しないオミクロンの恐怖を煽りに煽ってワクチンを接種させたいからである。

CBCニュースのアンカー大石邦彦氏が、mRNAワクチンを接種した小学校6年生の女子児童に生じた「舌の白色化」「ジンマシン・帯状疱疹」の症状について報告している

ワクチン接種が与えた傷害によって重篤化し、国の救済を必要とする人の数は月ごとに増えている。
最近では、すべて、アナフィラキシーが対象になっている。
つまり、アナフィラキシー以外は認めない、ということ。

本来であれば、国の救済対象になる接種者は、数千人、いや、数万人に上っていることは「間違いがない」のだ。


同じく、大石アンカーの取材では、プラセボを打った人と、そうでない人との差について報告している。

日本では2022年1月末までの累計でワクチン接種後の死者が1444人、重篤者数は6370人となった。

こうした被害はほとんどが接種後数日以内に起きたものだが、そこを無事乗り越えたとしても安心はできないかもしれない。(画像クリックで拡大)

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厚生労働省は、まだこんなことを言って国民を騙している

Q:新型コロナワクチンの接種が原因で多くの方が亡くなっているというのは本当ですか。

A: 「ワクチンを接種した後に亡くなった」ということは、「ワクチンが原因で亡くなった」ということではありません。接種後の死亡事例は報告されていますが、現時点で、新型コロナワクチンの接種が原因で多くの方が亡くなったということはありません。

後藤厚生労働大臣自身が、有効性、安全性について厚生労働省が情報を出していないと言っているでしょうに。

後藤大臣自らが、「国民の皆さんに安心してワクチンを打っていただくための、安全で有効性を示すデータを出していない」と反省の弁を述べたそばから、「ファイザー開発のコロナ飲み薬を年内に200万人分購入で合意した」と発表。

こうなると、白痴というレベルではなく、後藤厚生労働大臣の精神分裂症を疑わなければならない。
彼は、日本の厚生労働大臣としての仕事を放棄して、ファイザーの宣伝マンとしての仕事を優先しているのだ。

酸化グラフェンが入っていることなど当たり前だろうに。

同じファイザー製のワクチンでも、ロットごとに、「プラセボ(ただの生理食塩水)」「毒性・弱」「猛毒・強」「酸化グラフェン(ナノチップ)入り」と数種類ものワクチンが用意されており、「猛毒・強」は白人向け。「酸化グラフェン(ナノチップ)入り」は実験的に使われている。

この、なーんも分からない堀内詔子ワクチン大臣は、「ワクチンの3回目接種について、経済協力開発機構(OECD)加盟38カ国の中で日本の接種率は一番低い」と述べ、ワクチン接種の前倒しに躍起となっている。

自民党の政治家が昔から国民を騙すときに使う手口・・・「諸外国と比べて、我が国ときたら、まあ・・・」ということだ。
第一、OECDなんぞ、ディープステートの巣窟だ。比較するほうが狂っている。

世界的に見て、オミクロンには次々とピークアウトの兆候が見えてきたというのに、なぜ意味のないOECD諸国との比較に言及するのだろう。
「安全で有効性」を示すデータを示すだけでいいのに、まったくやらない。
できないのだ。危険極まりないからである。

さらに、加藤勝信・前官房長官が「俺は絶対にワクチンなんか打たない」と言ったとか、実際に自民党の議員たちは、ワクチンの危険性を知っているので「打っていない」とか、厚労省の官僚で打っている人は「ほとんどいない」とか、相変わらずSNS上で騒がれていることを打ち消すため、「閣僚は、3回目はモデルナ製ワクチンを交差接種して、それを公開すべきだ」と言いだした。
(これも、WHOとビル・ゲイツにハッパをかけられてのことだろう。どうせプラセボだろうが)

なんとタイミング良く、モデルナ社の日本法人社長の鈴木蘭美が、広告代理店によってメディアに押し込まれ、「オミクロン株は半年後の中和抗体の減少は激しい」としつつ、感染を防ぐ十分な水準は保っていると指摘しながら、「3回目の接種を受けた人には安心してもらえる」とのたまわっている。

この女は、いけしゃあしゃあと「半年後には中和抗体が消滅してしまうので、第4回目も打ってね」とばかり、「とにかく3回目を打たせてしまえば、こっちのもの」とオゾマシイ姦計を巡らせているのだ。

ファイザーのほうは、飲み薬の早期承認の見込みが立ったことから、再び株価がもちなおしているが、モデルナの株価はかなり落ち込んでおり、復調の兆しが見えるものの弱弱しい

ここまであからさまだと、「ここは、我が自民党と厚生労働省が一丸となって、モデルナさんの危険な殺人ワクチンを国民に打たせて株価を引き上げるから、党への献金と我々議員への賄賂もよろしく」と言っているようなものだ。

後藤茂之・厚生労働大臣はファイザーの販売促進を担当し、堀内詔子ワクチン大臣はモデルナの販売促進を担当するという「すみわけ」ができているかのようだ。

千葉大真菌医学研究センターの石和田稔彦教授は、「子どものコロナワクチン接種は有意義だから積極的に進めるべきだ」と言っている。

1月20日、子どもの命と健康を守るはずの日本小児科学会が、なにひとつ医学的根拠がないまま、「5歳から11歳の健康な子どもにも、12歳以上と同様に(ファイザーのワクチン接種は)意義がある」と言いだすと、それを復唱するように言っているだけだ。

石和田は、「有意義」と「有効」の違いが分からないのだろうか。
「有意義」で危険なワクチンを打ってしまうお調子者が、どこの国にいるというのだ。

いたいた、日本ザルが。

「石和田稔彦」の名前が、「ワクチン会社から謝礼を受け取っていた番組コメンテーター医師の実名」や「製薬企業から謝礼金270億円をもらう10万人の医師」の中から発見されないことを祈ろう。

半年後、自己免疫性疾患よってワクチン接種者が命を落としたり、寝たきり生活になったとき、国民は、こうした製薬企業のチョウチン持ち医師たちを断罪するであろうから・・・


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