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2022年の秋以降は、日本もかなり大変な時代に入るだろう。
新聞の見出しを追い、テレビのテロップを眺めているだけの人は「生き残れない」だろう。


以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(4月28日配信)2022年~インフレ・食料危機から経済ホロコーストへ進むーその2」の導入(プロローグ)であり、メルマガ本文ではありません。
本文はウェブマガジンでお読みください。

長期のインフレ、食料不足、円の購買力の低下など、全体を見まわして「戦略的なサバイバル」を考える

国連世界食糧計画(UN World Food Program)の責任者は、今後、第二次世界大戦以来最悪のグローバルな食糧危機になるだろうと警告しており、ジョー・バイデンでさえ、迫り来る食糧不足が「現実のものになる」ことを認めている。

2020年のノーベル平和賞は、マララの最年少受賞に続いて、グレタ・トゥンベリが受賞するのではないかと言われていたが、なんと、この国連世界食糧計画(UN World Food Program)が「飢餓の現場に食料を届けている」功績をたたえられ受賞した。

世界中から資金を集めて当然ことをしているだけで、国連関係機関がノーベル平和賞を受賞したのだ。
これでも変だと気が付かない人は、餓死候補者である。

ノーベル賞を確立したロスチャイルドが、「我々はこれからグローバルな食料危機を起こしますよ」と言っていることになる。

米国の多くのアナリストは、サプライチェーン崩壊の本番は、むしろこれからだ、と言っている。

今の食料品価格は目が飛び出るほど高くなっているが、「こんなの序の口だ。1年後、2年後は、目玉がポロリと落ちるほど値上がりする」といっているわけだ。

それでも何一つ準備しない日本人が大半だ。

日本のマスコミは本物の精神異常者たちによって運営されているので、国民が知らないのも無理からぬことではある。

しかし、標準的な給料をもらっている人で貯えがない人が無関心でいられるのも、あとわずかだ。

想像以上の食料危機が世界中を襲うと去年から警告していたのは、案の定、ホワイトハウスからのインサイダー情報をもとに報道しているバロンズだ。

大きなトレンドを言い当てることで高い評判を得ているバロンスは、2021年の段階で、世界的なサプライチェーンの崩壊によって食料危機だけでなく、あらゆる産業が停止する可能性を警告している。

たしかに米国と欧州では、そうなっている。
時差を置いて、日本もその轍を踏むようになるだろう。

深刻なのは、岸田政権がロシアへの制裁に没頭しており、目前に迫っているインフレと食料危機への備えを何もしていないことだ。
こんな体たらくだから、日本こそ米国、ヨーロッパより、数段、悲惨なことになるだろう。

ネットニュースから、関連記事をさくさく拾ってみよう。

今年1月には、イタリアからの豚肉の一時輸入停止措置が実施され、ノルウェーの大手肥料メーカー、ヤラ・インターナショナルが、3月1日、ロシアのウクライナ侵攻で世界的な食糧供給が危うくなっていると警告。

中国人が豚肉を手に入れられなくなれば暴動が起こるだろうが、それも贅沢な悩みになる。

米国では、新しいウイルスによる鳥インフルエンザのパンデミックが起こっており、鶏と七面鳥が大量に殺処分されている。
ひょっとして、今年のクリスマス商戦では、七面鳥のデコイが売れるかもしれない。

ほら、日本でも、食料が手に入らない家庭では、梅干を見つめながら白米のご飯を食べるという漫談があったでしょ。
酸っぱい唾をオカズにしてご飯を食べるという漫才だ。

数週間前には、アイダホの養鶏商業施設でも鳥インフレが発生し、米国の27番目のパンデミックの州になった。

米農務省の発表によると、2021年11月に卵1ダースの価格は1ドル前後であったが、現在では、約3倍の2.95ドルでまで上昇しているという。

価格の優等生と言われてきた鶏卵でさえ、この有様だ。
さらに悪いことには、これからも卵の価格高騰が続くことが確実なってきている。

日本は、どうだろう。

今月に入って、北海道の大規模養鶏場で鳥インフルが発生
全て殺処分にしたうえ、エミューにも感染の疑いが。
これは国内で20例目

では、東南アジアはどうだろう。
タイでも鳥インフルエンザ警戒警報が出ている。

残念ながら、今後拡大してしまうだろう。
自然発生的ではなく、人為的に引き起こされているパンデミックだからだ。


再び繰り返すが、国連世界食糧計画(UN World Food Program)は、「ウクライナ戦争のせいで、世界は第二次世界大戦以降、最大の食料危機に見舞われれている」と警告している。

確かに、ウクライナ戦争によって、小麦、トウモロコシなどの主要穀物の価格上昇に歯止めがかからず、遠く離れたこの日本でさえ、食パンや薄力粉などが、じわじわ上昇。
やがて、うどん、パスタまで上がっていくだろう。

もっとも、日本人の体質にグルテンは合わないどころか、食べ過ぎると危険でさえあるので、この機会に日本食への回帰を考えるべきかもしれない。

しかし、日本の農家でも、肥料等のコストが上昇しており、最悪、政府が価格統制に乗り出しても、今の値段でコメが買えると思ったら大間違いである。

日本の農業においては肥料の原料を先物契約している農家が多いので、コメ・野菜などの農産物の価格がまだ抑えられている。

しかし、それを使い切ってしまえば、一気に価格が上昇していくだろうと、関係者は一様に口をそろえて言う。

日本の生産者は、おそらく令和5年(2023年)分から肥料の価格がさらに上がるので、農産物の価格は驚くほど上がるだろうと見ている。

政府は、急いで肥料の安定供給体制を構築しないと、廃業する農家が増えて本当に餓死者が出るだろう。

高齢化による後継者問題が叫ばれて数十年が経つ。

幸いなことに、農業は将来有望なビジネスとして若手が新規参入しているが、今後、自民党は、こうした若い活力を国を挙げて支援しなければならないはずが、具体的には「何もしない」のだ。

「ほぼ間違いなくやってくる空腹の未来」であるのに、自民党と農水省は具体的な手を打たない。

そのくせ、モンサントの毒農薬グリホサートの基準を数百倍も緩めたり、危険な外国産小麦を規制しない。

「遺伝子組み換えでない」表示も撤廃されて、消費者は加工食品の危険性を見分けることができなくなる。

自民党は、国民の胃袋を外資に差し出す見返りに、長期政権の座にとどまることが許されているのである。

肥料が10倍にも高騰した米国の地域では、今年の作づけを諦めてしまった農家が続出しており、悲惨な冬小麦(秋に種をまき、初夏に収穫)の収穫が決定してしまったと言える。

バイデンは「コロナ給付金をやるから、農家は作物を作るな」と言わんばかりの政策を実施している。
今年の冬小麦の収穫予想は、過去最悪だ。
秋以降、小麦は驚くほどの値段になるだろう。

中国では、もっと早く影響が出そうだ。
肥料が入ってこなければ、春小麦の作付けに大きな影響が出るので予想はかなり暗い。

ここに恒大集団の破綻と夏以降の大洪水によって三峡ダムが崩壊すれば、日本には、今後数年にわたって中国産の野菜が入ってこなくなるだろう。

媚中派の「日本売り」をせっせとやっている国会議員であれば、中国大使館の闇ルートから多少は入手できるかもしれないが、それも長くは続かいない。
切り捨てられるだけだ。

習近平は、宿敵・江沢民の牙城である上海をパンデミックによって攻撃している。
上海沖は、港への荷揚げを待つ輸送船でイモ洗いの状態だ。

中国共産党は、形式的に食料の配給を行っているが、まったくカロリーが足らず、悲観した市民が高層マンションから飛び降り自殺したり、部屋の中で首つり自殺している。

このままでは、餓死させられるぅぅぅ」と訴える書き込みは次々と削除されており、日本には、その惨状は伝わらない。

中国共産党の見通しでは、「そろそろ終息に向かう」とのことであるが、根本的な問題は生産量が落ちていることだけでなく、サプライチェーンの破壊が人為的に引き起こされているということなのだ。

天然ガスの購入代金をルーブルで支払うことを拒否しているヨーロッパでは、いよいよ「配給制」が実施されようとしている。

ただし「配給制」とはいっても、戦時中、戦後の日本政府がやっていたような、「一家族で、これこれだけね」ということではなく、限られた数量を地域ごとに適正配分することのようである。

これを、言葉のすり替えの天才である日本のメディアは、「配給制」と言い換えているのだ。
しかし完全配給制になるのも時間の問題だろう。

ロシアは「ルーブル決済が嫌ならガスの供給を停止する」と事前に通告している。

しかし、ポーランドとブルガリアは、ルーブルでの決済を断固拒否。(つまり、天然ガスの購入代を踏み倒し)

ロシアは両国への天然ガス供給を停止し、次はドイツに対しても同様の措置を講じることがあるかもしれない。
もっともドイツはそうした事態を見越しており、ロシアからのガス供給不足に備えて「早期警戒」体制を固めている。

ドイツは、ロシアからの天然ガスをヨーロッパに供給する蛇口にような役目を担っているので、ドイツがますます強硬姿勢に傾いていくと、ロシアと欧州の「ガス対決」によって共倒れするリスクが生じてきた。

スペインでは、ひまわり油、小麦、天然ガスが配給制に。

ギリシャでも同じく、ひまわり油、小麦が配給制。
ヨーロッパ諸国、ついに小麦が尽きて食糧配給制を開始してしまう

アジアではすでに暴動が起こっており、南米チリでも、小麦の値段が上がって暴動が起こっている。

アフリカの一部とエジプトでは飢餓が起こっている。

全米の肥沃な農地を買い占め終わっているビル・ゲイツは、笑いが止まらないだろう。

彼は決して予言能力を持っているわけではなく、肥料価格を吊り上げ、サプライチェーンを破壊している国際的な犯罪者集団とつるんでいるのだ。

米国では、ガソリン価格がほぼ2倍に高騰しているが、ヨーロッパでは3倍に上がっている国もある。
質実剛健の英国でも、とうとう4月1日から、電気料金、ガス料金などの光熱費が54%値上げされる。

これは、あっという間にヨーロッパに波及していくだろう。
もちろん、日本でも、じわりじわり値上げの連続だ。

遠方に行くとき以外は乗らない泥だらけの4WD車を洗車場できれいに洗った後、ついでにガソリンを満タンにしたら、なんと1万円だ。
これには驚かされた。

毎年ゴールデンウィークになると帰省やレジャーで高速道路が渋滞するが、今年はどうだろう。
新型コロナのピーク時より少ないのではないだろうか。

代わりに「安・近・短」志向が復活して、近場のコストコやアウトレットが大混雑しそうだ。

どうも、次は出血熱系のウイルスがばら撒かれる予感がしてならない。
油断せず、くれぐれも無用の感染をしないように注意してほしい。

民主党政権の時、ガリリン価格が高騰し、輸送業界が悲鳴を上げた。

深刻だったのは、冬期の暖房のための灯油代が高騰し、北海道の厳寒地域では、凍死させられるのではないかという恐怖が広がった。

民主党は、こうした人々に対して補助金を出して手当てした。

国際エネルギー機関(IEA)は、加盟国に備蓄分を放出するようアドバイスしているが、こんなものは、すぐに底をついてしまう。
恥ずかしいほど、見え透いた手口だ。

OPECに増産を指示し、バイデンが規制をかけている国内のシェールガス事業者を解放してやれば済む話だ。

なぜ、そうしないで、餓死者と凍死者を出そうとしているのか・・・

世界をハイパーインフレに誘導して、各国の通貨システムを破壊するためにそうしているのである。

なんと、米国では、この2、3週間で、16ヵ所の食品関連の工場が消失した。

「現地時間で4月19日の夜、オレゴン州東部の農業が盛んな都市、ハーミストンのシアラーズフーズの食品加工工場で爆発が起こり、施設はほぼ全損。
この工場では地元の400人が雇用されていたが、死亡者の報告はない。
しかし、負傷者多数で操業の再開は絶望的となった。
地元保安官事務所によると、従業員の不始末からボイラーが突然、爆発した、とのこと」。

16ヵ所すべてが食品加工工場で、出火の原因は「不注意」だ。
こんなことが偶然に起こるはずがない。

バイデンの民主党は、次なる策略によってサプライチェーンを破壊しようとしている。
基軸通貨ドルを破壊するためにね。

さて、日本国内でも高感度の人々は、尋常ではない災厄の臭いを嗅ぎとっており、それぞれ備蓄や現金の目減り(購買力の低下)に備えている。

相変らず、国の防災対策では「地震に備えて3日分の水と食料を備蓄しておこう」と呼び掛けている。

全然、ダメでーす。

願わくば、数年分の水と食料を備蓄しておくことが必要だ。

農家で生まれ育った人は幸いだ。
肥料も除草剤もいっさい使わない自然農法で安全な野菜を作る方法を知っているし、長期保存の方法も知っている。

重要なことは、農協を頼らず、銀行も当てにせず、コストゼロで野菜を栽培する方法を採ることである。

コストゼロの野菜栽培では、金融システムの外に出ることができるので、世の中がハイパーインフレになろうと、まったく影響を受けないからだ。

だから、私は「狭い日本家屋では食料の大量備蓄はできない分、せめて油や衣類や、その他の生活必需品だけは安いうちに揃えておくように」と周囲に勧めてきた。

郊外に住んでいる人であれば、農地を借りる方法を探っておくことである。

都会の生活を捨てて本格的に農業を始めるとなると、多少の農業実績が必要となり、自治体への各種届出も簡単ではあるが、意外に面倒だ。

だから、できることから少しずつ始めることが大事だ。

食料の備蓄方法にしても、ただ買い込めばいいということでもなく、限られたスペースを戦略的に使う方法が必要になる。
電気が止まって、蒸し風呂のような状態になったマンションの一室で、食べ物が腐っていくのを見るのはつらい。

長期備蓄の方法、家庭でできる野菜の瓶詰、農家と直接契約して米を確保する・・・

とにかく、これからは「戦略的思考に基づいたサバイバル」が必要になる。

あー、慌てちゃダメ。

貴方の預金も金融システムの外側へ。

それには、金(ゴールド)などの貴金属や、二束三文で打ち捨てられている農地、太陽光発電のパネルなどに現金の一部を換えておくことを検討してもいい。

2024年の新札切り替え・・・

1000万円以上の銀行預金をもっているお金持ちは、この際、決済用普通口座に変更しておくのもいいかもしれない。
金利は付かないが、ベイルインの対象外になる。

銀行は嫌な顔をしたり、怪訝な顔をするかもしれないが、200円の収入印紙を指し出せば銀行も断れない。

定期預金にしておいても金利が付かないどころか、銀行が破綻した場合、1000万円を超える分については戻ってこない。

それを預金者に保証することを約束している預金保険機構にしたところで、補償の原資を日本国債で持っているのだから、国債が暴落すれば保証されないということもある。

さらに言えば、政府が保証している1000万円は、すぐに戻ってくるのではなく、場合によっては数年かかることがある。
その間にもインフレが進めば、円の購買力はさらに下がる。

そして、円が暴落して金利が上昇すれば、日本国債の価格も暴落する。
だいいち、その時になれば、売りたくても日本国債の買い手が現れないということもありうる。

つまり、円も国債も、ほぼ紙切れ同然なる可能性があるということである。

日銀がやっていることは、インフレを加速させて、政府の借金を希釈させることである。

インフレによって、1000兆円超の負債を、購買力ベースで500兆円相当にしたり、300兆円、100兆円の価値に圧縮することである。

これはステルス増税と同じことで、国民の資産がインフレという見えない金融兵器によって没収されることを意味する。

預金保険機構は名寄せを進めている。
マイナンバーは間に合うのだろうか。

「無暗に備蓄すればいい」というものではない。
数年後まで見据えて、戦略的に計画を練っていく必要がある。

そして何より大切なことは、健康に悪影響を与える食品や飲料をきっぱり止めて、免疫を上げる食品に切り替えることだ。

引っ越しを検討している人は、5Gのセルタワーの設置されていない地域を探して移住することが大切だ。

すべは「戦略的に」だ。

・・・この配信号の本文の抜粋を読むにはこちらへ(無料)。

●この記事はウェブマガジンの2022年4月28日配信の最新記事2022年~インフレ・食料危機から経済ホロコーストへ進むーその2のプロローグです。
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