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ロシア・ルーブル一強時代の到来・・・ドル崩壊は時間の問題となり、米国ではいよいよ暴動が起こってFEMAが出動する場面も出てくるだろう。
何も備えをしない日本は、最終的には餓死者続出となるだろう。


以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(5月13日配信)今こそ数年に及ぶグローバルな食料危機を乗り切るための備蓄を始めるとき」の導入(プロローグ)であり、メルマガ本文ではありません。
本文はウェブマガジンでお読みください。

ゼレンスキー、ローマカトリック、ロシア正教総出演の世界崩壊物語の始まり始まりぃ~


相変らず日本の新聞、テレビは、「ロシア軍劣勢」「ロシア兵の大量死」「プーチン癌手術」「いよいよ、ロシアがデフォルトか」・・・バカの一つ覚えのように「重度のコカイン中毒者、“セレンスキー閣下”率いるウクライナ軍の健闘」を称える報道を繰り返している。

欧米のSNSでは、裸踊りが得意のゼレンスキーと、殺人とレイプ、拷問が三度の飯より好きなアゾフ大隊のサラリーマン傭兵が、コカインを始め、あらゆる麻薬中毒に陥って狂い始めていると、ウクライナの悲惨な内情が暴露されているが、日本のSNSユーザーときたら、気にくわない人間の個人攻撃に躍起となって、国際情勢の真実などに関心がない。

それどころか、日本の老舗経営専門誌、日本のエグゼクティブが読む経済専門誌でさえ、卒倒しそうなデマを書いて「ロシア敗北」特集」を組んでいる。

日本の経済界では、こんな頭の悪い連中が経営判断を行っているのだから、日本経済の崩壊も近い。
それは、間もなく始まる米国の崩壊によってメガトン級の崩壊になる。

こうやって、日本のメディアの総崩れととも、支配構造が入れ替わるんだな、ということ。

つまり、わずかに残っている民族系企業も、欧米ユダヤのハゲタカたちの食い物にされて、「日本」が跡形もなくなっていく・・・

これは、愚かな日本人が招くことなのだ。

来年から始まるであろうマスコミの大リストラを乗り越えられない彼らは、次の職場を見つけられず、一人、また一人と路頭に迷うだろう。

潮時を心得ている報道ステーションの富川悠太などは、テレ朝を退社して「トヨタ自動車の所属ジャーナリスト」というへんてこりんな肩書でトヨタに移ることができた。

要するに、トヨタのちょうちん記事を書く広報マンとしての第二の人生が始まるというわけだ。

もともと経済界のちょうちんキャスターだったから、何の違和感もなく「即戦力」になることができるだろう。

しかし、ことロシア情勢については、なぜ、これほど「事実と180度反対の情報」しか流れてこないのだろう。

もちろん、ロイターやUPIといった大手通信社が、極東最大の植民地・日本の奴隷たちに「知らせたい情報」だけを選別してメディアに配信しているからだが、彼らが、いくら無能だからといって、帰宅すれば、たまには自分で情報収集くらいするだろう。

だから、「なーんか、おかしい」と感じているはずなのだが、明日のご飯と快適なオフィスを失いたくないがために、「嘘つき陣営」に迎合することで毎日を浪費しているのである。

それより前に、何度も倒産の危機を乗り越えてきたせいなのか、生き残るためにデマ記事を掲載することも厭わなくなってしまった日本のタブロイド紙は、「プーチンが癌の手術で一時的に権力を移譲する」と報じている。

この情報は「信憑性が高い」と太鼓判を押しているのが、いつものようにロシア政治の専門家を自称する、筑波学院大の中村逸郎教授だ。

この馬鹿は、パンデミックの初期の頃、連日テレビに出ずっぱりだった元国立感染症研究所の研究員だっ岡田春恵のような存在だと思えばいい。

テレビ局としては事実なんてどうでもいいので、あらかじめ用意された脚本どおりに演じてくれるクズ学者がもっとも使いやすいのだ。

本来であれば、北海道大学傘下にある北海道大学スラブ・ユーラシア研究センターが、正確なロシアーウクライナ情勢をメディアに発信しなければならないはずが、あまりにも複雑な情勢に「分析不能」とばかりギブアップしまったのか、まだ冬もやってきていないうちから低体温症にかかってしまったらしく、冬ごもりのように縮こまっている。

訳も分からず「言論空間」という嫌らしい言葉を多用して己の無知を誤魔化す自称専門家、言論人たちも、お手盛りの解釈を加えて一人悦に入っている体たらくだ。

彼らの言う言論空間は、井の中の「小宇宙」に過ぎず、まったく恥ずかしいことに島国根性丸出しだ。

こうしたメディアのデマ嵐とは裏腹に、昔書いたように、間もなくウクライナは東西に分割されるだろう。

日本のすっとぼけた専門家の状況分析なんぞ一文の価値もない。

そんなことより、新世界秩序の計画通り進められているのだから、その計画を知ればいい。

しかし、日本の腐りきった学者は深い洗脳の眠りから覚めることができないので、彼らに新世界秩序が理解できるはずがないのである。

つまり、日本国民の貧弱な頭にすり込まれてきたような、「ロシア劣勢」「プーチン憔悴」などの実態はないということだ。
彼がクレムリンに復帰したとき、ひょっとしたら三代目プーチンにすり替わっているかもしれない。

それとも、ウクライナのコカイン閣下は、彼が二重スパイであることを知った彼の雇い主から「暗殺指令」が下されるかもしれないね。

ウクライナを滅亡に追い込んでいるこの男は、ロシアのエージェントであるということだ。

だから、意味深な表現かもしれないが、プーチンとしては、薬中のゼレンスキーに「よっしゃ、よくここまで頑張ったな」と、ねぎらいの言葉の一つもかけてやりたいだろう。

だいたいが、我が国の純情な国民は、イエズス会のローマ教皇フランシスコが、ロシア正教のキリル総主教の説得に失敗したというCNNのニュースを信じているだろうに。

フランシスコが何者で、キリルが何者なのか知っている人であれば、これがヤラセ学芸会レベルの茶番であることを一瞬で見抜くだろう。

フランシスコはいるみなちぃーであり、キリルは元KBG(現在のFSB)のエージェントで、プーチンが支配している。

ローマ正教はロシアのウクライナ侵攻を正当化しているが、
何でも西側のメディアに言わせると、「プーチンがキリルを恫喝しているので、キリルはそれに従わざるを得ない」ということになっている。

プーチンは、ロシア正教の過激なセクトである「古儀式派」に属しているので、単なるショーウィンドウの中のロシア正教と違って、がっちがっちの原理主義者なのである。

これは、キリスト教圏で言えば「福音派の原理主義者(頂点にはユダヤがいる)」という位置づけになる。(もっとも、ロシア正教もキリスト教だが)

ただし、ハルマゲドン(最終核戦争)を人為的かつ計画的に引き起こそうとしているローマカトリックのイエズス会と、聖書にある「ハルマゲドン」という正神の鉄槌が下されて穢れた地球が浄化されるのを待っているロシア正教の古儀式派とは、ハルマゲドンの捉え方がまったくことなるため、互いに相いれないのである。

で、結局、キリスト教福音派もロシア正教古儀式派も、ともに旧約聖書のエゼキエル書第38、第39章にある「マゴクのゴクが、イスラエルに攻め入る」道筋を用意しているのである。

だから「プーチンは、ゼレンスキーにねぎらいの言葉を投げかけたくなるだろう」と書いたのだ。
分かるだろうか。

こんなCNNのようなインチキネタをせっせと翻訳して流している日本の大手メディアの連中を見ると、あまりの白痴ぶりに同情を禁じ得なくなるのだ。

そんなことより、中国の元ウクライナ大使が、「ロシアが敗れるのは時間の問題」と言った裏の意味を考えることのほうが、どれだけ重要なことなのか考えなければならない。

中国共産党は、欧米と日本を貶めるSNS投稿は大歓迎だが、ロシアに都合の悪い投稿や報道は一瞬で削除対象になっている。

この記事も削除されたが、時すでに遅しで、瞬く間に西側諸国に広がってしまった。
これは、中国共産党の「ヤラセ」である。

事実は正反対で、西側諸国が提供した最新鋭と言う名前の在庫兵器をウクライナ兵士は扱うことができない。

米軍やNATOのインストラクターがウクライナ兵に徹底的に指導しているが、ロシア製の戦闘機やミサイルを扱ってきたウクライナ兵にとっては、米軍の古びた在庫兵器と言えども、扱いづらいのである。

すでに、ウクライナ兵は、戦意を喪失して毎日数百人単位で投降(ロシア軍に降伏)している

だから、これは中国共産党が元ウクライナ大使を使って、西側に意図的に嘘の情報を流してワシントンのDSを揺さぶりながら反応を見る、という中国の「超限戦」の戦術なのだ。

中国は、ペンシルべニア大学を含む全米アイビーリーク8校に対して、2014年から2019年までに限っても、日本円で65億円を寄付している。

この工作資金によって頬を叩かれた、これらの大学の教授たちを反米に転向させ、ポリティカル・コネクトネスによって米国市民から言論の自由を奪ってしまったのである。(もともと彼らはニーチェ主義者であり、ネオ共産主義者ではあるが)

そう、たった65億円で。

中国が、米国に共産主義を広めるための拠点しているのが、ペンシルべニア大学の「ペン・バイデン外交・グローバル関与センター=(Penn Biden Center for Diplomacy and Global Engagement )(通称ペン・バイデン・センター/Penn Biden Center)」だ。

この研究機関は、オバマ政権でバイデンが副大統領の任期を務めあげた2017年に、急遽、開設されたバイデンのための学内シンクタンクだ。

翌年の2018年に、中国は、ペンシルべニア大学の「ペン・バイデン・センター」に、1580万ドルを寄付している。

つまり、中国と米国内のディープステートは、マルキストのオバマの後を受けて、米国をいったん破壊して新しい共産主義の国に創りかえることをジョー・バイデンに託したというわけである。

中国は、今年に入ってからも、「ペン・バイデン・センター」に新たに5,400万ドル(約70億円)を寄付している。

ちなみに、ペン・バイデン・センターの理事長を務めていたのが、ロシアのウクライナ侵攻前からゼレンスキーと綿密に打ち合わせを重ねてきたアシュケナジー・ユダヤで、今の国務長官であるブリンケンだ。

ウクライナ戦争の背後で暗躍しているのは、ぜーんぶユダヤ人。
あまりにもできすぎだ。

デラウェア州の検察当局は、バイデンの愚息、ハンター・バイデンの脱税容疑とウクライナを挟んで中国と行っている不正ビジネスについて調べているが、この中国からの資金についても捜査の手が入ろうとしている。

中国からすれば、バイデン親子との関係が暴露されようが、痛くもかゆくもないので、この親子を中国共産党のエージェントとして使って、米国経済を破壊しようとしていることを隠す必要がない。

それ以前に、ペンシルベニア大学は、ローマカトリック教徒のユダヤ人から寄せられる莫大な寄付金と、その強大な指導的影響力がゆえに、「Hofjude(宮廷ユダヤ人)大学」との別名をいただくほどだ。

実際に、ペンシルべニアの全地域は、ペンシルべニア大学と、それとつながっているローマ・カトリックと、ローマカトリックから資金提供を受けている大学の卒業生である政府関係者たちと連動・協力しながら、ペンシルバニア州のイエズス会のフィラデルフィア大司教、ピッツバーグ司教などを経由して、ローマ・カトリックのヒエラルキーによってコントロールされているのである。

ペンシルべニア大学の他に、こうした大学は、ラサール大学、ドゥケーン大学、ペンシルバニア州立大学、ビラノバ大学、テンプル大学とセントジョセフ大学などがある。

トランプがペンシルベニア大学に転校し、娘たちをペンシルベニア大学に入学させたのも、トランプ・ファミリーが、いるみなちぃーのイエズス会に支配されている証拠なのである。

まあ、端的に言うと、このウクライナ戦争に最終的にゴーサインを出したのは、ローマカトリックのイエズス会であり、Covid詐欺パンデミックによって世界中の人々に殺人ワクチンを半強制的に打たせているのもローマカトリックのイエズス会であるということ。

世界中から痛めつけられているはずのロシアの通貨ルーブルが、なぜドルや円より強くなったのか


習近平は、西側諸国がロシアを追い詰める中、ロシアとの経済交流を拡大している。

もはや国際決済に米ドルは無用の長物となっており、ロシアと中国、ロシアとヨーロッパ、ロシアとインドとの間ではルーブルでの決済が行われている。

むしろ、その取引額はウクライナ侵攻の前より増えているのだ。

落ちぶれる一方の米国よ、さようなら! 
世界一の資源大国「ロシア」御一行様、どうぞどうそ、ようこそ、ということなのである。

これが国際社会の底流に流れている「ドル崩壊」への深層海流なのだ。

米国を破壊し、ドルを基軸通貨とする金融秩序を破壊しようとしているのは、バイデンやオバマのような共産主義者だけでなく、左翼主流メディア、左傾化した学者たち、そして、米連邦最高裁判事だけでなく、ロシアも同じなのだ。

だから、ロシアは、ウクライナのインフラを止めて停電にすれば、あっという間にウクライナ全土を制圧できたのに、あえて、それをやらず戦争を長引かせているのだ。
この点ではバイデンと利害が一致している。

当初、プーチンが、ロシア軍幹部の「なーに、プーチン閣下、ウクライナなんぞ、3日もあれば終わり」という言葉を信じて侵攻したのはいいが、意外にもウクライナ軍の抵抗が激しくてこずっている、と報道されたが、ま、まさか、あなたは、そんなことを信じているのではないでしょうね。

これも、プーチンと彼の側近が練り上げた学芸会で、プーチンの病状悪化を印象付けてバイデンを陥れるための策略なのだ。

米国は、中国の超限戦戦術と、プーチンの巧妙な芝居によって、カオスに陥っている。

プーチンは、初期の段階で「これは、西側諸国が我がロシア中央銀行に仕掛けた戦争だ」と言った。
彼は、最初から知っていたのだ。

日本のメディアは、ルーブルの異常な高値(ロシアのルーブルが強くなっている)に理由が分からない、とほざいている。

あー、もう完全にダメだな、こりゃ。

ロシア・ルーブルの対ドル為替レートは、ロシアがウクライナを侵攻した2月24日を大底に、ぐんぐん上昇しており、今では、ウクライナ侵攻前のルーブルより高くなっている。

2022-05-1.png

ユーロについても、まったく同じだ。

では、ルーブルの対円では、どうだろう。

2022-05-2.png

安全資産と言われてきた日本円は、やはり2月24日を境に、ルーブルに対して、どんど安くなっている。

ドルより円の下落のほうが激しい。
円は、すでに危険水域を突破してしまった。

つまり、現在、国連加盟国の半数以上が、このウクライナ戦争の張本人が、バイデンとNATOの極悪同盟であることに気が付いており、米国支持を取り消してロシア側についてしまったのである。

なにより、外貨準備としてドルを持つことを強制する米国に言われるとおりにやっていたら、自分たちも米国の抱き着き心中に引きずられて暗黒の海の藻屑と消えてしまうことが分かったからだ。

ロシアは、ヨーロッパに送っている天然ガスの代金をルーブルで支払うよう要請しているが、ドイツ以下、EU諸国は、一向にこれに応じない。

SWIFTから外されてしまったロシアにとっては、天然ガスの代金をドルやユーロで支払ってもらっても、ただの紙切れでしかない。

これ以上、天然ガスを送ってもルーブルで支払ってくれないのであれば仕方がないと、手始めにポーランドとブルガリアへの天然ガス供給を止めた

ロシアとて、自分の国を攻撃している国に対して、ただで天然ガスを供給することはできないので、これは当然の措置である。

それでも、この図のとおり、ウクライナ経由のパイプラインはポーランドへ、トルコストリームではブルガリアに供給されているので、壊滅的な打撃とはならない。

ところが、ゼレンスキーは、なんとロシアからポーランドへ送られる天然ガスのパイプラインを止めてしまったのである。

以前にも、この男はクリミアへの給水を止めて、クリミア住民が水を飲めないようにしておきながら「ロシアのせいにした前科」がある。

だから、私は「ゼレンスキーは、クレムリンの二重スパイの可能性がある」と書いたのである。

西側のロスチャイルド→ジョージ・ソロス→アゾフ大隊のパトロンであるホロモイスキーによって、ウクライナ芸能界で有名人となり、莫大な資産を貯えたゼレンスキーも、とうとう年貢の納め時かもしれない。

「ゼレンスキー大統領が過労のため大統領執務室で突然死した」というニュースが流れる日も、そう遠くないのかもしれない。
事実は「コカインの大量摂取」でね。

それでも、ロシアは、いざとなればルーブルで支払わない国に対しては本当に天然ガスを止めてしまうと恐怖したドイツのショルツ大統領は、国民に核戦争の備えをしておくように警告している。

すでにドイツのインフレは止めようがなくなっており、食品価格は20%から50%に上昇している。
これから、さらに上昇していくだろう。

とにかく、ロシア、ウクライナからの小麦を始めとする、あらゆる穀物が入ってこなくなることが確定したのであるから、この見立でさえも、まだまた甘い方なのだ。

にもかかわらず、ドイツのショルツとフランスのマクロンがウクライナへの支援を強調した、というNHKのニュースは事実と微妙に違う。

もうNHKは危険すぎて、取り潰すしか日本を守ることはできないだろう。

さらにだ。

ルーブルが高値更新を続けるロシアはいっそう強気になり、NATOへの加盟を正式に申請したフィンランドへの送電を5月14日から停止すると発表。

不足分はスウェーデンからの輸入によって賄うということであるが、今年の冬になれば、ヨーロッパすべてでエネルギー不足になり、青息吐息の産業界を直撃するだろう。

その上、ルーブルで支払うのも嫌だ、米ドルなんて紙屑同然の通貨などいらない、という中で、「それなら金(ゴールド)」の現物で支払ってくれ」と言いだした。

これは、ヨーロッパから金(ゴールド)を吸い上げて、ルーブルに金本位制を導入する計画に沿ったものである。

金本位制に反対する人々は、「そんなことをすればドルは崩壊し、デフレ経済になって景気はさらに悪くなるので、金本位制はありえない」と根拠の薄弱な理論を振りかざしている。

バイデンは何をやろうとしている?

グリーン・ファイナンスによって、世界のGDPを縮小しようとしているのだ。

その過程では、金(ゴールド)に価値が裏づけられた通貨に世界中の資金が殺到するのである。

資源を持たない日本の場合には、円高になろうと円安になろうと、輸出産業が打撃を受け、原材料を輸入に頼っている産業は打撃を受ける。

しかしロシアのように、食糧をほぼ完全自給し、ありあまる資源とエネルギーを持つ国の通貨が金本位制に支えられて、いっそう強くなるということは、相手国を経済的に支配下に置くことができるということになるのである。

つまり、人民元だけでなくルーブルも金本位制になると、外貨準備をドルで持っている世界中の国々の資金が、ドルを捨てて人民元やルーブルに流れ込んできて、ヨーロッパを含むユーラシアという世界一広大な通貨圏ができあがるのである。

それは何を意味する?

ドルを外貨準備として大量に持っている国から、ハイパーインフレを引き起こし、バッタバッタと斃れていくのである。

米国の食料危機は限界まで来ている。
カリフォルニアの水不足は深刻で、サンアンドレアス断層が動く兆候が出ているにも関わらず、大深度の地下から水をくみ上げている。

例年、面積を拡大するばかりの山火事はどうだろう。

今年の夏も熱波が襲ってきて収穫量は激減するだろう。

それ以前に、バイデンのコロナ政策によって、多くの農家は作づけを止めてしまったので、今年の秋以降の食糧危機は、かなり深刻になる。

これは100%確定したのだ。

さらには、ヨーロッパにはサバクトビバッタの大群が迫っており、ウクライナからの小麦が入ってこなくなる上に、蝗害によって、いっそう作物が取れなくなる。

すると食料インフレが加速し、お行儀の良いはずの西側先進国で、食料の奪い合いがエスカレートして暴動に発展するようになる。

州軍の装甲車がメインストリートを疾走し、FEMA多国籍軍が、いっぱん庶民に向けて銃を発砲するようになるだろう。

これこそが、米国の共産主義者がバイデンに託したミッションなのである。

この背後には、ロスチャイルドらの国際銀行家とヨーロッパの王侯貴族の末裔が控えている。

本一冊分の記事量を必要とするところを、わずか数行にまとめてしまったので、ここまで理解するのは、かなり難易度が高いのかもしれない。

であれば、なぜ岸田政権が、ファイザー社自身が「さして効果がない」と認めているCovid殺人ワクチンの購入契約を結んでしまったのかを考えれば分かりやすいかもしれない。

自民党は、なんと6億回分のファイザーワクチンの契約を結び、すでに代金を支払っているという。
少なくとも、1千億円単位のリベートが自民党に支払われることは確実である。

その金に群がるのが、「ワクチン打て打て」詐欺の分科会の専門家や医師たちなのだ。

いずれ彼らの悪事が暴かれて一斉に粛清されるだろうが、それまでに、いったい何万人、何十万人の国民の命が奪われるのだろう。

悲しいことに、すでに、子どもが次々と亡くなっている。
それでも「評価できない」と言い逃れに終始している政府の専門家たち。

すごいね、この人たち。
ナチスのメンゲレも、びっくりだ。

岸田文雄は、すでに各国が進めている食料危機対策をすっぽかしにして、改憲にまっしぐらだ。
彼は、国民の間にパニックを引き起こして、カオスを生成したいとでも思っているようだ。

そのドサクサに紛れて、「緊急事態条項」を入れ込んでしまおうという魂胆なのである。

憲法に「緊急事態条項」が入れ込まれてしまうと、自民党の数人が「この事態は緊急だ」と決めつければ、政府に逆らう国民に拷問を加え、食料を統制し、いやがる国民に強制的に殺人ワクチンを接種させることができる。

それを拒んで暴れる国民は、強制的に日本版FEMA強制収容所に入れらて思想改造されて廃人にさせられる。

まだ絵空事だと思っている人は、そのときまで楽しく暮らせばいい。
困っても、呆れ果てて救いの手を差し伸べる者は出てこないだろう。

しかし、これほど愚かなサル国民でも、餓死していく姿を見たくはない。
すぐに備蓄の計画を立てて行動を起こすことだ。

そうすれば、少なくとも緊急事態条項が発動されるようになってしまっても、少しだけ命を伸ばすことができるだろう。

もう小麦は入ってこないし、野菜の輸入も細るだろう。

代わりに安全性より効率を優先せざるを得なくなった農家は、国の基準値をはるかに超えた農薬たっぷりの野菜をスーパーに送り出すだろう。(今でも、そうだが)

米(コメ)への見直しが起こって、需要が増えると価格も上昇する。
2倍近くなると、とうとう国が乗り出してき配給制に切り替えるかもしれない。

こんな時にも岸田文雄が何をやっているのかというと、日本経済の首を絞めて優良企業を外資に差し出す「経済安保法が可決されましたぁ」と喜んでいるのである。

米国のDSに言われたまんまを忠実に実行する岸田というデクノボーと自民党の犯罪議員どもによって、「日本は終わっってしまった」のである。
もう手遅れだ。

後は、個々人の裁量にかかってくるのだが、それでも緊急事態条項を許してしまえば、個人の努力も虚しく、多くの人がワクチンの強制接種によって殺されていくだろう。

まさに、大量虐殺政党・自民党の面目躍如だ。

まとめると、「ロシアが勝って、米国は崩壊だ」ということ。
何も知らない、何も理解できない人が羨ましくなってくる昨今だ。


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