カレイドスコープ

次のパンデミックを引き起こすために、ビル・ゲイツ、WHO、CDCがサル痘を選んだ理由

---

「サル痘の感染確認、15カ国に　欧米や中東で拡大」(5月23日時点:感染者は世界で100人程度)と、今度もまた飽きもせずに、女王陛下のプロパガンダ機関であるBBCと、NWOの奴隷となったNHKが必死になって恐怖を煽っている。

ECDC(ヨーロッパ疾病予防管理センター)は、5月31日の時点で、確認されたサル痘の患者がEU域内12ヵ国で321人に上ると発表した。

続いて、この3日後には、「世界30ヵ国で550人以上の感染者を確認した」とWHOが発表した。

この時点で、英国がもっとも多く、196人の感染者が出たとのこと。

まず注目しなければならないことは、このウイルスが「女王陛下の本国と植民地で発生し、ヨーロッパ全土に広がろうとしている」ことである。

WHOとCDCの数字を信じるなら(信用するに値しない数字であるが)、ものすごい速さで感染が拡大していることになる。

ビル・ゲイツは、数ヵ月前に「次は天然痘テロによる人工ウイルスによって大勢の人が死ぬ」とネットや近著で予言していたわけだが、今度もまた「的中！」。

インドの天才占星術師、アビギャ・アナンド君も真っ青だ。

先月、すでにメルマガで詳報したように、ビル・ゲイツは、核脅威イニシアチブ(NTI)に350万ドル、ミュンヘン安全保障会議に120万ドルの資金を提供し、新しいパンデミックがどのように拡大していくかシミュレーションを行った。

これらのインチキシンクタンクやら詐欺的な保障会議の「専門家」たちがまとめた未来予想のレポートによると、5月15日に、「ブリニア」という仮想の国でサル痘が自然発生し、瞬く間にヨーロッパに広がることになっている。

始めて「ブリニア」で発見されたときは、「突然変異によるものである」とされているわけだ。

もちろん「ブリニア」とは、グレートブリテン＝英国のことだ。
そのとおりになった。

しかし、後になって「非対象脅威」のバイオテロであることが判明することになる。

「非対象脅威」とは、相手が国家なのか、何らかのテロ組織なのか判然としないが、世界の存亡にかかわる大事件を引き起こす存在がもたらす「脅威」のことを指す。

「これから日本と西側世界が、非対象脅威に悩まされることになる」ことについては、7年前にすでに記事にしているので、コチラを参照のこと。

この報告書は1年前にまとめられたものであるが、日付までピタリと当てにきているところを見ると、「われわれ人口削減チームは、このスケジュールで、あなた方を殺していきますよ」という「予告」であることは明らか。

毎度毎度、あーだ、こーだと愚もつかないことばかり書かれていて面倒くさくなってきたので、ここからは結論だけ書くことにしたい。

ビル・ゲイツ(彼は、単なるフロント＝広報マンに過ぎないが)の人口削減計画のスケジュールによると、以下のとおりに進められていくことになっている。

・2022年5月15日に、ブリニア(英国)で初のサル痘ウイルス感染者が発見される。

・2022年6月5日には、1,421人の感染者と4人の死亡例が報告される。

しかし、WHOその他の国際的な警告は出ない。

この段階では、まだ突然変異による自然発生的なウイルスとされている。
また、サル痘には、既存ワクチンに対する耐性があるので、すべてのワクチンは効果がない、とされる。

・世界中の医療機関・保健機関は、なんら手を打つことができないまま、2023年1月10日には、83ヵ国で7,000万人の感染者と130万人の死亡が確認されるようになる。

この段階でもまだ、感染拡大を防ぐ有効な手段がないとされているため、WHOやCDCといった人口削減機関は、「人と人との接触を断つように」に強く勧告するようになる。

ここで新型コロナ以上に、人とのコミュニケーションが途絶される。

つまり、有効なワクチンがない分(ファイザー、モデルナのワクチンも有効どころか、単なる毒薬であるが)、世界政府が「(仕方なく)みなさんの生活に深く介入するようになりますよ」ということである。

マスク警察、ワクチン警察などは、各自治体が準公務員として採用するようになるかもしれない。

人の生活に土足で踏み込み、いちいちうるさく禁止事項を強制する「パンデミック作戦部隊(Pandemic Response Corps)」は、ロックフェラー財団が提唱している「パンデミック・テスティング・ボード(Pandemic Testing Board)」のことである。

もっと分かりやすく言うなら、「ナチスの親衛隊」のようなものだ。
これが、その国の政府を乗っ取っていくのだ。

このことについても、すでに書いているので、コチラを参照のこと。

・2023年5月10日、全世界で4億8,000万人の感染者と2,700万人の死亡者が確認されることになる。

この段階で、初めて「サル痘パンデミック」は、突然変異によるものではなく、何者かによる「バイオテロ」であることが世界で合意されることになる。

もうひとつの目的は、選挙において、人との接触を断つことを大義にして、不正選挙の温床である郵便投票と電子投票に置き換えられることだ。

特に11月に中間選挙を控えている米国では、すでに大敗が予想されているバイデンの米民主党が、トランプ支持の共和党員に凄まじい恫喝を行っている。

まったくもって犯罪行為なのであるが、地方検察や連邦裁判所までもが無視している。

したがって、この夏には食料危機は一層深刻化し、(OPECが増産を発表しても)エネルギー価格も再び上昇し始めると、とうとう全米規模の暴動に発展し、「いよっ！待ってました」とばかりクローン・バイデンが小躍りして戒厳令を発令するかもしれない。

スマホの電磁波で脳ミソをやられて活字で理解する能力を失ってしまった人は、自然療法士の彼が簡単にまとめてくれているので、ユーチューブをご視聴あれ。

「緊急事態条項」と2024年発効予定の「パンデミック条約」とが組み合わされると、一人残らず強制的に殺人ワクチンを打たされて「始末」される

---

それにしても、なぜ、こうもあからさまに人口を削減したいのだろうか・・・

要点だけ書くと、ビル・ゲイツと彼のGAVI、WHO、そして今度はCDCまで表に出てきて、サル痘(Monkeypox)の恐怖を煽り出した狙いは、「人と人との関係を破壊すること」と、「接触をタブーとすることで子どもが生まれないようにすること」が第一の目的としてある。

「人と人との関係を破壊する」ことによって、反世界政府分子が育つ芽を事前に摘んでしまおうということなのである。

人が集まる集会や、人と人との生身でのコミュニケーションを禁止してしまうば、みんながみんな、スマホでLineやSNSで交流するしかなくなる。

つまり、インターネットを支配する者が、ひとりひとり通信を傍受し、思想を知り、人間関係を把握することによって、大衆の蜂起を完全に撲滅することができるのである。

世界政府の人々は、枕を高くして眠ることができる、というわけだ。

その過程で、家族の崩壊が起こり、家庭内暴力や殺人まで起こるようになるだろう。

特に、お肌の手入れにお金をかけている女性にとって、サル痘ほど恐ろしい病気はない。
回復したとしても、潰したニキビの跡が残ってしまうように、サル痘の跡が残ってしまうと言われている。

どの国の芸能界もファッション界も、すべてのイベントやプログラムが停止され、芸能人やキャスター、女子アナが、ある日、突然、姿を消すだろう。

国際保健機関は、「サル痘ウイルスは、密閉空間では90日生きながらえる」と報告しているが、なぜサル痘の正体が分からないのに、そう断定できるのだろう？とみなさんは疑わなければならない。

で、盛りのついた若い男女は、性的な接触ができなくなって、仕方なく「メタバース」の仮想空間で夢うつつの恋をするのである。
まったく、よくできたシナリオだ。

最終的には、こうした法律も壊され、政府も憲法違反を繰り返して「カオス」に入っていく。

そこで登場するのが、ビル・ゲイツとWHOが提唱している「世界政府による世界各国への直接統治を可能にするパンデミック条約」だ。

国境がますます希薄化しているグローバル世界で、国単位のパンデミック対策を講じても感染を防ぐことはできなくなった、という口実を使って、このパンデミック条約がWHO加盟国194ヵ国の間で合意形成されると、いっせいに世界で同時にパンデミック対策を講じるべきであるとする「世界政府保健省(WHOのこと)による専制主義的統治」が可能になる。

条約は、それぞれの国の内国法より強い法的拘束力を持つので、「パンデミック条約にのっとって、世界政府保健省(WHOが、全世界の人々はワクチンを接種する義務がある」と言えば、日本が、いくら反対しても、国民は殺人ワクチンを打たなければならなくなる。

ワクチン接種を拒否する者は、全世界の敵と見なされ、強制収容所に送られるか処刑される。

パンデミック条約が成立すると、いよいよ世界人口が5億人に減らされるまで大量虐殺が実行されることになるのである。

我が国において、それをスムーズに進めるためには「緊急事態条項」を日本国憲法に入れ込む必要がある。

安倍晋三、岸田文雄らは、パンデミックと中国の脅威を煽るだけ煽って、一気に改憲に突き進もうしているが、「緊急事態条項はパンデミック条約と結びついて」、結局は、晋三、文雄のような愚か者だけでなく、彼らの家族の命まで奪うことになるのである。

こんな初歩的なことも理解できないのが、「今だけ、金だけ、自分だけ」の自民党の犯罪議員どもなのである。

もっとも、自民だけでなく、維新、公明もまたワクチン利権に飛びつこうと必死だから、彼らもまた最終的には淘汰されるだろう。
数千万人の国民をワクチンで殺した後でね。

私は、このことを「被害者＝加害者の法則」と1年以上前から警告してきているが、日本の政治家には、まったく理解できないらしい。

なんと馬鹿げたことに、野党も緊急事態条項に賛成の意を表している。

だから「集団自殺する日本人」と言い続けているのである。

米国で発生した致死率30％の「東部ウマ脳炎」の動向を注視

---

もちろん、米国でもカナダでもサル痘ウイルスがばら撒かれ、順調に北米全体に広がっていくだろう。

サル痘ウイルスに感染したという人の症状を見ると、明らかに自己免疫疾患のそれである。

多くの死者を出した心筋炎の原因は、ウイルス感染、あるいは免疫性（自己免疫性）の反応によるものであるとされている。

少なくとも、ブースター接種を受けた高齢者の多くに帯状疱疹が発症した。

また、タレントの薬丸裕英をはじめ多くの芸能人の中に、ワクチン接種後に帯状疱疹を発症したことから、Covid殺人ワクチンによって免疫に異常が生じる自己免疫疾患を指摘する人々が出てきた。

帯状疱疹は、3.11の福島第一原発核災害で、放射能を吸い込んで内部被曝した人たちの間でも多く発症し、大きな問題となった。
(原子力ムラとマスコミが、すぐにもみ消してしまったが)

つまり、Covid殺人ワクチンを接種させられたことによって、遺伝子に問題が生じているのである。

このことについては、世界中の人々が声を上げているが、日本では病院、保健所、クリニックの段階で隠蔽されてしまうので、なかなか外に出てこない。

つまり、日本の医師には、免疫に関する知識がないのである。

しかし、やっと日本の新聞も、「国内死亡数が急増　1～3月3.8万人も」とファイザー、モデルナのワクチンがCovid殺人ワクチンである事実につながる記事を出した。

これについて、ニューズウィーク(5月23日)は、すかさずファクトチェックを発動した。

「COVID-19ワクチンが免疫系に損傷を与えたり、免疫を弱らせることで、他の病気にかかりやすくなってしまった」という、SNSで広がっている情報は嘘です、と言っている。
その根拠は、誰も見向きもしない御用学者の主張のみである。

つまり、ファクトチェックとは言うものの、毎回毎回、嘘であるという根拠を示すことができないのである。

では、ロイター(5月27日)のファクトチェックは、どうだろうか。

「サル痘は、ファイザーのCOVID-19ワクチンによって引き起こされた副作用のリストに挙げられているような、自己免疫性水疱性疾患ではない」と、こちらもまた必死になって抵抗している。

ファイザーのCOVID-19ワクチンの副作用の一つとして、帯状疱疹やこれに類するとされる水疱性のでき物が発症することは事実であるが、サル痘ウイルスによって生じる水疱とは別物である、と言っているのである。

COVID-19ワクチンによって水疱ができる原因が分かっていない(分かっているが隠蔽している)といいながら、なぜ「別物である」と断定できるのだろう。

「その根拠は？」・・・「ない。知っていても言わない」と、まるで駄々をこねる子どものような回答を平然と出すほど破廉恥なのだ。

矛盾どころか、完全に破綻している。

ただし、CDC(アメリカ疾病予防管理センター)を含む米国の多くの専門機関は、エボラ出血熱ウイルスの特許をはじめ、多くのウイルス生物兵器の特許を持っているので、サル痘ウイルスが本命だと考えると、「彼ら」が放つ第二弾、第三弾が出てきたとき、それこそ医療崩壊を引き起こしてしまうかもしれない。

ECDC(ヨーロッパ疾病予防管理センター)、CCDC(中国疾病予防管理センター)、そして、今度は、日本にもCDC日本事務所を設立しようとしている以上、対岸の火事では決して済まされないだろう。

「それは計画だから」である。

間もなく、岸田が、型コロナ蔓延防止の全面解除に踏み切る。
そうなれば、日本にもサル痘ウイルスが入ってくることは確実だ。

岸田と厚労省は、どう考えても、意図的に新しいウイルスを入れようとしているとしか考えられない。
それとも、救いようのないほど馬鹿なのかもしれないが。

米国では、地域的に集中したサル痘の感染拡大が起こっており、ジョージア州では、「東部ウマ脳炎(Eastern equine encephalitis)」の発症例が報告されている。

アトランタのWSB-TVによると、ジョージア州南部の2つの水辺で、「東部ウマ脳炎(EEE)」として知られる奇妙なウイルスが発生したとのこと。

EEEは、人がウイルスに感染した蚊に刺されることで拡大するウイルスで、これまで、米国では、ごく少数の症例しか報告されていない。

「ウマ」と、病気の名前はそれほど脅迫的に聞こえないかもしれないが、実際には致命的な結果を引き起こす恐ろしいウイルスである。

WSB-TVによると、東部ウマ脳炎の感染者の死亡率は約30パーセントだということである。

これからは、一種類のウイルスではなく、複数の人工ウイルスが同時にばら撒かれて、世界中がパニックに陥るかもしれない。

犯人は誰なのか、もう分かっているはずだ。

なぜ逮捕して死刑台に引き連れて行かないのか。

政府、専門家自体が、「彼らの人口削減計画」に組み込まれてしまっているからだ。

新世界秩序の新しいスター、イーロン・マスク・・・2024年大統領への道

---

それにしても、今年の11月の米中間選挙、そして2024年の米大統領選挙には、不吉な暗雲が垂れ込めている。

先日、バイデンが訪日したときの表情は能面のようだった。

猪口才な岸田文雄と、もはや犯罪組織に成り下がってしまった自民党は、バイデンの「台湾有事に米軍を応援に出す」というリップサービスを信じ込んで有頂天だが、バイデン政権が、それまで続くと思っているのだろうか。

せいぜいもって年内まで。

バイデンはスタジオにつくられた偽物の大統領執務室で突然死するか、病院に緊急搬送されるかして、カマラ・ハリスに大統領権限が委譲されるのだろうか・・・

どうみても、経済オンチ、外交オンチのカマラ・ハリスに大統領が務まるとは思えない。

今までバイデンの国家反逆罪を隠蔽してきた欧米の主流メディアが、もし手のひらを返すようにしてハンター・バイデンのスキャンダルを書き立てるようになれば、2020年11月のバイデンの大統領選の無効化が叫ばれ、バイデンが副大統領に指名したカマラ・ハリスの大統領への繰り上げもなくなるだろう。

二人とも失脚する、ということである。

そのとき出てくるのは誰だ。

期待のバーニー・サンダースは、米上院予算委員会の委員長という名誉職に祀り上げられてしまったので、何も言えなくなってしまった。

そもそも、バーニー・サンダースは、日本でいう無所属の議員だが、民主党に“間借り”する形で選挙を勝ち抜いてきた男なので、苦虫を噛み潰したような顔でバイデンを睨んできたものの、今は批判できる立場にない。

すると残るは、2020年11月の大統領選で党内のみならず広く民主党支持者から支持を集め、自らゲイであることをカミングアウトしたピート・ブティジェッジか。
んー、線が弱すぎる。

では、オカシオ・コルテスか。
狂人過ぎる。

残るは、エリザベス・ウォーレンか・・・

実際に、バイデンの政策の多くは、エリザベス・ウォーレンの案の焼き直しだから、他の民主党議員からも反対の声はあがらないだろう。

それにして、イーロン・マスクに対する、ここのところのメディアの扱いが奇妙過ぎる。

モデルとして50年以上も活動してきたというイーロンの母親のメイ・マスクの水着姿をCG加工して掲載するなど、もはや常軌を逸しているのだ。

さらに、この3月にシンガーのグライムスと別れた後、すぐにオーストラリア出身の女優ナターシャ・バセットとの交際をスタートさせた。

女性誌だから、彼の事業に関することより、こうした話題が優先されるのは理解できるが、それにしても「おかしい」のだ。
すべてが、イーロン・マスクに好印象を持つように仕組まれているように見える。

イーロン・マスクは、これまでトランプを痛烈に批判してきた。

ところが、ツイッター社の買収に成功したとたん、支持政党を今までの民主党から共和党に変えると言い出した。

2024年、米国の有権者は、トランプが大統領になっても米国は変わらない、と諦め始めているだろう。

そこで、今までの大統領にはなかった才能を持つ男の登場によって、民主党、共和党といった旧態依然とした勢力争いの枠組みを超えて、テクノロジーの神にひれ伏す「テクノクラートによる支配」を訴えるイーロン・マスクの登場が待ち望まれるということになる。

メディアは、救いを求める米国の人々に、今度こそ本物のハルマゲドンをもたらすであろう大衆受けする男を配置しようとしているのである。


・・・この配信号の本文の抜粋を読むにはこちらへ（無料）。

●この記事はウェブマガジンの2022年6月3日配信の最新記事「NWO自民党が導く「飢饉」と「戦争」という大津波が足下に迫っている」のプロローグです。
メルマガ本文ではありません。 本文はウェブマガジンでお読みください。

【初月無料】新規お申し込みの場合、6月1日から6月30日までの1ヵ月分は「お試し期間」で無料購読できます。
6月途中での新規お申込みでも、6月中に配信されるすべてのウェブマガジンを無料で読むことができます。
お試し期間で内容が気に入ったら、そのまま継続してください。
その場合、最初に購読料が発生するのは来月の2022年7月分からとなります。

カード、銀行振込、コンビニ決済、ペイジー、ケータイ決済に対応しています。

関連記事

• 食料危機、金融崩壊、アラブの春と中東戦争、日本崩壊 (2022/07/01)
• 「地球の地獄」を生き抜くための「戦略的サバイバル」 (2022/06/25)
• 「プーチン死亡説」と「タイタニック日本丸の沈没」 (2022/06/18)
• 2倍のワクチンを購入して小型原子炉への投資を呼び込む (2022/06/11)
• NWO自民党が引き起こす「飢饉」と「戦争」という大津波 (2022/06/04)
• 岸田政権におけるワクチンパスポート運用の傾向と対策⑥ (2021/10/30)
• 岸田政権におけるワクチンパスポート運用の傾向と対策⑤ (2021/10/27)
• 岸田政権におけるワクチンパスポート運用の傾向と対策④ (2021/10/22)
• 岸田政権におけるワクチンパスポート運用の傾向と対策③ (2021/10/16)