食料危機、金融崩壊、アラブの春と中東戦争、日本崩壊

キリスト教徒であろうと、そうでなかろうと、日本も世界も、真に「聖書的」破滅に向かっていることを認めざるを得ない

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6月24日、国連のアントニオ・グテーレス事務総長は、「前例のない世界的な飢餓危機」が発生するだろうと公に警告した。

彼が「このままでは大量の餓死者が出る」と警告するのは、これで何度目だろう。

・4月22日ー「世界の食料、エネルギー、金融市場に与える戦争の甚大な影響が、数百万人の生命を奪う恐れ」
(国連広報センター)

・5月19日ー「ウクライナでの戦争、世界的な食料危機を引き起こす恐れ＝国連」
(BBC)

・5月20日ー「ウクライナでの戦争：世界的飢餓が懸念される中、国連WFPは黒海の港の開放を要請 」
(国連世界食糧計画／国連WFP）

・6月1日ー「食糧危機の解決にはロシアとウクライナからの輸出が必要=国連事務総長」
(スプートニク)

・6月21日ー「世界は過去50年間で最悪の食糧危機に直面、国連が警告」
(Share The Worlds Resources)

彼は、今日も警告し続けているだろう。

グテーレスは、避けられない食糧破局の原因は、「気候変動、コロナウイルスのパンデミック、不平等」によって引き起こされた混乱を悪化させ、すでに何億人もの人々に影響を及ぼしているウクライナ紛争であると述べている。

「前例のない」とは、誰も経験したことがないだけでなく、想像すらできない事態を指す。
国連は世界中の人々を餓死させる気満々でいるようだ。

グテーレスは、2023年が2022年よ​​りも「さらに悪化する可能性がある」ことを公然と認めている。
そうする計画でいるということ。

日本の隠蔽体質のメディアを信じることなく、自分で情報を収集している人であれば、「なにをいまさら寝ぼけたことを」と思うだろう。

それは、2022年の夏頃から明らかになり、以後は2023年、2024年・・・と奈落の底に転げ落ちるようにして飢餓が広がっていくだろう。

良心的な農家は、自民党とお馬鹿な農水官僚の怠惰と欺瞞によって淘汰され、スーパーの棚からは食料品が消えるだろう。

同時に、株式市場は崩壊し、ヘッジファンドは債券市場を襲い、日銀はギブアップ寸前まで行くだろう。
そういう計画が進行している。

いくら札束を摘んでも、食べ物を手に入れることができなくなるのだ。

つまり、これも予測プログラムの一種で、グテーレスは、パニックを引き起こそうとしているのだ。

ソマリアでは、2022年の今の段階で食糧危機が極限まで進んでおり、すでに4人の子供を飢餓で亡くした母親がいる。

さらに悲劇的なのは、ソマリアでは数え切れないほどの人々が餓死しており、エチオピアとケニアでも事態は大幅に悪化している。

ソマリアで「壊滅的な飢餓の状態におかれている」人々の数は、4月の段階で8万1000人と報告されていたが、現在は20万人以上に増えている。

ソマリアだけではない。

ユニセフによると、エチオピアの干ばつの影響を受けた地域は、まさしく「危機の最前線」にあり、深刻な栄養失調に見舞われている子どもたちの数が、今年の第1四半期だけで27％も増加したということである。

ケニアは、もっとひどい状況で、71％の増加となっている。

国境なき医師団は、今年初めにケニアで栄養失調治療プログラムを実施しているが、それでも、1つの郡で11人の子どもの命を救うことができなかった。

最も大きな打撃を受けるのは、常に地球上で最も貧しい地域になる。
先進国の「略奪経済」が、こうした人々を真っ先に犠牲にしていくのである。

最大の問題は、肥料等のコスト増によって、今年はもう作付けができなくなっている食糧である。

多くの肥料の価格は1年前から約3倍になり、これが世界中の農業生産に劇的な影響を与えるのはこれからだ。

肥料価格は、今年に入ってから急激に上昇し、2022年1月からは約20％も高騰している。
この価格上昇の速さには誰も手が打てない。

ロシアとベラルーシは主要な肥料輸出国であり、世界のカリウム肥料の38％、複合肥料の17％、窒素肥料の15％を占めている。

米国では肥料価格の高騰をよそに、たくましくも、多くの農民が通常どおりの作付けをしようと試みてきたが、その結果、極端な干ばつにより、米国の西半分全体で作物が台無しになってしまった。

今年のカンザス州の小麦の収穫量は、1億ブッシェル減少すると予測されている。
これは2021年の収穫量よりも30％少ない量である。

その上、コロラドとテキサスの状況はさらに悪化している。

事態の悪化が速すぎるのだ。

不吉なことに、オレゴン州では、作物を食い尽くす昆虫の(バッタの写真が大写しになっているので苦手な人はクリックしないこと)「爆発」に備えている。

ハイテクを駆使して人口削減に取り組んでいるグローバルエリートが、果たして、ここまで人為的・計画的に飢餓を引き起こせるものだろうか。
「真に聖書的な事態が起こっている」と言わざるをえなくなっている。

この危機は、今後数ヵ月のうちにさらに深刻化し、2023年の食糧カタストロフィーへ向かって爆進するだろう。

カロリーベースで食料自給率が37％の日本。

いくら金があっても、どうにもならない時が迫っている。

岸田文雄の自民党が、多くの国民を本当に餓死させていくだろう。

もっとも、グローバルエリートの走狗である岸田の目的は、食糧で国民を屈服させることであるから、最後まで国民に危機を報せないだろう。

7月の参院選で、再び不正選挙によって自民党と公明党が勝てば、あなたも私も、そうなる。

それでも、8月からメディアがいっせいに食料危機を煽るだろうから、その前に備蓄を！

繰り返し言っておくが、政府を当てにするな！　他人に頼るな！　「そんなこと言ったって何もできないさ」と言い訳をするな！

そういう人は、いつか食料を求めて他人を傷つけ、人のモノを奪うだろう。

数年前から、これだけ警告しても何もしようとしない国民には、もう手の打ちようがない。


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●この記事はウェブマガジンの2022年6月25日配信の最新記事「世界的な食料危機、金融崩壊、アラブの春と中東戦争・・・そして日本の終わり」のプロローグです。
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