カレイドスコープ

統一教会の自民党が、どのように政権政党になったのか

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TBSの金平が、統一教会の政治部門幹部だったアレン・ウッドという人物の内部告発を受けて、自民党と統一教会とが一心同体であることを明らかにしています。

まずは、アレン・ウッドへのインタビュー動画(8分弱)を視聴してください。

観ましたか？
とり立てて新しい情報はなかったでしょう。

しいて言えば、保守の米・共和党との関係が出てきたことぐらいでしょう。
レーガンからトランプまで、彼らが大統領になれたのは、少なからず統一教会の支援と資金提供があったからです。

そう、ドナルド・トランプも、統一教会の支援を受けていました。

この動画については、ここまでにしておいてください。

私は、内部告発したアレン・ウッドという洗脳された目を持っている男も疑っています。

「なぜ、今頃、分かりきったことを」「なぜ、共和党ばかり攻めるのか」「なぜ、宗教によって世界統一が可能だなどと言っているのか」・・・たったこれだけでも、アレン・ウッドが、米・民主党もしくは、CIAのエージェントであると断定して差し支えないでしょう。

そもそも、統一教会は、米ソ冷戦時代に「越境する国際金融財閥」が金儲けをするために野放しにした新興宗教です。

CIAとCIA韓国支店ともいえるKCIAは、統一教会の教祖・文鮮明を使って「国際勝共連合」を組織させました。
安倍晋三の祖父・岸信介と文鮮明の邂逅を用意したのもCIAです。

二人は、この「国際勝共連合」を軸に、自民党をソ連の共産主義の防波堤として活用することで「核ビジネス」という莫大な利益を「越境する国際金融財閥」にもたらしのです。

「対立のあるところにビジネスあり」です。
ここでも、ヘーゲルの弁証法が使われているのです。

そもそも自民党とは、A級戦犯として巣鴨プリズン(跡地はサンシャイン60)に幽閉されていた岸信介、笹川良一、児玉誉士夫の3人が戦前から戦時中にかけて、旧満州でアヘンを中国人に売りさばいて儲けた金で立党された「日本の解体」を目的とした政党です。

日本国を富ませて、国民を幸せにしようと設立された政党ではないのです。

これらの資金を原資にして「共産主義の防波堤をつくるため」という大義によって創設されたのが自由党と民主党が合体してできた自由民主党だったのです。

これら「右翼のドン」と言われ続けてきた岸信介、笹川良一、児玉誉士夫ですが、さらにアヘンビジネスを中国の大都市にまで拡大するために、彼らの商社を介してアヘンを上海の里見甫（はじめ)の商社に融通することもあったようです。

この商社こそが、ロスチャイルドやら、サッスーンやラッセル、シッフなどユダヤ金融勢力の本流と傍流が入り混じった国際金融資本なのです。

岸信介、笹川良一、児玉誉士夫の3人は、日本最大の任俠団体・山口組と満州のテリトリーをめぐって、時に争い、時に協力してアヘン市場を拡大していきました。

こいつらは、満州経由でアヘンを調達しながら、関東軍と結託して上海でもアヘン取引組織を作り、上海の日本の大手商社の協力を得ながら、アヘンを売りまくるという文字どおり「阿片の王」と呼ばれる存在にまで勢力を拡大していきました。

さらに、後に、ここに電通が加わって、満州アヘン人脈が形成されたのです。

上海のアヘンを一手に取り仕切っていたのは、上海をテリトリーとしていた里見甫（はじめ)です。

よく、「カジノ法案は、アミューズメント企業、セガサミーの創始者・里見治(はじめ)のために可決されたのだ」という人がいますが、その理由は「里見」という珍しい苗字を持ち、名前も同じ「はじめ」であるからではありません。

初代セガサミーホールディングスCEOの里見治の結婚式に、安倍晋三、森喜朗、小泉純一郎などの清和会(現:清和政策研究会)の総理経験者が参列したからです。

一介の娯楽産業の若造の結婚式に、当時の首相も含めて、歴代の総理経験者がぞろぞろと出席しますか？

こうしたところから、里見治は里見甫の息子ではないかと言う人が少なくないのです。

パチンコ議連からカジノ法案につながる人々を追ってみてください。
半島勢力につながっている人々であることが分かるでしょうし。

また、それにぶら下がっていれば、選挙で勝てると信じている議員たちです。
もちろん、ほとんどが自民党の国会議員です。

全ての自民党議員が、あまりにも邪悪で腐敗してしまっために、国民は麻痺させられてしまって気が付かないのです。

では野党議員は？

まったく役に立ちません、
自民党が解体したとき、彼らは居場所をなくすでしょう。

故・安倍晋三氏が、山口組との関係をなかなか断ち切ることができなかったのも、祖父から受け継いだ「ありがたくない遺産」のためです。

皮肉なことに、岸信介の悪しき遺産が、孫の安倍晋三の命を奪ったのです。

さて、岸信介、笹川良一、児玉誉士夫の3人は、CIAのスパイになることを条件に絞首刑を免れたわけですが、笹川良一、児玉誉士夫の二人は、途中で「あほらし、なんで俺たちが米国のために働かなきゃならんのだ」と気が付いたのか、ここから脱落して岸信介ひとりが残ることになります。  

ディープステート(米国の共産主義者から国際銀行家まで範囲が広いのまで、この呼び方で総称する)が日本を間接的に統治して、「日本を、お財布代わりに使うため」につくらせた政党なのです。

もちろん、自民党ができてからも、自民党の事実上の一党独裁体制が確立するまで資金面を含め、ありとあらゆる支援を行ってきたのがCIAです。

これは、CIAが公表した極秘ファイルから明らかになったことです。

CIAの「ありとあらゆる支援」の中には、同じくA級戦犯だった正力松太郎をスパイ(CIAが正力に与えたコードネームは「ポダム」)にして読売コングロマリットを作らせたことも含まれています。

正力松太郎は、「プロ野球の父、テレビ放送の父、原子力の父」といわれており、「日本人洗脳の三冠王」です。

つまり、娯楽の少なかった時代に、3S(スピード、スリル、セックス)政策をビジネスに取り入れ、ジャイアンツ(巨人)という球団をつくって選手たちをアイドル化することに成功したのです。

以来、読売コングロマリットのビジネスモデルの成功を目の当たりにした他のマスコミもまた、アミューズメントと不動産業に精力を傾けることになるわけです。

これを日本列島の隅々まで拡大したのがテレビです。
お陰で、日本人は馬鹿ばかりになってしまいました。

評論家の大宅壮一氏は、ため息をつきながら「一億総白痴化」時代と言ったのです。

現代ではさらに進んで、「一億総サル化」時代から、「一億総アミーバ化」時代に退行しようとしています。

脳細胞を持っていない単細胞生物にまで退化してしまったのです。

つまり、自民党とは、最初から米国DSのための政党なのです。
このことは常識なので、最低限の教養として覚えておくように。

安倍氏の暗殺とトランプ潰しは同根

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さて、世界は、ジョージア・ガイドストーンの爆破(7月6日)を起点に、旧体制から世界政府主義の新体制に移行しようとしています。

止まらない欧米首脳のドミノ辞任、その間には安倍氏暗殺、竹中辞任、松井一郎(日本維新の会)らの突然の辞任。

これは、安倍晋三氏の暗殺によって、「戦後レジーム」の蓋が取れ、魑魅魍魎がはい出てきたからです。
まさに、「地獄の釜の蓋が開いた」と表現するのがふさわしいでしょう。

松井一郎の父親・松井良夫は、CIAから競艇利権の独占を許された笹川良一の運転手をやっていたのです。
その縁で、不肖の息子、松井一郎は国政政党の代表にまで上り詰めたというわけです。

だから、統一教会とは無縁であるとは言い切れない、いや「関係があるに決まってるだろ！」ということです。

すたこらさっさと逃亡した竹中平蔵は、東京五輪・組織委元理事・高橋治之の逮捕から分るように、五輪利権に絡む数々の犯罪に地検特捜部の捜査のメスが入ったことを大分前から勘づいていて、「こりゃ特捜は本気だわ」と証拠隠滅を図ろうとしているのでしょう。

高橋治之氏とは、東京五輪招致のために、2億3千万円の裏金をばらまいていたことが発覚した「東京五輪賄賂問題」の渦中の人物です。
フランスの検察が裏金疑惑の解明に執念を燃やしてきた事案です。

どこまで行くのか見ものです。
森喜朗の逮捕まで行けば、日本の検察の面目躍如になるでしょうが。

パソナやオリックスから身を引いても、竹中無罪放免は難しいでしょう。
それとも、一生涯、びくついて生きていくのでしょうか。

竹中平蔵については、あまりにも闇が深く、すべてを書くことはできないが、おそらく調査ジャーナリストが徹底的に調べて上げているでしょう。
もう隠すことはできません。

さて、統一教会叩きに関しては、国内問題で終わりません。

謎は、FBIが、なぜフロリダにあるトランプの別荘マー・ア・ラーゴに突然家宅捜索に入ったかです。

トランプが、「ある秘密を記したノート」を持っており、そのノートが公開されれば民主党が壊滅的な打撃を受けるので、トランプが公開する前にそれを押収しようとした・・・というのが陰謀論界隈で流れている情報です。

FBIは、トランプの私的な金庫の中まで調べ上げたと言います。

FBIが血まなこなって探しているのは、「18 U.S. Code § 2071」の「一般的な隠蔽、除去、または切断の罪を犯した者には3年以下の懲役に科す」とする法律に抵触する「ネタ」です。

(たぶん誤解を生むでしょうが)ごく簡単に説明すると、「トランプが大統領職にあったときに知り得た情報を暴露でもしようものなら、すぐにでもブタ箱にぶち込んでやる！ということなのです。

前大統領の私邸が家宅捜索されたのは米国憲政史上、初めてのことであり、トランプは「まさか、ありえない！」ことが自分の身に起こったことで恐怖しているようです。

これほどの権力による横暴が民主主義の国で起こったことはなく、私たちは、第三世界の国でしか見たことがありません。

民主党の議員たちは、FBIがここまでやってくれるとは思っていなかったようで、トランプが最終的に刑務所に入る可能性が出てきたことで大喜びしています。

「ドナルド・トランプはおそらく犯罪捜査の対象であり、FBIによるマー・ア・ラーゴ邸宅への強制捜査はそれを示している」と元米国法務長官代行は述べています。

米国は、捜査機関から司法省、それも連邦最高裁まで、ディープステートの軍門に下ってしまったようです。

トランプの強制家宅捜査は、1973年に最高裁が合衆国憲法修正第14条に則って、「女性の堕胎の権利を保障する」という判決を下したことに端を発するロー対ウェイド論争に深く関係しているはずです。

40年近く経った今になって、ロー対ウェイド論争が再燃したのは、トランプの共和党支持者が圧倒的に多いテキサス州で、「妊娠６週目頃以降の中絶を禁じるテキサス州法」が成立したことが発端になったのです。

奇妙でしょう？

妊娠6週間で自分が身ごもったことを確信できる女性は少ないので、若い女性たちが抗議運動を展開しているのです。

これは、妊娠中絶に強く反対しているキリスト教福音派の主張に沿った法律ではあるが、フロリダ州やルイジアナ州など他の州の判事たちは、州法を差し止める判断を示しています。

女性にとっても、お相手の身勝手な男にとっても、確かに朗報です。

「妊娠中絶を禁止する」動きに反対しているテキサス、フロリダ、ルイジアナ各州は、すべてトランプ支持の「赤い州」ばかりです。

ロー対ウェイド論争は、明らかに今年秋の中間選挙で共和党の勝利を阻止し、2024年のトランプの再選阻止への動きであることは間違いのないことでしょう。

つまり、今までトランプ支持で一枚岩になっていた州内で、女性に反対者を扇動して、分裂させようとしているのです。

ここには、共和党の強固な支持基盤であるキリスト教福音派を分裂させ、信者たちをキリスト教信仰から離れさせようという狙いが見て取ることができます。

バイデン政権は、今年の秋まで、二分した米国市民を互いに相争わせて大暴動を引き起こそうとしているようです。
そして、さらに「何かを企んでいる」ことは明らかです。

いよいよ、米国で「神と悪魔の戦い」が始まろうとしているのです。

米国は、すでに崩壊しています。
信じられないでしょう？

いやいや、報道されないからと言って、なかったことにはなりません。
事実なので信じるほかはないのです。

でも驚くことではないのかもしれません。
我が国では、すでに同じようなことが起こっているからです。

安倍晋三氏が銃撃を受けたという知らせを受けたとき、岸田文雄は喜びを隠すために歯を食いしばっていました。
記者会見の時も同じです、
彼は、目元のゆるみを隠すことはできませんでした。

アジアでの会議に出席していた安倍晋三の宿敵・林芳正外務大臣が、日本からの国際電話で安倍氏の悲報をきいたとき、思わず「ヤッター！」と叫んだとか。

彼らは、知っていたのです。
明らかに、安倍晋三氏が暗殺されることを。
それを誰ひとりとして安倍氏に教えなかった・・・まったく恐ろしい政党だ。

安倍晋三氏のほうも、自分が暗殺されることを覚悟していたようなフシがうかがえます。
ここには書きませんが、それを匂わせる証言がいくつか出ています。

とにかく、真相はみなさんが想像しているようなことではないので、早合点して、またまた自らマインド・コントロールにかけてしまわないように。

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